東海・北陸の文学・歴史・地理が学べる、海外技術協力官を目指せる私立短大・文科省以外の省庁所管の学校・国公立大学・国公立短大・私立大学の学校検索結果
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トピックス2025年4月 人文学部を設置
2025年4月開設予定の人文学部には「英語英米文化」「日本語日本文化」「歴史地理」の3専攻を設置します。AIの急速な発展にともなう社会の多様化と、世界的に多文化共生化が進む現在。高い言語力の習得だけでなく、社会に幅広い知識、また文化的背景への理解を有する人材が求められています。本学部では3専攻それぞれの学びに加え、専攻を横断した地域創生探究をはじめとする「フィールドワーク」や「数理・データサイエンス・AI教育」、多文化共生時代のコミュニケーションの基礎となる「English Communication」などを通して、多様性への知識と理解を深めていきます。そして、将来的に国内外で活躍できる幅広い力を身につけた人材を育成していきます。
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時代のニーズに応える総合大学。2024年4月「経営学部 データ経営学科」を開設。
名古屋学院大学は建学の精神『敬神愛人』のもと、キリスト教主義に基づく人格教育を通じた、隣人愛にあふれ、物事を主体的に考え行動する国際教養人を育成してきました。2024年4月の開学60周年にあわせ、新たに「経営学部 データ経営学科」を開設。ビジネスの現場で即戦力となる人材の育成を目指します。 少人数教育の強みを活かし、一人ひとりに寄り添い、成長を後押しする本学では、学科の学びに加えて、社会で活躍できるチカラを養う独自の4つの特色を持っています。 「国際人材教育」「地域・社会連携教育」「キャリアサポート」「学生サポート」
様々な角度から未来の健康・医療を考える “健康総合大学”
順天堂大学は、江戸時代の後期1838年に学祖・佐藤泰然が江戸薬研堀に開学した西洋医学塾に端を発し、現在では9学部・5大学院研究科・6附属病院(総病床数3,589)からなる健康総合大学として大きく発展するに至っています。 開学以来、「教育」「研究」「診療・実践」を基軸に国際レベルでの社会貢献と人材育成をモットーに、2023年には創立185周年を迎えました。 医学部、スポーツ健康科学部、医療看護学部、保健看護学部、国際教養学部、保健医療学部(理学療法学科・診療放射線学科)、医療科学部(臨床検査学科・臨床工学科)、健康データサイエンス学部において、その理論と実践を学ぶことにより、高度な専門知識とスキルを身につけた人材を数多く世に輩出してきました。 さらに、2024年4月には、臨床能力の高い薬剤師、医療に革新をもたらすような創薬を担う薬学研究者の育成を目指し、本学9番目の学部となる「薬学部」(浦安・日の出キャンパス)を開設します。 順天堂大学は、「仁」の心と「不断前進」の姿勢に加え、「三無主義」を掲げて社会と真摯に向き合い、21世紀の保健・医療・福祉・健康を担う人材を育成していきます。
4年間を通じた“生きた”学びで、「自分を超える力をつける」。
金沢星稜大学は「誠実にして社会に役立つ人間の育成」を建学の精神としています。経済学部、人間科学部、人文学部の3つの学問領域で、多様化する社会に貢献できる人間となることを目指して教育しており、入学時の偏差値よりも入学してからの生きる意欲、学ぶ意欲、人間関係を積極的につくる意欲を重視します。社会に役立つための知識・技能・スキルや判断力・決断力・実行力を身につけるには、努力を積み重ね誠実にやり抜く気力が必要だからです。「自分を超える力をつける。」を合い言葉に、4年間の在学中に付加価値をつけて、卒業時には、どこの企業・役所・団体からも期待され、評価される人材を育成することを目指しています。 社会の中で自分にしかできない役割を見つけ、己にも他人にも誠実に生き、目標を実現する気概をもった人を本学は歓迎します。
高度な語学力、幅広い教養、専門性を身につけ「次世代のグローバル人材」へ
「外国語学部・世界教養学部・現代国際学部」の3学部9学科3専攻で構成する総合的な外国語大学として、高度な外国語運用能力の習得を柱に、世界に通じる教養と専門性の習得をめざします。そして、国際社会に通じる職業観の形成を意識したキャリア教育を通じて、グローバル社会が求める多言語・多文化共生という時代に対応できる人材を育成します。 そのため、本学では充実した環境と独自の多彩な留学プログラムを用意しています。経済的な負担のかからない”留学費用全額支援”制度や、ウォルトディズニーワールドリゾートでの有給実習(約6ヵ月間)を経験できる「UCR特別留学」、航空サービスに特化した「航空サービス留学」などの多彩な留学プログラムを実施し、世界に挑戦したいと本気で考える学生の支援に一層力を注いでいます。また、外国人教員比率中部地区1位(全国7位)*の実績を誇るグローバルキャンパスで、留学生と一緒に受講できる講義も開講しています。 *朝日新聞出版発行:大学ランキング2024年版「外国人教員の比率(学生数3000人以上)」の項目より
今まで日本はさまざまな開発途上国に対し、インフラ整備や保健医療の向上、農業開発などの技術協力を行ってきた。専門家選びや研修員の受け入れ、機材供与、それらをミックスしたプロジェクトに携わるのが、各省庁の海外技術協力官だ。個別プロジェクトは、国際協力機構と各省庁、民間のNGOなどが協力して実施する。単に技術を教えるだけでなく、相手国の自主性を高め、ともに成果を上げていく姿勢が重要となる。自分が支援したい分野の専門性、語学力、指導経験を積めば、省庁以外に国際技術協力に関する機関でも働ける。
各省庁に所属し、独立行政法人国際協力機構(JICA)やNGOと協力して支援するため、分野の高い知識と指導力が必要となる。また、支援する発展途上国で一定期間を過ごすことになるので、その地での生活に適応できる能力と併せて円滑に遂行できるよう、現地の人に信頼されるコミュニケーション能力が求められる。英語を含めた外国語の能力がある人が望ましい。