医学・歯学・薬学・看護・リハビリが学べる、福祉の公的施設で働く人を目指せる学校検索結果
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「スポーツの履正社」で、医療/スポーツ/トレーナー/英語のプロフェッショナルを目指す。
履正社国際医療スポーツ専門学校は、スポーツのコーチング資格やトレーナーの資格、理学療法士や柔道整復師、鍼灸師の医療国家免許の取得を目指せる専門学校です。 特徴の1つが、独自の「ダブル・ラーニング制度」。競技・トレーナー・医療・英語の4つの領域を横断的に、自由に組み合わせて履修することで人生の武器を増やし、将来のキャリアの幅を広げることができます。 たとえば国内最高峰のトレーナー資格である日本スポーツ協会公認のアスレティックトレーナー資格、そして理学療法士の国家免許を同時に取得できる学校は、大学を含めても関西で履正社のみ(※日本スポーツ協会HPによる)。高度スポーツ人材となった卒業生の多くが、病院や医療機関で勤務するほか、プロ野球球団などのスポーツチームでトレーナー職に就いています。 2020年には、日本初となる「外国語学科」も設置されました。「世界で勝つ」ことを求められる日本スポーツ界の採用担当が今最も欲しがるのは、英語が話せる専門人材。履正社は、日本スポーツ界の発展のために、通訳無しで外国人と意思疎通がはかれる高度スポーツ人材も育成していきます。
学びに、熱を。
本学は2022年に創立90周年を迎えました。3学部6学科3大学院研究科に加え、2023年4月には新たに看護学部看護学科を開設。超高齢化社会が進むこれからの日本において、地域に根差した看護を実践できる人材の育成を目指します。 本学では、「基礎教育」や「専門教育」に加え、各国の言語はもちろん、文化や人とも触れ合うことで、スキルや経験を身につけることができる「グローバル教育」、現地に赴いて活動する「地域人材育成教育」の4つを柱とし、学びの相乗効果によって「知を学び、地に活かす」ことのできる人材が育成できると考えています。 また、就職・キャリアサポートも充実しており、学内の「就職キャリアセンター」ではさまざまな形で就職活動を支援。毎年高い就職率を誇り、卒業生・修了生は各地域の経済、医療・福祉、教育、行政など幅広い現場で活躍しています。
資格取得に強いカリキュラムで、栄養・福祉・スポーツ・医療・教育・デジタルの各分野で活躍する人材になる
佐賀県内唯一の4年制私立大学(佐賀県ホームページより2023年1月現在)である西九州大学は、昭和43年の大学創設以来、「社会」を支える医療・福祉・教育分野で活躍する人材を養成してきました。 深い専門知識や技術をもつのはもちろん、思いやりを持って相手と向き合う人になってもらいたいとの願いから、教職員全員がその手本となるべく、学生と近い距離で接する工夫をしてきました。 卒業生がよく大学にあそびに来てくれるのは、そうした学生と教職員の距離の近さの表れです。 授業は、実務を経験した先生ならではのリアリティのある授業を展開。 また、行政や医療機関、中小企業やNPOなど地域を支える様々な機関と連携したカリキュラムにより、在学中に広い視野を養い、実務に近い経験ができます。 さらに、幅広い資格取得がめざせるので将来の夢に合わせて柔軟にカリキュラムを組めるのもポイント。 もちろん、資格取得に向けた支援体制も万全です。オリジナルの資格試験対策講座と少人数ゼミで学生一人ひとりに丁寧な指導が行き届きます。
日本古来の伝統から生まれた「柔道整復」。技術と心を丁寧に指導します。
日本古来より伝わる骨折・脱臼・捻挫等を施術する柔道整復は、スポーツ選手・お年寄り・子どもなど患者さん一人ひとりの症状や生活環境に合わせたオーダーメイドの医療です。治療家には豊富な医学知識はもちろん、患者さんと信頼関係を築くことのできる豊かな人間性が求められます。日本柔道整復専門学校では、こうした伝統医学の本質を持ち合わせ、技術と知識はもちろん、心のケアまでサポートできる柔道整復師を育成します。 授業を担当するのは、柔道整復分野での専門性が高い講師陣です。初めて学ぶ科目でも無理なく理解することができるよう、丁寧に解説します。学生生活における悩み等に、クラス担任がきめ細かく対応します。国家試験にあたっても、全校で対策に取り組んでいます。 創立65年以上の歴史を持つ本校では、これまでに多くの卒業生を輩出してきました。その活躍は、接骨院の開業・勤務や病院勤務、スポーツ選手のサポートなど多岐にわたっています。全国で活躍する卒業生のネットワークは、就職活動や卒業後の情報交換、ステップアップに活かされています。
税金や保険料で運営される公共施設のうち、障がい者や子ども、高齢者、生活困窮者などを対象とした福祉施設で、利用者の生活をサポートする仕事。国の機関で働く場合は国家公務員、自治体の機関で働く場合は地方公務員となるため、公務員採用試験に合格する必要がある。具体的な業務内容は働く施設で異なり、例えば、児童虐待やDV被害の相談援助、不登校の子どもの進学支援、知的障がい者の自立支援などがある。いずれの施設も営利目的ではないため、国民あるいは住民のために働いているという実感を得られやすい。
福祉に関わる仕事にやりがいが見いだせる献身性が重要である。多くの場合、施設利用者の幅が広く、働く内容もさまざまなので、どんな場面でも臨機応変に対応できる柔軟性が必要。また、相手の気持ちをくみ取って適切なアドバイスができることや、小さな変化も見逃さない観察力があることが望ましい。