語学・国際を目指せる文科省以外の省庁所管の学校の学校検索結果
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海を舞台に夢は広がる。様々なフィールドで活躍する幹部海上保安官を養成
海上保安官には、巡視船艇での勤務だけでなく、本庁や管区本部などでの陸上における勤務や海外での勤務など、さまざまな活躍の場があります。このような舞台で活躍する海上保安官には、幅広い知識や技能だけでなく、特殊な業務を行う為の専門的な能力も求められるため、海上保安官を養成するための教育機関である海上保安大学校や海上保安学校での学びが必要です。 海上保安大学校は文部科学省以外の省庁所管の学校であり、入学と同時に国家公務員としての身分を与えられます。在学中は広島県呉市のキャンパスで幹部海上保安官として必要な高度な学術・技能を修得します。在学中は授業料等不要、給与も支給され、卒業時には日本で唯一(※)の学士「海上保安」の学位が授与されます。 ※各省庁大学校の認定課程修了者への学位授与制度 | 学位の授与 | 独立行政法人 大学改革支援・学位授与機構 (niad.ac.jp) 教育期間は本科4年、専攻科6カ月、研修科3カ月の合計4年9カ月間です。 幹部海上保安官として、複雑化・国際化している海上保安業務に対応するために必要な高度な専門能力を身につけるとともに、航海・機関・情報通信の各専攻に分かれ、海技免状を取得するために必要な海事系の専門的な知識を習得します。 卒業後は、まずは初級幹部として巡視船で勤務し、海難救助、海上犯罪の取締り等の業務に従事します。 その後、陸上勤務、海上勤務を交互に経験をしながらキャリアアップしていきます。希望と適性により、国内勤務だけでなく海外勤務もあります。
すぐそばに歴史ある横浜の「みなと」。 整った環境のもと港湾・物流業界で必要とされる人材を目指そう。
本校は港湾・物流業界で活躍できる人材を養成する職業能力開発施設です。昭和47年に我が国有数の国際貿易港である、横浜本牧ふ頭に開校しました。以来、約1,700人余りの修了生が全国各地の港湾・物流企業の第一線で活躍しています。 本校では、国際物流や港湾産業に特化したカリキュラムに基づき、少人数制の教育訓練により学生一人ひとりが、入社後必要とされる機器及びシステムを実際に操作・体験することができます。 近年、⽇本の港湾・物流産業は効率化、⾼度化が求められていると同時に国内外での競争は⼤変厳しい状況にあります。このような環境の中新しい時代をになう有為な人材を育成し、港湾・物流業界に供給する教育訓練機関として本校への期待が益々高まっています。 ◆港湾職業能力開発短期大学校は厚生労働省が所管する大学校です。
高度な技術力を獲得して、日本の産業界を支えるリーダーに!
沖縄職業能力開発大学校は、技術国・日本の将来を支える高度な技術教育訓練と、高い技能を持った人材育成のニーズに対応することを目指しています。専門課程6科、応用課程3科を有する大学校として、これまで約4,000名の修了生を産業界へ輩出してきました。また、職業能力開発訓練と並行して、産業界・地域社会への技術情報の提供や共同開発も行うなど、地域・社会貢献にも取り組んでいます。 沖縄職業能力開発大学校の専門課程は実験・実習を多数取り入れているのが特徴です。技能と技術を併せ持つ実践技能者(テクニシャン・エンジニア)を育成し、応用課程では、製品の企画・開発から製作までの実践的な“ものづくり能力”を養い、生産技術・管理部門においてのリーダーとなる人材を養成しています。 ◆沖縄職業能力開発大学校は厚生労働省が所管する(独)高齢・障害・求職者雇用支援機構が設置、運営しています。
世界をつなぐ貿易・港湾物流を担う人材を育成します
日本は、中国、アメリカ、ドイツに次ぐ世界第4位の貿易大国として、人々の暮らしや日本の産業を支えるため、国際貿易が大きな役割を果たしてきました。貿易の99%近くが海運輸送によるもので、その最前線を担っているのが港湾物流業界です。 現在、港湾物流業界では、高まる国際競争力の強化、国内産業の更なる成長、人々の社会生活の豊かさを実現するために、港湾荷役や貿易事務・通関事務における専門性の高い人材が求められています。 その教育機関として「港湾職業能力開発短期大学校神戸校」は厚生労働省所管の短期大学校として設置されました。平成10(1998)年4月の設立以来、貿易・港湾物流業界を担う人材を輩出してきました。 ◆2年間の学び - 充実した実学融合の教育訓練 - 当校では、 ・貿易事務・輸出入通関のスペシャリストを育成する『港湾流通科』、 ・港湾物流の現場管理技術者を育成する『港湾技術科』、 ・既卒者・社会人の方で港湾物流業界での活躍を目指す『港湾ロジスティクス科』 の3科を設置しております。 いずれのコースにおいても、科学的・技術的知識と実験・実習を効果的に組み合わせ、知識・技術・技能を融合した『実学融合教育訓練』に取り組み、即戦力となり得る人材を育成しています。