東海・北陸の芸術・表現・音楽が学べる、環境コンサルタントを目指せる私立短大・文科省以外の省庁所管の学校・国公立大学・国公立短大・私立大学の学校検索結果
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2017年に建築学科、2022年に土木工学科を開設し、建設分野を備える大学に進化
◆「土木工学」がまちの基礎を創り「建築学」が生活空間を創り出す 2017年に建築学科、2022年に土木工学科を開設し、建設分野を備える大学となった静岡理工科大学。まちの基礎を創る「土木工学」と生活空間を創り出す「建築学」の2つの工学には、「ものづくり」を通じて地域や社会に「価値」を生み出す力があります。 各学科では大規模な災害から得た教訓をもとに、安全・安心な社会実現に向け防災・減災対策を新たな技術を取り入れながら発展させ、安全で快適な住環境やまちをつくり、人々の暮らしを豊かにするための教育・研究を展開しています。 住宅やビル建築などの「都市計画」、宅地造成や利水・治水などの「景観形成」、それぞれの分野を融合させた学びを通じ、研究によって導き蓄えられた「知」と人間的な広い視野で持続可能な未来を創る技術者を育成します。 ◆土木工学科が取り組むプロジェクト科目(1年次・2年次・3年次) 地域社会と連携し、フィールドにおいて自らの目で課題を発見し、その解決に向けてグループで議論し結論を導く。単眼ではなく、学んだ専門知識を横断的に使い、応用力・実践力を養う。地域における防災の最前線に学び、講義では学びきれない現場で必要な技術についての提案力を身につける。 ● 地球災害プロジェクト(1年後期) 自然災害事例と災害の発生メカニズムを知り現場で解釈する。 ● 減災社会デザインプロジェクト(2年前期) 災害をどのように防いでいるかを学ぶ。 静岡防災まちづくりプロジェクト(3年前期) フィールドで課題を発見・議論し、解決策を考える。 ● インフラネットワーク(3年後期) 土木に求められるICTなどの情報技術の活用事例について学ぶ。 ◆研究が人を育てる! 研究を通して専門力と人間力を身につけた技術者を育成 「研究が人を育てる」。それが静岡理工科大学の教育方針です。研究をコアとした貴重な経験を通して実社会で有用となる「人間力」を育むこと。これこそ静岡理工科大学が考える「研究力」です。研究活動を人間力育成のプロセスと位置づけ、論理的思考力や課題解決力、自主性やリーダーシップ、企業等との共同研究による社会適応力など様々な力を培っていきます。 また、研究に没頭できる大学院への進学者も年々増加しており、2023年理工学部卒業生においては38名が大学院へ進学しています。 ◆自由に使える環境で身につく実学的なスキル 先進機能を備えた研究施設・設備は時間や予約の制限が殆どなく「自由に使える」というのが特長です。約30台の高性能分析・測定装置を集中管理し、プロジェクト研究や卒業研究などに利用される「先端機器分析センター」、未来の移動体やエネルギーの研究拠点「やらまいか創造工学センター」など理・工学研究の最新設備を完備。建築学科には「構造実験棟」、「環境実験棟」が備わっており、土木工学科には「水理実験」、「地盤工学実験」等が可能な土木工学実験棟を新設。機器操作のレクチャーも受けられるなど、支援体制の充実も実践技術の修得、研究のスピードUPに繋がっています。
「ものづくり」 への好奇心を刺激し、未来を変える実力がつく「工科系総合大学」
本学は、先進分野をクロスオーバーさせた構成で、「工学」「経営学」「情報科学」の3分野を設置しています。 ■工学部 【徹底した実学教育】暮らしや社会の問題を解決する先進のテクノロジーと「ものづくり」を学び、自分で考えつくることによって、世界に通用するエンジニアを育成。 【充実のカリキュラム】工学の基礎はもちろん、実験・実習・プレゼンなどの実践的な科目が豊富。 ■経営学部 【実践的な学び】工業大学ならではの実践的で充実した学びにより、ICT時代の経営とは何かを基礎から応用まで修得する。 【2専攻による学び】これからの経済界を支えるビジネスパーソンを育む2専攻。マネジメントの最新領域に多角的にアプローチして学ぶ。 ■情報科学部 【日本トップクラスの設備環境】メディアラボなどの最新設備をはじめ、学生共通の必携ノートパソコンや学内の設備を利用し、先進的な教育・研究を展開。 【2専攻で先端教育を推進】最新の情報機器を実際に操作しながら、プログラムやシステム、またメディア表現について学ぶ。
「地域を教室に、地域から学ぶ」を実践
四日市大学は、1988年、四日市市と学校法人暁学園との、公私協力方式により開学しました。「世界を見つめ地域を考える」のスローガンのもと、地域社会との関係を大切にし、教員個々人も地域とともに歩む高等教育機関の教育者・研究者として、地域社会の産業経済、環境保全、行政施策などをテーマに研究を重ね、その多くの成果を学生教育に活かすと共に地域社会に還元しています。地域貢献を柱とした大胆な改革を加速させ、「地域を教室に、地域から学ぶ」を実践する実地教育をメインに据えたカリキュラム改革すすめ、2023年4月より新しいカリキュラムをスタートさせました。大学を取り巻く教育環境が大きく変貌しつつある今日、建学の精神「人間たれ」を精神的基盤に、専門教育を強化した5つの「専攻」が始動しました。新カリキュラムでは、PBL(Problem-based Learnin g=課題解決型学習)やアクティブ・ラーニングを積極的に取り入れ、学生の主体的な学びを展開し、地域の要請に応える人材育成に努めます。
主に環境コンサルティング会社に勤務して、公的機関や民間企業、団体からの依頼を受けて環境保全に関わる調査・予測・解析を実施し、指導やアドバイスを行う仕事。依頼によっては環境対策の企画立案をしたり、事業の推進役として業務管理に携わったりすることもある。例えば、行政機関が環境政策を実施する際や、民間企業の工場が環境負荷の少ない工程を検討する際などに依頼を受け、現状を調査・分析した上で対策立案を行う。環境保護と開発事業とのバランスの取れた社会づくりに欠かせない仕事である。
環境保全に関する深い知識を持ち、それに基づいて適切に助言や指導を行う能力が求められる。事実情報を集め分析する力、分析した結果をプレゼンテーションやレポートで分かりやすく伝達する力は必要だろう。また、身近な住環境からグローバルな地球環境まで未来の環境問題を見抜く力に加え、実際現地に足を運び、フィールドワークを通じて課題解決を試みる行動力があることが望ましい。