関東・甲信越の栄養・食物が学べる、環境コンサルタントを目指せる国公立大学・私立大学・国公立短大・私立短大・海外の大学・文科省以外の省庁所管の学校の学校検索結果
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企業がつくったものづくり大学で学び、「得意分野の深い知識」や「複数分野の広い知識」を持つ技術者になる
本学は「日本の技術を支え、発展させることのできる優秀な技術者を育成する場を自らの手で作りたい」という想いを持つ、500社を超える企業が中心となり設立された、全国的にもほとんど例のない大学です。 工学部を設置する本学では、自分の適性や将来の希望を考えながら学年進行とともに専門分野を段階的に選択していく、4学系7コースにより、ものづくりを学びます。 1年次には全てのコースの学びに関する科目が受講でき、興味のある分野があれば2年次以降も他コースの科目を履修できます。他コースの学びを体系的に履修すると副専攻として認められます。 キャリア教育では、新潟工科大学産学交流会との連携により、1年次から多くの企業と接する機会を持つことで実践的なキャリア教育を実現。 新潟のものづくり企業が実践の場となり、企業や地域社会の現場に触れながら、現場で必要とされる力を身に付けられるよう強力にサポートします。
「世界の総合農学の拠点」として、さらなる発展を遂げます
東京農業大学は、生命を包むすべてに取り組む「環境学生」を育てる大学です。 生命、食料、環境、健康、エネルギー、地域創成に挑む6学部23学科で緑と生命を科学する大学として、社会に貢献する人材を輩出しています。人類生存に向けた、新たな農業(生物産業)の世界を拓き、今世紀の農学分野でのフロントランナーとなり、世界の総合農学の拠点を目指しています。 近年、農学に対する社会的ニーズは広がりを見せており、農学の知識や技術を利用して地域から地球規模での生活の質の向上やライフスタイルの形成に関する期待が高まっています。 創設以来の教育研究の使命は、国連が2030年までに達成すべき世界共通の目標として掲げるSDGs(Sustainable Development Goals=持続可能な開発目標)とも一致するものでもあります。 東京農業大学ではこれらの期待に応えるため、さらに発展していきます。
少人数制の手厚いサポートで、文系も医療系も「育てて送り出す」大学
目白学園は1923(大正12)年、新宿の高台に誕生し、2023年、創立100周年を迎えました。建学の精神は「主・師・親」。「主」は社会に対する貢献、「師」は師と共にひたむきに学ぶ姿勢、そして「親」は家族をはじめ自分を支えてくれる人々へ感謝の気持ちを表しています。これを実践することで、多様に変化する現代社会を生き抜く基盤を築くことができます。 「育てて送り出す」を社会的使命として、“何を学ぶか”ではなく“学んだことを将来にどう生かすか”を前提とした学びを推進。文系、保健医療・看護系領域に特化した8学部16学科それぞれで独自のプログラムを展開しています。実体験を重視した学びの環境と、クラス担任制の手厚いサポートで一人ひとりの個性を伸ばし、意欲・能力を高める面倒見の良さ、教員と学生との親密なコミュニケーションが大きな特徴です。緑豊かなキャンパス内には各学科の学びに合わせた充実の施設・設備を用意しています。
「地球共生系」人や動物の健康をまもり、地球環境や社会に貢献する
明治23年に獣医師養成校として開校し、130年以上の歴史を有しています。地球と共に生きる未来を描くため、人や動物、それらを取り囲む生態系や環境の諸問題の解決をめざし、学びを深め誠実に実践する人材を育成します。 〇 獣医学部 獣医系大学最多クラスとなる約40研究室を有し、最先端の獣医療、動物応用科学について教育研究を行っています。 ・獣医学科 小動物、産業動物、公衆衛生など多様な分野で活躍できる、優れた獣医師を養成します。 ・獣医保健看護学科 獣医療チームの一員として、専門性と人間性を兼ね備えた愛玩動物看護師を育成します。 ※2024年4月開設 ・動物応用科学科 人と動物が関わる、さまざまな分野で活躍するジェネラリストを育成します。 〇 生命・環境科学部 医療、食品、環境それぞれの分野で活躍し、人の健康を支える人材を育成しています。 ・臨床検査技術学科 医療従事者として高い倫理観を持ち、チーム医療の一翼を担う、臨床検査技師を養成します。 ・食品生命科学科 食品の企画開発から衛生管理まで幅広い学びにより、食品業界の即戦力人材を育成します。 ・環境科学科 身近な生活環境から将来の環境課題まで幅広く学び、持続可能な環境を支える人材を育成します。
主に環境コンサルティング会社に勤務して、公的機関や民間企業、団体からの依頼を受けて環境保全に関わる調査・予測・解析を実施し、指導やアドバイスを行う仕事。依頼によっては環境対策の企画立案をしたり、事業の推進役として業務管理に携わったりすることもある。例えば、行政機関が環境政策を実施する際や、民間企業の工場が環境負荷の少ない工程を検討する際などに依頼を受け、現状を調査・分析した上で対策立案を行う。環境保護と開発事業とのバランスの取れた社会づくりに欠かせない仕事である。
環境保全に関する深い知識を持ち、それに基づいて適切に助言や指導を行う能力が求められる。事実情報を集め分析する力、分析した結果をプレゼンテーションやレポートで分かりやすく伝達する力は必要だろう。また、身近な住環境からグローバルな地球環境まで未来の環境問題を見抜く力に加え、実際現地に足を運び、フィールドワークを通じて課題解決を試みる行動力があることが望ましい。