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日本のものづくりを支える科学・技術・技能を学ぶ”職業大”

職業能力開発総合大学校は厚生労働省が所管する省庁大学校です。
技術、技能を科学する教育を通して、全国の職業能力開発施設で「職業訓練」を行う職業訓練指導員（テクノインストラクター）やものづくり現場のリーダーを養成しています。

職業大８つのポイント
（１）国が設立した省庁大学校
（２）学士号（生産技術）が取得可能
（３）職業訓練指導員免許（国家資格）が取得可能
（４）授業料等は国公立大学と同額（入学金282,000円・年間授業料535,800円）
（５）４専攻（機械、電気、電子情報、建築）各２０名の小人数教育
（６）豊富な実験・実習時間（一般工科系大学（４年間）の平均約１２００時間に対し、職業大は３５００時間）
（７）充実した施設設備・機器
（８）４年間入居可能な学生寮（審査有）

トピックス

2018.08.16

オープンキャンパス2018

2018年度もオープンキャンパスを開催します。
学生スタッフと交流する機会もありますので、職業大生の生の声を聞くチャンスです。ぜひお気軽にご参加ください！

詳細は決定次第本校HPにてお知らせ致します。

2018.08.16

8/28（火）開催「職業大を見てみよう！」

イベントメニュー（受付11：15～15：00）
◆職業大ガイダンス（12：45～）職業大の特色や入試制度、就職状況などについて説明します。
◆専攻ガイダンス（13：05～）各専攻（機械、電気、電子情報、建築）の特徴をご説明します。
◆実習・実験ツアー（13：30～）職業大の魅力である、充実した実習や実験風景をご案内します。
◆学食体験（11：30～）健康に配慮した美味しい学食を無料で体験できます。
◆相談コーナー（12：00～）入試、就職、奨学金など皆さんの疑問に個別でお答えします。
※事前予約不要です。

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募集内容・学費（2018年4月実績）

職業能力開発総合大学校の募集内容や学費をチェックしておこう！

総合課程

機械専攻

概要	日本の機械技術は、自動車、家電、ロボット、航空機などの産業分野、および工作機械や金型などの基盤技術の分野において世界最先端であり、ものづくり立国「日本」を支えています。グローバル化が進む今日、国際競争力に優れた機械技術の開発・発展が必要であり、明日の技術を創造し、発展・伝達していく人材が望まれています。機械専攻では、材料力学、機械力学、流体力学、熱力学を基礎とし、そのうえで生産技術に関わる材料、設計、加工、計測、生産システム、メカトロニクス、制御、保全、管理等の分野について、講義・演習・実験・実習を体系的に組み合わせたカリキュラムを提供します。技能を修得する過程に発生する現象の実験的・理論的な解明を通じて、幅広い問題解決能力を養い、さらに新製品とその生産方法を自ら創案できる設計・生産能力の基礎を習得することで、産業界が望む実践力と、生産現場で指導的役割を担うことのできる能力を兼ね備えた技術者を育成します。
定員	20名
対象	男女
年限	4年
学費	初年度納入金　817,800円 ■入学金　282,000円 ■授業料　535,800円 ※別途、教科書代・実習服代等が必要です。

電気専攻

概要	電気システム技術は、家電、ロボット、電力ネットワーク、鉄道、電気自動車など、あらゆる分野で利用されており、現代社会には不可欠です。特に、省エネルギー技術を駆使して環境に配慮した電気機器や太陽光発電の設計、ファクトリーオートメーション、電気制御システムの保守管理はニーズが高く、これらに対応できる人材が望まれています。　電気専攻では、電磁気学、電気回路論を基礎とし、そのうえで生産技術と関係する電力、電気機器、計測・制御等の分野について、設計、生産、保全、管理などの工程に関する内容を含め、講義・演習・実験・実習を体系的に組み合わせたカリキュラムを提供します。様々な生産現場で発生する問題の正確な把握、原因究明、適切な対策の提案、新製品や生産プロセスを設計・製作・評価するための基礎能力を習得することで、システムや製品の開発からその効率的な製造までを一貫してリードできる技術者を育成します。
定員	20名
対象	男女
年限	4年
学費	初年度納入金　817,800円 ■入学金　282,000円 ■授業料　535,800円 ※別途、教科書代・実習服代等が必要です。

電子情報専攻

概要	電子情報システム技術は、普段の暮らしのなかでなにげなく使われている機械と機械、人と機械、さらに人と人とを結ぶあらゆるところに使われている技術であり、さらなる発展を求められる分野です。そこでは、電子回路技術をコアとしたハードウェアや、その頭脳であるコンピュータ技術、さらに人や機械間を結ぶために必要な通信技術を使いこなせる人材が望まれています。　電子情報専攻では、電気・電子工学、情報工学、通信工学を基礎とし、その上で生産技術と関係する電気回路、電子回路、計測・制御、ソフトウェア、コンピュータ、ネットワーク等の分野について、講義・演習・実験・実習を体系的に組み合わせたカリキュラムを提供します。実際の現象観察を通して、科学的思考法、生産現場に必要な問題解決力を養い、新製品や生産プロセスを設計・製作・評価するための基礎能力を習得することで、人とのインターフェイスに関わる製品開発や生産現場で活躍できる技術者を育成します。
定員	20名
対象	男女
年限	4年
学費	初年度納入金　817,800円 ■入学金　282,000円 ■授業料　535,800円 ※別途、教科書代・実習服代等が必要です。

建築専攻

概要	建築生産技術は、戸建住宅から超高層ビルまで人間の生活環境を創造するうえで不可欠なものです。それは様々な技術を有機的に統合して、企画・計画・設計・施工・維持保全がなされてきました。現在では、安全・安心な福祉住環境、自然との共生など新たな課題があり、伝統的な技術・技能に加えて、新たな生活価値の創造や耐震・免震技術、高気密高断熱技術、新たな施工技術などの対応できる人材が望まれています。　建築専攻では、計画・設計、構造、環境・設備、構法・材料・施工を基礎とし、その上で主要構造である木造、鉄筋コンクリート造、鉄骨造などを中心とした建築の生産技術を構築するための講義・演習・実験・実習を体系的に組み合わせたカリキュラムを提供します。技能を習得する過程に発生する現象の実験的・理論的な解明を通じて幅広い問題解決能力を養い、建築物の生産方法を自ら提案できる設計・生産能力の基礎を習得することで、建築工事の技術・技能と生産現場で指導的役割を担う能力を兼ね備えた技術者を育成します。
定員	20名
対象	男女
年限	4年
学費	初年度納入金　817,800円 ■入学金　282,000円 ■授業料　535,800円 ※別途、教科書代・実習服代等が必要です。

主な就職先・就職支援

先輩たちの就職先・学校の就職支援をご紹介！

主な就職先

2016～2018年3月卒業生実績

（株）アーク
NOK（株）
JUKI（株）
スズキ(株)
ゼブラ（株）
THK(株)
(株)東京精密
東京地下鉄(株)
ホーチキ(株)
YKK（株）
(株)きんでん
(株)関電工
(株)九電工
東芝三菱電機産業システム(株)
東洋製罐(株)
日本電産(株)
日本電設工業(株)
三菱マテリアル(株)
NECプラットフォームズ(株)
(株)NTT－ME
NTTエレクトロニクス(株)
(株)協和エクシオ
JR東日本メカトロニクス(株)
東芝情報システム（株）
日本コムシス（株）
（株）日立パワーソリューションズ
パナソニックITS（株）
（株）ミライト
コクヨ（株）
（株）竹中工務店
（株）大林組
西松建設（株）
（株）一条工務店
大和ハウス工業（株）
積水ハウス（株）
大東建託（株）
北野建設（株）
新菱冷熱工業（株）
（株）類設計室
（株）丹青社
（独）高齢・障害・求職者雇用支援機構
（独）製品評価技術基盤機構
（公社）産業安全技術協会
（一財）関東電気保安協会
中央職業能力開発協会
気象庁
…など

就職支援

■充実した就職サポート体制

職業大では、学生の目標に合わせたきめ細かい就職支援を行います。教員はもとより、学生課や就職支援アドバイザーが協調しながら、個別相談、応募書類作成支援、面接演習まで強力にバックアップしていきます。

＜主な就職サポートの内容＞
・個人の進路、キャリア相談
・就職支援講座（履歴書・面接対策等）
・個別指導（面接対策、応募書類作成支援）
・演習指導（グループ面接、個人面接演習）ほか

■約９５％は公務員業界または大企業へ就職

職業能力開発総合大学校の学生の約半数は、「職業訓練指導員」を目指します。職業訓練指導員とは、若者や求職者に、仕事に直結した技能・技術を教える先生です。就職先は、独立行政法人、都道府県など、多岐にわたります。また、総合課程は３年連続で就職率１００％を達成（2016～2018年3月卒業生の内、就職希望者211名中211名が就職）。
2018年3月卒業生は、全体の51％が職業訓練指導員（公務員業界）に26％が上場企業、12％が大手企業（非上場）、7％がその他公務員として一歩を踏み出しています。

各種制度・就職支援

職業能力開発総合大学校での学びを支援する各種制度のご紹介！

授業料免除制度

学業成績が優秀と認められる者で、学費を支援する保護者（保証人）が経済的理由等により授業料の納付が困難な場合、一定条件の下での免除制度（免除額は、前期・後期授業料（267,900円）の全額または半額）があります。

技能者育成資金融資制度

学業成績が優秀と認められる者で、経済的な理由により授業を受けることが困難な学生を対象として、成績と収入の状況を審査のうえ、授業料などに充てる資金を労働金庫を通じて融資する制度（有利子・年３％）があります。
自宅通学生は年額５０万円、自宅外通学生は年額５９万円を融資上限額とし、返済のことも考慮したうえで借入額を１万円単位で任意に設定することができます。
ただし、在校中も利息の支払いが必要となります。