社会学・マスコミ・観光が学べる文科省以外の省庁所管の学校の学校検索結果
4件
1-4件を表示
陸上、海上、航空の各自衛隊の幹部自衛官を育成
防衛大学校は、将来、陸上・海上・航空の各自衛隊の幹部自衛官となるべき者を、4年間の修業期間において教育訓練する防衛省の施設等機関として設立されました。防衛大学校の教育目標は「広い視野を開き、科学的な思考力を養い、豊かな人間性をつちかうとともに、幹部自衛官としてのその職責を尽くしえる性格を育成すること」にあります。 自衛隊の大規模災害における活動や国際平和協力業務への関わり合い、また、不安定要因を抱えた世界情勢などを考えますと、柔軟かつ迅速に対応しうる、よりすぐれた幹部自衛官が待望され、防衛大学校の教育訓練が一層期待されています。
「ものづくりとホスピタリティ」で未来のプロフェッショナルを目指そう!
近年、ビッグデータ、IoT、AI、ロボットなどの技術を活用した様々な製品やサービスが開発され、第4次産業革命と呼ばれる大きなイノベーションが生まれています。本校は、幅広い専門知識や高度な技術を習得し、豊かな創造力と判断力を兼ね備えた技術者の育成を目標に誕生しました。本校で、日本の未来を切り拓くプロフェッショナルを目指してみませんか。 <特色> ■バランスのとれた教育 学問的な理論と実験・実習とのバランスのとれた教育を行います。 ■徹底した少人数教育 1クラスの学生数が15~30人。学生一人ひとりの個性や適性に応じた教育を行います。 ■開校以来続く高い就職率 一人ひとりの就職活動をきめ細かく支援し、開校以来高い就職率を維持しています。 〇就職率 2019年3月卒業生 / 98.8% 2020年3月卒業生 / 95.7% 2021年3月卒業生 / 98.9% ■家計にやさしい学費 入学料や授業料は、家計にやさしい水準になっています。 入学料/169,200円 授業料/390,000円
高度な技術力を獲得して、日本の産業界を支えるリーダーに!
沖縄職業能力開発大学校は、技術国・日本の将来を支える高度な技術教育と、高い技能を持った人材育成のニーズに対応することを目指しています。専門課程6科、応用課程3科を有する大学校として、これまで約4,000名の修了生を産業界へ輩出してきました。また、職業能力開発訓練と並行して、産業界・地域社会への技術情報の提供や共同開発も行うなど、地域・社会貢献にも取り組んでいます。 沖縄職業能力開発大学校の専門課程は実験・実習を多数取り入れているのが特徴です。技能と技術を併せ持つ実践技能者(テクニシャン・エンジニア)を育成し、応用課程では、製品の企画・開発から製作までの実践的な“ものづくり能力”を養い、生産技術・管理部門においてのリーダーとなる人材を養成しています。 ◆沖縄職業能力開発大学校は厚生労働省が所管する(独)高齢・障害・求職者雇用支援機構が設置、運営しています。
すぐそばに歴史ある横浜の「みなと」。 整った環境のもと港湾・物流業界で必要とされる人材を目指そう。
本校は港湾・物流業界で活躍できる技能・技術を有する実践技能者を養成する職業能力開発施設です。昭和47年に我が国有数の国際貿易港である、横浜本牧ふ頭に開校しました。以来、約1,600人を超える修了生が全国各地の港湾・物流企業で海陸の国内外物流と貿易を支える一員として活躍しています。 本校では、国際物流や港湾産業に特化したカリキュラムに基づき、少人数教育により学生一人ひとりが、入社後必要とされる実習機器及び最新のシステムを実際に操作し体験することができます。 近年、⽇本の港湾・物流産業は効率化、⾼度化が求められていると同時に国内外での競争は⼤変厳しい状況にあります。このような環境の中新しい時代をになう有為な人材を育成し、港湾・物流業界に供給する教育訓練機関として本校への期待が益々高まっております。 ◆港湾職業能力開発短期大学校は厚生労働省が所管する(独)高齢・障害・求職者雇用支援機構が設置、運営しています。横浜校のほか神戸校があります。