学校・教育を目指せる国公立大学の学校検索結果
22件
1-22件を表示
科学の進歩と、人々の幸せと。
東京科学大学(Science Tokyo)は2024年10月1日に東京工業大学と東京医科歯科大学が統合し、設立された新大学です。 これまでの両大学は、広く理工学および医歯学に関する学知と技術、それを自在に応用できる人材の育産業の発展と医療の進歩をけん引してきました。一方、これまで想像し得なかった地球環境の悪化、新興・再興・高齢化など人類の直面するさまざまな課題の解決に向けて、大学はその知を結集し、より大きな役割を果たすら期待されています。 このため、Science Tokyoは、両大学のこれまでの伝統と先進性を生かしながら、統合によってどの大学も為しえなかった新しい大学のあり方を創出し、国際的に卓越した教育研究拠点として社会とともに活力ある未来を切り拓くことを目指します。
教育養成の先導的な教育研究機関として新時代で活躍できる教員を育成
大阪教育大学は、 2022年 3月に、「令和の日本型学校教育」を担う教師の育成を先導し、教員養成の在り方自体を変革していくためのけん引役として、文部科学大臣から「教員養成フラッグシップ大学」の指定を受けました。 日本の教育課題が縮図化している大阪において、多様な主体との連携により、教育DXとダイバーシティ教育を重点的に促進し、教員養成フラッグシップ大学構想の実現を通して日本の未来の教育を創造していきます。 超スマート社会の実現に向けて、これからの教員はデジタルテクノロジーへの理解と活用、イノベー ションの促進や創造性を高める必要があります。本学は教員養成フラッグシップ大学に対する、単位の修得方法に関する特例の適用により、協働・省察を促し、教育 DXの推進による先導的・革新的な教員養成カリキュラムを開発して、本年度から学校教育教員養成課程に導入しています。 また、社会が急速に変化する中で、日本の教育は新たな時代を迎えています。学校や教員だけでなく、 学校を取り巻く、様々な教育に関わる専門領域の発展が、必要不可欠となっています。学校教育の変革に関して、幅広い教養を背景とし、学校の外から支援できる、より高度な人材育成の観点から、2025年 4月に教育協働学科の専攻・コースを再編します。
”Only One” を育てる
新潟県立大学は、「国際性の涵養」「地域性の重視」「人間性の涵養」を基本理念として、高い専門性と実践力のある人材の育成と新たな知の創出に取り組むことを使命としています。 本学は、国際地域学部、人間生活学部、国際経済学部の3学部、大学院国際地域学研究科、健康栄養学研究科の2研究科、北東アジア研究所を擁する地域の中核的大学として、新潟県内をはじめ、国内外から約1,500名の学生が集う知の拠点となっています。学部においては充実した専門教育、特徴ある語学教育、さらには情報デジタル教育も行っています。 豊かな平野、海、山に広がる恵まれた自然環境をもつ新潟は、他では得られない学びの地です。新潟の地で教育研究を実践する本学ではキャンパスに新たな学舎が整備され、充実した学びの環境が皆さんを待っています。 世界に開かれ地域に貢献する本学は、皆さんが豊かな人間に成長し、社会に飛翔できるよう全力を尽くします。
雄大な自然に包まれた快適な街が、4年間の学びのダイナミック・フィールドです!
釧路公立大学は、1988年に、複数の市町村による一部事務組合方式により、地域分権時代の先駆者として、地域が自らの力で開学した公立大学です。 一つひとつ障害を乗り越え、大学を築き上げた気概と実行力は、本学の大切な伝統です。 こうした伝統のもと今では全国各地から学生が集い、2023年4月より公立大学法人として新たな歴史を刻んでいます。 経済学は、社会科学の中でも最も基本的な学問です。 経済学を中心に社会科学全般を広く学べる釧路公立大学は、社会の諸分野で活躍し、地域の発展をリードする人物の育成を目指しています。
弘前大学の学部・学科情報等を紹介
弘前⼤学は北東北地域の総合⼤学の⼀つとして、また⻘森県内唯⼀の国⽴⼤学として、昭和24(1949)年5⽉に誕⽣しました。学問領域を幅広くカバーする 5 学部からなり、すべての学部が⼤学院に直結した中規模総合⼤学です。地域社会と密接に連携しながらグローバルな視点に⽴った教育・研究を推進し、その創造的成果をもって地域社会に、さらに国際社会に貢献することを基本理念としています。研究分野としては、環境・エネルギー・放射線、⾷・⾃然、健康寿命延伸、地域⼒向上、⽂化資源の活⽤を本学の重要なテーマと位置付け、研究の推進を図っています。 弘前⼤学は、地域と共にある地⽅⼤学ですが、本学で育成される⼈材や地域の課題解決に向けた教育研究によって得られた成果は、決して地域限定というものではなく世界に通⽤するものです。全ての教職員が⼀体となって、地域と共に成⻑し続ける弘前⼤学を⽬指しています。 入試情報やパンフレットはこちらからご確認ください。 https://nyushi.hirosaki-u.ac.jp/
「スポーツ・武道及び体育・健康づくり」を通して、国際社会に対応できるリーダーを養成
鹿屋体育大学は、国立大学では珍しい体育大学という特色を活かし、スポーツ・武道及び体育・健康づくり、競技力の向上を目的とした独自の教育を行っています。 体育学部には、体育・健康づくりに関する科学的な基礎知識や応用能力を身につけるために「スポーツ総合課程」と「武道課程」を設置しています。 スポーツ総合課程では、競技スポーツ、生涯スポーツ、健康づくりに関する専門的能力を理論と実践の往還を通じて身につけ、国際社会の進展に対応できるリーダーを養成します。 武道課程では、我が国発祥の身体運動文化として伝承され、競技文化としても広く認識されている柔道・剣道における心と技を伝統的修練形式である稽古を通じて見につけ、武道の精神と国際社会の進展に対応できるリーダーを養成します。 また、「数理・データサイエンス・AI教育プログラム」をカリキュラムに導入するなど、時代に求められる学びを実践しています。
「公立薬工系大学」として地域産業界・医療界で活躍する人材を育成
東京理科大学の姉妹校として誕生した本学は、基礎学力を重視した実力主義を受け継ぎ、専門的な学術を教育・研究することにより地域産業界や医療界で活躍する人材を育成しています。公立化後は、これまで以上に地域との連携を強化し、地域のニーズに応えられる人材の輩出と地域創生の貢献をめざしています。 ●確かな基礎学力:産業界・医療界では技術の進歩に素早く対応できる確実な基礎学力が求められます。体系的な教育により、技術の進歩に対応できる「確かな基礎学力」を身につけ、技術革新をリードできる、柔軟性豊かな人材を育成します。 ●高度な専門知識:産業界で活躍する人材になるには、学問の本質に迫る深い専門知識を有し、応用を創造できる力が必要です。高度な専門知識と応用技術、研究方法を習得し、応用を創造できる能力と、課題を発見し解決できる能力を身につけた、独創性豊かな人材を育成します。 ●豊かな人間形成:リーダーとして活躍するには、世界の動きや文化を理解できる教養と知識が必要です。国際感覚、社会認識、倫理感、自然科学に対する教養を育み、口頭・文章で表現できる能力を身につけた、人間性豊かな人材を育成します。
宮崎公立大学の学部・学科情報等を紹介
宮崎公⽴⼤学は、⼈⽂学部国際⽂化学科の単科⼤学です。⼩規模で質の⾼い教育を提供するリベラル・アーツ教育を⾏うことで、世界で活躍できる「教養あるグローバル⼈材」を育成します。 宮崎県の中⼼地にあり、宮崎県⽴図書館や宮崎県⽴美術館などの施設や宮崎駅のほか、「ニシタチ」と呼ばれる繁華街が、全て⾃転⾞で移動可能な圏内にあります。また、キャンパス周辺には宮崎⼤学附属幼稚園・附属⼩学校があり、地域的にも落ち着いた⽂教地区です。 最新の情報はウェブサイトや⼤学案内で確認してください。 https://www.miyazaki-mu.ac.jp/
未来創生大学「滋賀大学」を目指して
滋賀大学は、日本で初めて*データサイエンスを体系的に学べる学部として発足したデータサイエンス学部、国立大学最大規模の経済学部、19もの専攻を擁する教育学部といった、特色ある3つの学部で構成されています。滋賀大学では、社会の持続的な発展に貢献し、新たな社会を切り開く価値創造を担う人材を育成するために、「未来創生」型の新しい文理融合教育に取り組んでいます。この新しい教育では文理を分けず総合的な視野に立ち、新時代に必要とされる基礎力であるリベラルアーツやデータサイエンス・AIリテラシ-を基に、専門×データサイエンス・AIの掛け合わせにより分野横断型の応用力を育成します。社会・地域・産業界とのネットワークを積極的に構築・活用した学習を通して、世界を導く新たな価値創造を体験から理解するとともに、実践に必要な知識・能力の獲得をめざします。 ●未来創生×教育の学部・研究科について https://www.shiga-u.ac.jp/faculty/ ●未来創生×教育の教育プログラムについて https://www.shiga-u.ac.jp/program/ ●未来創生×研究の研究活動について https://www.shiga-u.ac.jp/research_cooperation/research_activities/ ●未来創生×社会連携 https://www.shiga-u.ac.jp/research_cooperation/social_cooperation/ ●未来創生×グローバル https://www.shiga-u.ac.jp/international/ ※2017年4月設立。国立研究開発法人 科学技術振興機構 産学官連携ジャーナルHPより