北海道の社会学・マスコミ・観光が学べる、そのほかの福祉系の職業を目指せる学校検索結果
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6学部9学科、北海道でチーム医療を学ぶ。
本学は、薬学科、歯学科、看護学科、福祉マネジメント学科、臨床心理学科、理学療法学科、作業療法学科、言語聴覚療法学科、臨床検査学科からなる6学部9学科の医療系総合大学です。「保健と医療と福祉の連携・統合」を教育理念に、人間性豊かな医療人を養成します。 全学部学科合同のグループワークを通して、チーム医療やさまざまな職種への理解を深める1年次の「多職種連携入門」や、多職種連携の実際を在宅医療の現場で学ぶ3・4年次の「地域包括ケア実践演習」など、医療系総合大学ならではの環境でチーム医療に必要な能力を身につけます。 札幌あいの里キャンパスには「北海道医療大学病院」、当別キャンパスには「歯科クリニック」の附属医療機関と、訪問看護や在宅ケアを行う地域包括ケアセンターがあり、薬学部の長期実務実習をはじめ、歯学部、看護福祉学部、心理科学部、リハビリテーション科学部、医療技術学部といった全学部の実習教育に対応した環境を整えています。 学内にも最新の実習設備を完備しており、最先端の医療に触れながら、「チーム医療」の一員としての役割をより深く学ぶことができます。
ビジネス、保育で地域の力となる人材を育成。大谷の学びの精神が地域で生きる力となる
明治21年、函館大谷学園の起源「六和女学校」が創立され、以来受け継がれてきた『建学の精神』は、創立50周年を超えてもなお揺るぎない地域教育の根幹として生き続けています。 親鸞聖人の人間観に基づく、大谷の『建学の精神』とは、かけがえのない「わたし一人」の発見を通して、地域における「本当の幸福」な人生を追求しようとするものです。 知識や技術の習得にとどまることなく、一人ひとりが力強く地域で生きる道を探求していかなければなりません。 本学は、これまで進めてきた「真の人間教育」をこれからも最大の努力とともに堅持していきます。
札幌で育む、豊かな教養と国際的視野。北海道屈指の文系総合大学
札幌市に立地する3学部7学科と大学院および短期大学部2学科を有する北海道屈指の文系総合大学で、キリスト教精神を基に、人間性・社会性・国際性の追求を特色としています。札幌市営地下鉄東西線「大谷地駅」から徒歩5分に広がる、豊かな自然に囲まれたキャンパスには、約4,000名の学生が思い思いの学びを展開し、広い世界へと羽ばたいています。 大学8学科の学生に開かれた交換留学制度は、毎年20名ほどの学生が、アメリカ・カナダ・ヨーロッパの協定校15校と、アジアの協定校4校のいずれかに留学しています。留学先大学の授業料が免除されるなど、留学及び帰国後の費用を補助する制度もあり、派遣留学に伴う単位認定制度が用意されているため、留学期間を含め、4年間で卒業することも可能です。一方、協定校からも毎年50名ほどの留学生が訪れ、これまでの交換留学生数は、約2,000名にものぼります。また、数日から4週間程度海外の現地で学ぶ海外事情や各学部の専門教育科目があり、年間100名以上の学生が履修して海外に渡航しています。
医療,スポーツ,美容,福祉など幅広く活躍! 専門性の高いカリキュラムで鍼灸のスペシャリストを養成
本校は北海道に優秀な鍼灸師を育てることを目的に、1974年北海道初の鍼灸医療専門の厚生大臣認定校として創設されました。全国でも数少ない鍼灸科だけの専門学校です。道内ではもっとも長い歴史を持ち、昼間部・夜間部ともに「職業実践専門課程」に認定されています(平成26年3月31日認定)。単科校の強みを活かし、実践的で専門性の高い授業を行っているほか、授業以外にも無料で受けられる選択制のスキルアップゼミ全6コースを開講。多様化するニーズに応えられるよう、伝統を守りつつ常に新しい要素を取り入れ、応用力のある鍼灸師を育てています。 また、学生の経済負担の軽減を図り、鍼灸師を目指す学生が学びやすいよう、3年間で昼間部382万円、夜間部352万円(入学金、白衣、教科書代等の学費以外の諸費用を含む)という全国の鍼灸専門学校の中でも指折りの低学費です。さらに、本校独自の貸与型奨学金と所得に応じて給付される給付型奨学金があり、「高等教育の修学支援新制度」の対象校でもあります。 【2023年度開講ゼミ一覧】 スポーツトレーニングゼミ 女性鍼灸ゼミ 中医学ゼミ 経絡治療ゼミ 養生学ゼミ 漢方・食養生ゼミ
社会が複雑化し、人々の生活も多様化する昨今、高齢者や障がい者が地域で安心して暮らせるよう支援する仕事が重要となりつつある。福祉施設を出所した人の居場所づくり、街のバリアフリー化、ボランティア活動の推進など、その業務内容はさまざま。また、福祉的な支援を必要とする人だけでなく、全ての住民に向けたコミュニティーづくりや災害の復興活動などにも取り組む。職場となるのは地域の福祉協議会や地域包括支援センター、役所の地域支援課など。自治体や福祉関連施設と連携しながら業務を行うことが多い。
介護を求めている人が望んでいる生活を送るために、要望を聞き出す傾聴力とその要望に対する理解力が求められる。また、介護の現場において危険がたくさん潜んでいることもある。緊急事態の場合でも利用者の様子を見ながら適切かつ冷静に対応できる力が必要だ。