神奈川県の文学・歴史・地理が学べる、土木系研究・技術者を目指せる私立大学の学校検索結果
5件
1-5件を表示
「世界の総合農学の拠点」として、さらなる発展を遂げます
東京農業大学は、生命を包むすべてに取り組む「環境学生」を育てる大学です。 生命、食料、環境、健康、エネルギー、地域創成に挑む6学部23学科で緑と生命を科学する大学として、社会に貢献する人材を輩出しています。人類生存に向けた、新たな農業(生物産業)の世界を拓き、今世紀の農学分野でのフロントランナーとなり、世界の総合農学の拠点を目指しています。 近年、農学に対する社会的ニーズは広がりを見せており、農学の知識や技術を利用して地域から地球規模での生活の質の向上やライフスタイルの形成に関する期待が高まっています。 創設以来の教育研究の使命は、国連が2030年までに達成すべき世界共通の目標として掲げるSDGs(Sustainable Development Goals=持続可能な開発目標)とも一致するものでもあります。 東京農業大学ではこれらの期待に応えるため、さらに発展していきます。
理工系を軸とする総合大学の伝統校 2023年4月、「デザイン・データ科学部」を新設
東京都市⼤学の興りである武蔵⾼等⼯科学校(武蔵⼯業⼤学の前⾝)は、1929年に、⼯学教育の理想を求める学⽣達が中⼼となって創られた⼤学です。現在、約7000⼈の⼤学⽣と約860⼈の⼤学院⽣が学んでいます。約11万⼈以上の卒業⽣を輩出し、実就職率ランキングでも常に上位にランクインしています。本学は、東急グループの⼀員であり、⾼い研究⼒があることも魅⼒の⼀つです。 現在、8学部18学科体制に進化しており、最先端⼯学技術のほか、情報系、建築、宇宙や⾃然、応⽤化学、幼児教育、都市環境などを学ぶことができます。全学⽣が「数理・データサイエンス教育」を展開していることも特色の一つです。 2023年4月には、イノベーションを創出できるグローバルな人材育成を目的とした「デザイン・データ科学部(入学定員100名)」を新設。データサイエンスに代表されるデータ科学の能⼒と、新たな「もの」と「こと」をデザインする能⼒を⾝につけるために、3つの科目群【データ科学、ユーザーエクスペリエンス、ソーシャルシステム】を用意しています。
「個」を強くする大学。
「権利自由」「独立自治」の建学の精神のもと、多くの「個」を世に輩出してきた明治大学。自ら未来を切り拓く「前へ」の姿勢で、社会のあらゆる場面で他者との協働を進め、時代や世界を変革していく、強い「個」を育てています。 東京の都心付近に4キャンパスを展開し、法学部・商学部・政治経済学部・文学部・理工学部・農学部・経営学部・情報コミュニケーション学部・国際日本学部・総合数理学部の10学部28学科、学生数約3万人を擁する日本屈指の総合大学として、その地位を確固たるものにしています。 2022年には、和泉キャンパスに新校舎「和泉ラーニングスクエア」をオープン。総合的な知の基盤である「教養教育」を展開する“場”の創出に向け、ガラス張りの「グループボックス」(少人数学習ユニット)や、机と椅子を取り払った「カイダン教室」などの新しい教育空間を積極的に取り入れ、学生の主体的な学びが生まれる工夫がなされています。さらには2025年、生田キャンパスに、多様な学びの推進を目的とした「第二中央校舎(仮称)」の新設が予定されています。 明治大学は、21世紀を担うグローバルな都心型大学として、世界に向けてさらなる飛躍を目指します。 ▼駿河台キャンパス公式PV https://www.youtube.com/watch?v=H0uCzhIvkBY ▼和泉キャンパス公式PV https://www.youtube.com/watch?v=Rec5iMMaA-k ▼生田キャンパス公式PV https://www.youtube.com/watch?v=zjYBDoAcNrg ▼中野キャンパス公式PV https://www.youtube.com/watch?v=jqikFwq64a8
土木工事の計画・調査・設計を行ったり、工事現場での指揮を執る仕事。一言で土木といっても、その分野は道路・鉄道・上下水道・河川・港湾など多岐にわたる。台風や地震など、多くの自然災害が発生する日本において、社会・経済活動を支える基盤をつくる役割を果たしている。分野によって専門性はあるが、土木工事の全体的なプロセスとしては、計画・調査・設計・積算・施工といった流れを経ることが一般的。土木系研究者は施工技術の研究を行い、土木系技術者は現場のリーダーとして采配を振る。
土木工事は規模が大きく、工事期間も長期にわたるため、強い責任感とともに計画性や持続的な集中力が求められる。研究者でも技術者でも、現場では多くの作業員を束ねる立場となるため、リーダーシップが必要となる。また、土木工事においては計画・調査・設計・施工などのプロセスごとに分業化が進んでいるため、自分以外の担当者との連携も不可欠だ。