工学・建築が学べる、データベース検索技術者(サーチャー)を目指せる文科省以外の省庁所管の学校の学校検索結果
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ものづくりを、原点から。
全世界の産業界がグローバル化の一途をたどっている中で、我が国が将来にわたって技術立国として世界をリードしていくためには、革新的な技術開発の下、付加価値の高い製品を製造していく必要があります。そのためには、高度な技能・技術を身につけた実践技能者の活躍が必須です。 本大学校は、国の内外で最先端の技術を指導している多数の指導陣を擁しており、しかも、最新の設備・機器による演習・実習により、実践的な技術を身につけることを重視した少数精鋭の教育訓練を行うことを特色としています。 これからの如何なる技術革新にも対応できる教養と基礎学力を持ち、即戦力となる高度な技能を身につけた実践技能者を産業界に送り出すことが、本大学校の目的です。 地元北九州から世界へ羽ばたける幅広い技能と技術を身につけた、生産現場をリードする人材となられることを期待します。 ◆九州職業能力開発大学校は厚生労働省が所管する(独)高齢・障害・求職者雇用支援機構が設置、運営しています。
キミの未来、創る技能・技術がここにある。日本のものづくり業界をリードするエンジニアへ!
高知職業能力開発短期大学校(愛称:KPC)は、ものづくりのプロフェッショナルを生み出す、工科系大学校です。 KPCは、就職に強く、就職希望者26名のうち26名が就職(2023年3月修了生)。 年間39万円で確かな技術を身につけることができます。 また、少人数制かつ実技・実習重視のカリキュラムで、全授業時間の約60%が実技・実習授業であるため、就職後即戦力として働けるエンジニアを輩出しています。 さらに、多彩な進路が用意されていることも魅力の一つ。入校後に修了後の進路について、就職か進学かを選択することができます。進学者はさらに2年間大学校で勉強を重ねることで、ものづくりの先生(準公務員)になる道も拓かれます。 女子学生に対するサポート体制もしっかり整えておりますので、男女問わず「ものづくり」への高い志を持つ多彩な学生をお待ちしております。 ◆高知職業能力開発短期大学校は厚生労働省が所管する(独)高齢・障害・求職者雇用支援機構が設置、運営しています。
山陰地方唯一*の工科系短期大学校 就職と3~4年次(応用課程)への進学を目指す
本校は、山陰地方唯一の工科系の短期大学校です。思考力と実践力の両方を兼ね備えたエンジニア(technician engineer)の育成のため、1993(平成5)年に島根県の江津市に設立されました。エンジニアとしての就職と、3~4年次(応用課程)への進学の両方を目指すことが出来ます。 島根県は情報産業や、たたら製鉄や日本刀の鍛造から生まれた精密金属加工など、先端的な産業集積があります。一方、出雲大社の巨大建築以来、豊富な森林資源を背景に伝統ある在来建築の技術も継承されています。新しさと伝統と、その二つが織りなす技術を学び、実践する、これが本校の使命なのです。 ◆島根職業能力開発短期大学校は厚生労働省が所管する(独)高齢・障害・求職者雇用支援機構が設置、運営しています。 * 独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構HPより
地元企業の即戦力となる人材を育てる四国の教育訓練機関
◆2年間+2年間の教育訓練システム 高校卒業同等者が2年間学ぶ専門課程と、専門課程修了者が更に2年間学ぶ応用課程を設置しており、着実にステップアップできます。専門課程ではものづくりに必要な基礎的な技能・技術を、応用課程では生産管理現場のリーダーに必要な課題解決能力を、それぞれ身につけられます。 ◆少人数制の教育訓練 学生が仲間とコミュニケーションをとりながら共通の課題に取り組みます。一人ひとりが身につけた専門性を発揮することで、高い効果が得られます。 ◆実験・実習を重視 充実した実験・実習設備のもとで、高度な技能・技術を身につけられます。最新の機械を導入しているため、就職後に即戦力として活躍できます。 ◆インターンシップ(就業体験) 学生時代から仕事現場を体験できる2週間程度のインターンシップに参加できます。地域産業の動向を把握し、将来の職業を具体的にイメージできます。 ◆四国職業能力開発大学校は厚生労働省が所管する(独)高齢・障害・求職者雇用支援機構が設置、運営しています。
新しい時代に柔軟な対応ができる実践技術者を育成
産業界が求める質の高い技術者として、ものづくりの専門的な知識と幅広い技術・技能を身につけ、豊かな創造力と確かな実行力を兼ね備えた実践技術者(テクニカル・エンジニア)を育てます。 ◆〈安心の少人数制〉 学生一人ひとりにきめ細かな対応ができるよう、少人数のグループに担任を置くチューター制を採用しています。 ◆〈資格取得・競技大会にチャレンジ〉 資格取得を目指す学生には、資格対策講座を実施するなど、授業時間内外での支援をします。 また、競技大会・コンクールへ積極的に参加し、ステップアップを目指します。 ◆〈実験・実習重視のカリキュラム〉 実験・実習が授業全体の約60%を占め、1人1台の実習機器により、充実した環境の中で技術を学べます。 ◆〈高い就職率〉 1995年に開校以来、卒業生の平均就職率は97.2%(就職者3,789名/就職希望者3,900名・2023年3月現在)です。 ◆〈家計にやさしい学費〉 県立学校であり、授業料は年額39万円です。
目指せ!一流のテクノロジスト&匠!時代とともに進化できる「実践技能者」を育成
厚生労働省が所管する大学校。 理論と技能・技術を有機的に結びつける「実学融合」を基本理念とし、次世代の「ものづくり」を担う人材育成が目的。 修了後は、同大学校の応用課程(2年)への進学も可能。但し、進学へは試験があります。
エンジニアへの道、3~4年次(応用課程)への道
瀬戸内海を擁する備後地域は、鉄鋼、造船や工作機械などの機械工業や化学工業、さらには電機やエレクトロニクスにおいて国内有数の「ものづくり」の産業集積が見られます。 本校は、それらの要請に応えるべく1989(平成元)年設立された、厚生労働省所管の工科系短期大学校です。幅広い知識に基づく「思考力」と、それを技術的に具現化する「実践力」を備えた、実践的なエンジニア(実践技能者)を育成しています。 凪光る瀬戸内海、尾道、鞆の浦などの豊かな文化。そんな郷土に根差す実践的なエンジニアへの確かな道筋が本校にはあります。 ◆福山職業能力開発短期大学校は厚生労働省が所管する(独)高齢・障害・求職者雇用支援機構が設置、運営しています。
日本のものづくりを支える科学・技術・技能を学ぶ”職業大”
職業能力開発総合大学校は厚生労働省が所管する(独)高齢・障害・求職者雇用支援機構が運営している省庁大学校です。技術、技能を科学する教育を通して、全国の職業能力開発施設で「職業訓練」を行うテクノインストラクター(職業訓練指導員)やものづくり現場のリーダーになれる人材を養成しています。 ◇職業大5つのポイント (1)国が設立した省庁大学校 職業能力開発促進法第27条に則り、テクノインストラクターやものづくりの現場でリーダーになれる人材を養成することを目的に設立されました。 (2)卒業時に学士と職業訓練指導員免許を取得可能 4年間学ぶことで、卒業時に学士(生産技術)が授与されます。また、3年次に必要な科目を追加履修することで国家資格である職業訓練指導員免許(テクノインストラクターの免許)を取得することが可能です。 (3)授業料等は国立大学と同額 入学金(282,000円)と年間授業料(535,800円)は国公立大学の標準額と同額です。また、敷地内には学生寮も用意されています。 (4)4専攻各20名の少人数教育 機械・電気・電子情報・建築の4専攻に分かれています。各専攻定員が約20名であることに対し、教員が約100名であるため、非常にきめ細やかな指導を受けることができます。 (5)豊富な実験・実習時間 テクノインストラクターやものづくり現場のリーダーとして活躍するためには、実践的な技能・技術力を身につける必要があります。「理論を学ぶ講義」はもちろん、1年次から「実験・実習」を重視しています。4年間の実験・実習時間は約3500時間です。原則として1人1台基本的な機器が用意されているため、理論的な知識に加え、社会で活躍できる力を確実に身につけることができます。
高度な技術力を獲得して、日本の産業界を支えるリーダーに!
沖縄職業能力開発大学校は、技術国・日本の将来を支える高度な技術教育訓練と、高い技能を持った人材育成のニーズに対応することを目指しています。専門課程6科、応用課程3科を有する大学校として、これまで約4,000名の修了生を産業界へ輩出してきました。また、職業能力開発訓練と並行して、産業界・地域社会への技術情報の提供や共同開発も行うなど、地域・社会貢献にも取り組んでいます。 沖縄職業能力開発大学校の専門課程は実験・実習を多数取り入れているのが特徴です。技能と技術を併せ持つ実践技能者(テクニシャン・エンジニア)を育成し、応用課程では、製品の企画・開発から製作までの実践的な“ものづくり能力”を養い、生産技術・管理部門においてのリーダーとなる人材を養成しています。 ◆沖縄職業能力開発大学校は厚生労働省が所管する(独)高齢・障害・求職者雇用支援機構が設置、運営しています。
時代とともに進化する技術を実践で学ぶ。新時代に適応する感性をもったエンジニアを育成!
日本を支える基盤は「ものづくり」。それを支えているのは「確実なものづくりができる技能」と「それを裏づける科学・技術の知識」を持ち、どのような変化にも柔軟に対応できる「応用力」を兼ね備えた「テクノロジスト」です。 京都職業能力開発短期大学校は、そんな「ものづくりのエンジニア・スペシャリスト=実践技能者(テクニシャン・エンジニア)」や「匠」を目指す方々のためのカレッジで、確かな技術・技能を身につけられるシステムを確立し、各分野に精通した専任スタッフがわかりやすく指導しています。生産現場を確実にリードできる人材を育成し、若者の夢を夢で終わらせない確かな道の一つが本短大校であること。これこそ私たちの誇りです。 ◆京都職業能力開発短期大学校は厚生労働省が所管する(独)高齢・障害・求職者雇用支援機構が設置、運営しています。
ものづくりの楽しさを味わうことのできる NOKAIDAI
日本を支える基盤は「ものづくり」です。それを支えているのは「確実なものづくりができる技能」とそれを裏づける「工学・技術の知識」、柔軟に対応できる「応用力」を兼ね備えた人材です。当校は、「ものづくりの達人」を育成するため、〈手の技〉〈ものづくりの知識〉〈コミュニケーション〉の3つのアイテムを提供します。これまで当校は、第一線で活躍する修了生を数多く輩出してきました。 ◇中国職業能力開発大学校(中国能開大)は、厚生労働省が所管する(独)高齢・障害・求職者雇用支援機構が設置、運営しています。 中国能開大の注目ポイント 1.2+2 専門課程で2年間学んだ後、更に専門性を伸ばすために応用課程(2年間)を設置しています。 内閣府人事院規則により、専門課程修了者は短期大学卒、応用課程修了者は4年生大学卒と同等の格付けがされております。 2.普通科卒からも実践技能者へ 普通科卒者の実践技能者への進路を開くため、教育訓練環境の充実(①~④)を図っています。 ①少人数クラス(25名程度) ②実習を伴う授業は、先生を複数名配置 ③高度な実習用機器の充実 ④実験・実習時間は国公立工科系大学の約2倍
~豊かな生活を掴むため、滋賀職能大において“ものづくり”を究めましょう~
~豊かな生活を掴むため、滋賀職能大において“ものづくり”を究めましょう~ ものづくりを代表する産業は、製造業です。この製造業は、日本経済を牽引しており、地方の雇用・所得の源泉であります。 ここで、都道府県別に人口1人当たりの所得と製造品出荷額の関係を見ると、ゆるやかな正の相関関係が確認できます。 すなわち、県民人口に対して製造品出荷額が大きい(製造業が盛んな)地域ほど県民所得水準が高く、製造業が地方の雇用確保のみならず所得向上においても重要な役割を果たしています。 この製造品出荷額及び所得が高い県として、愛知県、滋賀県、静岡県、三重県などが挙げられます。 滋賀職能大が立地する滋賀県は、工場誘致等により電気電子機器などの“ものづくり企業の集積地域”です。 あなたも豊かな職業生活を掴むため、少人数学習で高い就職実績の滋賀職能大において「ものづくりに必要な専門分野の技能・技術力、考える力、チーム力」を究めましょう。 ◆滋賀職業能力開発短期大学校は厚生労働省が所管する(独)高齢・障害・求職者雇用支援機構が設置、運営しています。
基本を大切に実践力と人間力を磨きます
新潟職業能力開発短期大学校は、厚生労働省が所管する工科系の短期大学校です。 平成4(1992)年に開校して以来、多くの修了生が新潟県を中心とする企業等の第一線で活躍し、地域産業の発展に大きく貢献しています。 本校では、科学産業技術の変化にも対応し、「ものづくり」現場で活躍できる「テクニシャン・エンジニア(実践技能者)」の育成を目指しています。本校の専門課程カリキュラムでは、基礎的な専門知識から、生産現場に即応できる技能・技術までを体系的に習得可能です。課題制作実習では、問題発見力、問題解決力やマネジメント力を身につけることができます。また、グループ作業による制作プロセスを通じて、コミュニケーション力や協調性・主体性・積極性などの社会人基礎力が培われます。 実験・実習を重視し、理論学習と合わせて学ぶ「実学融合」の教育訓練体制は、企業の皆様からも高い評価を得て就職にも繋がっています。 皆さまも本校に入校し、日本の「ものづくり」を支える実践技能者を目指しませんか。 ◆新潟職業能力開発短期大学校は厚生労働省が所管する(独)高齢・障害・求職者雇用支援機構が設置、運営しています。
膨大なデータベースの中から必要な情報を的確に入手し、顧客に提供する仕事。「情報検索技術者」または「データベースサーチャー」という場合もある。企業や医療機関、研究機関などから依頼を受け、世界中に数千あるデータベースにアクセスして情報を検索。コンピューターやデータベースに関する高度な知識が必要で、目的によっては整理や加工も行う。資格には一般社団法人情報科学技術協会の「情報検索能力試験」があり、情報検索に関する知識のほかに英語力も試される。必須資格ではないが、取得することで仕事の幅が広がるだろう。
パソコンの知識や情報整理学に富んでいることが必要となる。英語で書かれたデータも多いため、英語力が必要だ。また、膨大なデータの中から、必要な情報を取り出して活用するため、物事の要点をまとめ、伝達する能力のある人に向いている。