国際・国際関係が学べる、パークレンジャーを目指せる私立短大・海外の大学・文科省以外の省庁所管の学校・国公立大学・国公立短大・私立大学の学校検索結果
7件
1-7件を表示
「いのち」「こころ」「環境」を学び、実践力を身につける6学部10学科の大学に!
愛知県内に「心理学部 心理学科/犯罪心理学科」、「環境科学部 フィールド生態学科/環境データサイエンス学科」、「看護学部 看護学科」を設置。 どの分野もこれからの社会を支える重要なフィールドです。 そのフィールドで活躍できる未来人を育み、「人間」と「環境」に向き合うことの大切さを伝えていきます。 2025年4月には愛媛県に総合環境学部※(フィールド自然学科※/環境情報学科※)を新設。全国に6学部10学科となり、ますます進化する人間環境大学にご期待ください。 ※いずれも仮称。設置計画は予定であり、変更となる場合があります
2024年に創立100周年を迎える文・理・医療・情報系の総合大学。世界の幸せをカタチにする。
2024年に創立100周年を迎える歴史と伝統を誇る武蔵野大学。同年4月には、ウェルビーイング学部ウェルビーイング学科を開設します。13学部21学科の文・理・医療・情報系の総合大学として、この先も時代の変化を先取りし、発展・拡大を続けていきます。 “世界の幸せをカタチにする。”というブランドステートメントの下、2050年の未来を眺望し、世界の諸課題を狙い解決していける人材を育成します。 ▶大学説明の動画はこちら https://www.youtube.com/watch?v=8NMMhwWFax8
「世界の総合農学の拠点」として、さらなる発展を遂げます
東京農業大学は、生命を包むすべてに取り組む「環境学生」を育てる大学です。 生命、食料、環境、健康、エネルギー、地域創成に挑む6学部23学科で緑と生命を科学する大学として、社会に貢献する人材を輩出しています。人類生存に向けた、新たな農業(生物産業)の世界を拓き、今世紀の農学分野でのフロントランナーとなり、世界の総合農学の拠点を目指しています。 近年、農学に対する社会的ニーズは広がりを見せており、農学の知識や技術を利用して地域から地球規模での生活の質の向上やライフスタイルの形成に関する期待が高まっています。 創設以来の教育研究の使命は、国連が2030年までに達成すべき世界共通の目標として掲げるSDGs(Sustainable Development Goals=持続可能な開発目標)とも一致するものでもあります。 東京農業大学ではこれらの期待に応えるため、さらに発展していきます。
もっと日本を。もっと世界へ。
國學院大學は、明治15(1882)年に国学・神道の研究教育機関として誕生した皇典講究所を母体とし、創設以来140年以上にわたって物事の本質を追究する教育と研究を続けてきました。文学部・神道文化学部・法学部・経済学部・人間開発学部に加え、令和4(2022)年4月より観光まちづくり学部を開設。さらに本学の学術資産を活用し「国学」による共同研究活動と、その成果の発信を積極的に行う研究開発推進機構と教育力向上と教養教育に関する調査・研究、全学的な人材育成の支援を行うことを目的とする教育開発推進機構を設置しています。 研究と教育を通じて各学問の立場から日本と世界への理解を深めることで、世界に向けて日本を発信することのできる、真のグローバル人材の育成を目指しています。
激変する地球規模での経済、社会、環境問題などに機敏に対応できる人材を育成
1904年(明治37年)に創設された日本大学商学部は、2024年に120周年を迎えます。 商学部での学びは、商学・経営学・会計学・経済学といった専門領域の知識を習得し、教養科目、多様な言語の学びを合わせることで知識の総合化を図り、『あらゆるビジネス実践に適応できる知恵(総合知)』を養うものです。 本学部には、商学・経営学・会計学・経済学といった4つの専門領域の科目が、学びのテーマが異なる「商業学科」「経営学科」「会計学科」の3つの学科にバランス良く配置されています。1年次では、豊かな人間性、ものごとを多角的に見ることのできる柔軟な思考・理解力・対応力を養う「総合教育科目」と、ビジネスを学ぶうえで基本となる商学・経営学・会計学・経済学の「専門基礎科目」を学びます。 2年次からはビジネスの理論と実践力を培い、グローバル社会のビジネスリーダーとして活躍できる人材を養成しています。
全国の国立公園を保護するためにパトロール・調査などを行う仕事。環境省が全国に設置する自然環境事務所・自然保護官事務所などに勤務する国家公務員で、「レンジャー(自然保護官)」とも呼ばれる。登山者が安全に山を楽しむための登山情報を発信したり、調査のために生息する動物に標識を付けたりするのもパークレンジャーの仕事だ。国立公園の管理業務のほかに、動植物の保護、里山の保全、開発行為の許認可審査、ビジターセンターやトイレの整備、美化清掃・環境再生・環境教育の推進など幅広い業務を行う。
自然や動植物など管理・保護するものも多く、広い範囲が対象となるので、事前の計画性や実行プランなど戦略的な視点を持つことが必要とされる。