関東・甲信越の情報学・通信が学べる、そのほかを目指せる私立短大・文科省以外の省庁所管の学校・国公立大学・国公立短大・私立大学の学校検索結果
36件
31-36件を表示
実践的な学びと、難関資格・公務員・就職のきめ細かな支援により、さまざまな分野で活躍できる人材を育成
中央大学は、1885年に「實地應用ノ素ヲ養フ」を建学の理念として創設され、経験を重んじ自由を尊ぶイギリス法の教育を通じて、実社会が求める人材を育成することをめざしてきました。この実学教育の伝統は、多様な学問研究と幅広い実践的な教育を通じて「行動する知性。」というユニバーシティ・メッセージとして受け継がれ、実践されています。 中央大学の実学教育とは、単に知識を得るだけではなく、知性を磨き社会のために発揮する力、すなわち就業力を養うことを意味しています。 また、学部の垣根を超えて履修できる制度「FLP(ファカルティリンケージ・プログラム)」や「他学部履修制度」が充実。全国から集まった多様な価値観をもつ学生の交流が生まれるため、豊かな人間性が育まれます。 2021年4月より、文理を問わず全学部生を対象として、AI・データサイエンス分野を基礎から応用まで系統的に学修する「AI・データサイエンス全学プログラム」を展開。 中央大学は、一人ひとりの可能性を広げる機会にあふれた大学です。 (写真3枚目ー中央大学マスコットキャラクター「チュー王子」)
新しい時代に柔軟な対応ができる実践技術者を育成
産業界が求める質の高い技術者として、ものづくりの専門的な知識と幅広い技術・技能を身につけ、豊かな創造力と確かな実行力を兼ね備えた実践技術者(テクニカル・エンジニア)を育てます。 ◆〈安心の少人数制〉 学生一人ひとりにきめ細かな対応ができるよう、少人数のグループに担任を置くチューター制を採用しています。 ◆〈資格取得・競技大会にチャレンジ〉 資格取得を目指す学生には、資格対策講座を実施するなど、授業時間内外での支援をします。 また、競技大会・コンクールへ積極的に参加し、ステップアップを目指します。 ◆〈実験・実習重視のカリキュラム〉 実験・実習が授業全体の約60%を占め、1人1台の実習機器により、充実した環境の中で技術を学べます。 ◆〈高い就職率〉 1995年に開校以来、卒業生の平均就職率は97.2%(就職者3,789名/就職希望者3,900名・2023年3月現在)です。 ◆〈家計にやさしい学費〉 県立学校であり、授業料は年額39万円です。
世界は変わる、私よ進め。―2025年、1学部6学科の新体制へ
東京女子大学では、1918年の創立以来一貫してキリスト教の精神に基づくリベラルアーツ教育を行っています。東京女子大学が目指すのは「良妻賢母」の育成でもない、「すぐに使える実学」でもない、知性と行動力をもつ自立した女性の育成です。 文理合わせた広い学問分野をカバーする学科・専攻が1つのキャンパスに集まり、教員、学生が入り交ざって答えのないBig Questionに挑み議論しながら学びます。専門性にしばられることなく、自由に学科・専攻間を行き来しながら探求できる環境を整えています。 知識を増やすだけではなく、考え方を豊かにすること。豊かな考え方で、新しい価値を創造する力をもつこと。卒業後も生涯にわたって学び続ける心の態度を身につけること。 そんな姿勢を身につけた女性を育てるため、東京女子大学は日本のリベラルアーツの先駆として時代に挑戦し続けます。 教学改革特設サイト https://www.twcu.ac.jp/pr/twcu_evolution/index.html
基礎となる技術⼒と積極性が、応⽤⼒豊かな⼈材を育成する。
本校は、⼯科系の短期⼤学校で平成3(1991)年の開設以来、千葉キャンパス・成⽥キャンパスを合わせ約4,000名の修了⽣を、企業の中核として活躍できる⼈材として輩出してきました。 実際の企業で使用されているものと同等の機器・設備を持ち、恵まれた環境で授業を⾏うので、質の⾼い教育訓練が受けられます。理論だけでなく、⼀連の過程を個⼈やグループで取り組む実践的なカリキュラムで学び、モノの設計・材料の加⼯等、ものづくりの過程で⽣じるいろいろな問題解決を通して、実践⼒を磨いていきます。 また、ものづくりに興味がある、ものづくりの仕事に携わってみたい、建築関係の仕事や航空機に関係した仕事に就きたいといった⽬標を抱きながら学んでいるため積極性も⽣まれ、多くの企業から⾼い評価をいただいています。 さらに、より⾼い技能と技術を⾝につけたい⽅は、関東職業能⼒開発⼤学校等の応⽤課程(⼤学後期の3・4年相当)に進む道もあります。修了すると4年制⼤学と同等の就職先や本校等の先生(テクノインストラクター)になる道も開けます。 ◆千葉職業能力開発短期大学校は厚生労働省が所管する(独)高齢・障害・求職者雇用支援機構が設置、運営しています。