神奈川県の工学・建築が学べる文科省以外の省庁所管の学校の学校検索結果
4件
1-4件を表示
日本と世界の平和を、一生の仲間と築く。 成長できる舞台。防衛大学校
【防衛大学校の4つの魅力】 ①日本と国際社会の平和を担う、安全保障のリーダーを育成する学校 日本国民が日々笑顔で安心して生活し、かつ、日本が経済的に発展していくためには平和が不可欠です。 防衛大学校では、日本と国際社会の平和を担う日本の安全保障のリーダーとなるため、平和を維持するための安全保障の基礎や国内外情勢の分析に必要な幅広い戦略的な視野を養います。 ②人間的な成長を自ら実感できる学校 文部科学省の定める大学設置基準に準拠したレベルの高い学術教育を受け、一般大学と同様に学位が授与されます。 更に、防大独自の「防衛学」、陸海空各自衛隊の幹部自衛官となるための訓練、規則正しい寮生活、学生が主体的に運営し活動する部活動・学校行事を通じ、コミュニケーション能力、組織マネジメント力、リーダーシップ等の能力が着実に身に付きます。 皆さん一人一人が人間的な成長を実感することができます。 ③自己実現が叶う多様性に富んだやりがいある職業に直結する学校 国家の緊急事態に活動する自衛隊にはあらゆる事態に対応する能力が求められるため、第一線の部隊から広報・経理・補給などの後方支援、情報分野・サイバー・宇宙等の新たな領域に至るまで幅広い業種・職種があります。 また、陸・海・空の幹部自衛官としてのキャリアは、部隊のリーダー・スタッフはもとより防衛行政、国外機関勤務(防衛駐在官等)、研究開発、教官等、人材育成や個々の希望、適性を踏まえて配置されます。 学生一人一人に多様性に満ちた将来が待っています。 ④生涯の友と呼べる仲間ができる学校 青春まっただ中の4年間、入校した動機は違っても同じ時期に同じ場所(空間)で寝食を共にし、同じ教育や訓練に共に取り組んだ仲間は、特別な存在となります。 その絆は生涯にわたり続いていきます。
めざせ! 船長・機関長!!
海技教育機構は、日本最大級の船員養成機関で、大型練習船5隻と全国に8つの学校を所有しています。うち5校が高卒者向けの海上技術短期大学校です。 海上技術短期大学校では、将来の船長・機関長を目指します。船長・機関長になるには、航海⼠・機関⼠として経験を積む必要があり、そのためには「海技⼠」国家資格が必要です。海上技術短期大学校では、2年間で四級海技士の資格取得を目指し、校内で行う実習や実技、大型練習船で国内各地の港を巡る乗船実習に参加し、船員としての技術や知識を身に付けます。 全国5校のうち、国立小樽海上技術短期大学校(北海道小樽市)と国立唐津海上技術短期大学校(佐賀県唐津市)は、航海士養成に特化した学校で、四級海技士(航海)の資格取得を目指します。 国立宮古海上技術短期大学校(岩手県宮古市)、国立清水海上技術短期大学校(静岡県静岡市)、国立波方海上技術短期大学校(愛媛県今治市)では、四級海技士(航海)と(機関)の資格取得を目指します。
新しい時代に柔軟な対応ができる実践技術者を育成
産業界が求める質の高い技術者として、ものづくりの専門的な知識と幅広い技術・技能を身につけ、豊かな創造力と確かな実行力を兼ね備えた実践技術者(テクニカル・エンジニア)を育てます。 ◆〈安心の少人数制〉 学生一人ひとりにきめ細かな対応ができるよう、少人数のグループに担任を置くチューター制を採用しています。 ◆〈資格取得・競技大会にチャレンジ〉 資格取得を目指す学生には、資格対策講座を実施するなど、授業時間内外での支援をします。 また、競技大会・コンクールへ積極的に参加し、ステップアップを目指します。 ◆〈実験・実習重視のカリキュラム〉 実験・実習が授業全体の約60%を占め、1人1台の実習機器により、充実した環境の中で技術を学べます。 ◆〈高い就職率〉 1995年に開校以来、卒業生の平均就職率は97.2%(就職者3,789名/就職希望者3,900名・2023年3月現在)です。 ◆〈家計にやさしい学費〉 県立学校であり、授業料は年額39万円です。
すぐそばに歴史ある横浜の「みなと」。 整った環境のもと港湾・物流業界で必要とされる人材を目指そう。
本校は港湾・物流業界で活躍できる人材を養成する職業能力開発施設です。昭和47年に我が国有数の国際貿易港である、横浜本牧ふ頭に開校しました。以来、約1,700人余りの修了生が全国各地の港湾・物流企業の第一線で活躍しています。 本校では、国際物流や港湾産業に特化したカリキュラムに基づき、少人数制の教育訓練により学生一人ひとりが、入社後必要とされる機器及びシステムを実際に操作・体験することができます。 近年、⽇本の港湾・物流産業は効率化、⾼度化が求められていると同時に国内外での競争は⼤変厳しい状況にあります。このような環境の中新しい時代をになう有為な人材を育成し、港湾・物流業界に供給する教育訓練機関として本校への期待が益々高まっています。 ◆港湾職業能力開発短期大学校は厚生労働省が所管する大学校です。