社会教育主事を目指せる国公立大学の学校検索結果
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教育養成の先導的な教育研究機関として新時代で活躍できる教員を育成
大阪教育大学は2022年に文部科学大臣より「教員養成フラッグシップ大学」の指定を受け、全国的な教員養成のネットワークを築きながら社会の著しい変化に対応できる教員の養成に力を入れています。 2024年4月、本学は「学校教育教員養成課程」を改組します。同課程と「初等教育教員養成課程」と一本化し、学校種の枠を超えて多様な個性と資質をもつ子どもの一人ひとりに対応できる教員を養成します。「次世代教育専攻」を新設し、「教育探究コース」と「ICT教育コース」を選択できます。この新専攻では、児童生徒の一人ひとりの最適な学びを見出し寄り添う力、ICTを活用した指導力を伸ばせます。「教科教育専攻」では小学校と中学校(一部高等学校)の免許状、さらには特別支援学校など複数の免許状の取得をめざせます。 また、大阪市と協同して産学官連携の研究・教育施設「大阪アドバンスト・ラーニング・センター」を開設する予定です。学校教育のデジタル化や教科横断と探究学習、子どもの権利とダイバーシティ教育、外国人の児童生徒の理解など、現代のさまざまな教育課題を自治体や企業、教育機関などと協同して取り組みます。本学の学生が卒業後も多様な分野の専門家と連携しながら教員として活躍し続けられる環境の整備をめざします。
世界をリードする研究と幅広い知性を養う教育システム。自らの興味を専門的な学びへ。
140年の歴史を通じ、トップクラスの研究で世界をリードする本学は、教育システムについても質の高い最新のカリキュラムを提供しています。 2016年度より、日本の大学で初めて学部と大学院を統一し、6学院17系の編成へ。1年目に理工系、文系等幅広い分野の教養科目を学修した上で、2年目へ進む際に学院・系を決定します。入学時から大学院課程まで見通しやすく、自らの興味・関心に基づいて、より専門的で高度な学びを深める教育体系となっています。 本学では文系教養科目が必修となっており、教養科目と専門分野の知識を有機的に関連させ、理工学の知識を社会に繋げる「くさび型教育」を行なってきました。2016年にはリベラルアーツ研究教育院が新設され、専門の教授陣が携わり、体系的な教育プログラムを提供しています。 また、本学はQS World University Rankings 2023において、国内3位・世界55位を獲得しており、世界に通用する東工大を目指しています。 本学は、2024年度中を目途として東京医科歯科大学と統合し、「東京科学大学(仮称)」を設立予定であり、東工大のものづくりやシステム開発などの強みと、東京医科歯科大学の医療・ヘルスケアなどの強みを融合させることで、新しい時代の医工連携、さらにその次を実現できることを考えています。 本学で確かな専門知識とそれを使うための教養を深く広く学び、社会・世界へ大きく羽ばたいてください。
未来創生大学『滋賀大学』を目指して
滋賀大学は、日本初*の学部であるデータサイエンス学部、国立大学最大規模の経済学部、19もの専攻を擁する教育学部といった、特色ある3つの学部で構成されています。また、超スマート社会といわれるSociety5.0時代に向け、社会の持続的な発展に貢献し、新たな社会を切り開く価値創造を担う人材を育成するため、「未来創生」型の新しい文理融合教育に取り組んでいます。 ●未来創生×教育の学部・研究科について https://www.shiga-u.ac.jp/faculty/ ●未来創生×教育の教育プログラムについて https://www.shiga-u.ac.jp/program/ ●未来創生×研究の研究活動について https://www.shiga-u.ac.jp/research_cooperation/research_activities/ ●未来創生×社会連携 https://www.shiga-u.ac.jp/research_cooperation/social_cooperation/ ●未来創生×グローバル https://www.shiga-u.ac.jp/international/ ※2017年4月設立。国立研究開発法人 科学技術振興機構 産学官連携ジャーナルHPより
地域の各団体をサポートしながら、生涯教育などの社会教育事業の企画・立案・実施と指導や助言を行う仕事。地方公務員として、都道府県や市町村の教育委員会の事務局で働く。社会教育主事になるための資格を取得するには、社会教育に関連する科目がある大学へ進み、地方公務員試験に合格してから「社会教育主事補」などとして1年以上働く方法や、教員免許を取って5年以上学校などで働いた上で社会教育主事の講習を修了する方法がある。地域の人々の学習意欲に応え、地域のつながりを強める仕事でもある。
社会教育施設主催の事業や社会教育関係団体の活動にアドバイスや指導を行うため、幅広い視野と各分野の専門的な知識が必要だ。また、的確に助言や指導ができる能力も備えていなければならない。地域により必要な社会教育事業が異なるため、事業を把握して適切な企画を提案する企画力も求められる。