東北の語学・外国語が学べる、ファイナンシャル・プランナーを目指せる私立大学の学校検索結果
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夢の実現に向かって、君の可能性を広げる質の高い4年間
本学の建学の精神は「真理・調和・実学」。実社会に役立つ学問を身に付けた、社会が必要とする人材の輩出を目指してきました。現代社会は、信じがたいほどのスピードで変化しています。そこで必要とされる人材を輩出し続けるためには、時代の流れを先取りし、大学も常に変化し続けなければなりません。 本学は、令和6年4月、法学部の名称を「総合政策学部」に変更しました。 様々な要因が絡み合い変化する現代は、予測不能な時代であり、あらゆる課題に対し一つの学問体系だけで解決策を提示することは困難になってきています。このような時こそ、問題の本質を見極めるために、様々な学問体系の基礎を学び、物事を俯瞰的に、グローバルな視点で捉える力を身に付ける必要があります。さらに言えば、多くの専門分野をつなぎ合わせる想像力、コミュニケーションや協働作業によってそれを実現化していく行動力・創造力が必要となります。令和6年度から始まる「総合政策学部」は、まさにこのような力を養成する学部なのです。 デジタル社会への対応も進めています。令和5年度から経済学部経済学科に「経済データサイエンスコース」を設置し、経済データを宝に変える力の養成に取り組んでいます。現在、「統計学」や「プログラミング」といった授業に加え、「データサイエンス(入門・基礎・応用)」「デジタルマーケティング(入門・応用)」「ビッグデータとAI」を開講しています。2030年には55万人が不足すると言われているデータサイエンティスト。本学経済学部経済学科では、経済学・経営学の素養を身につけた“経済データサイエンティスト”を養成します。 また、就職率が常に全国トップクラスであることも本学の特長の一つ。1年次から授業「キャリアサポートⅠ・Ⅱ」を開講し、キャリア教育が始まります。学生自身が「人生をどう生きていくのか」考えることができるように指導しています。2年生からはキャリアセンターで本格的な就職ガイダンスが始まり、3年生終了時には就職戦線で戦い抜く準備ができているというのが目標です。(2013年~2022年の学部別就職率ランキングでは、常にトップ10入りを果たしており、経済学部、法学部合わせて9回全国1位に輝いています。「朝日新聞出版 就職力で選ぶ大学」より)
頂点はひとつだけじゃない。一人ひとりが、自分らしく振る舞えるように
石巻専修大学は、学校法人専修大学のもとに「社会に対する報恩奉仕」を建学の精神として、地域社会の大きな支援を得て平成元年に開学した、宮城県県北・三陸エリア唯一(※)の大学です。 学科やコースの垣根を飛び超えて専門知識を学ぶ「学科間ジョイント・プログラム」のほか、他大学や高校、企業と連携し、地域のフィールドを活かして学ぶことができます。 また、実社会で問われるコミュニケーション能力や組織運営能力を備えた人を育てるために、自発的な研究活動などのサポートにも全力で取り組んでいます。 あたらしい学びを、ここから。 ※「宮城県私立学校名簿(令和5年度版)」より
つくば、仙台の2キャンパス体制になり、ついに開学!
グローバル化が進む日本。地方の伝統や文化を生かして、新しいビジネスが起き、世界に売り出す時代になってきました。そのような時代だからこそ、世界へ学生が旅立ち、また世界から学生が集まるような「世界のトビラ」となるために誕生したのが、日本国際学園大学です。 本学では、8つのモデルでの学びを通して、一人ひとりの将来の目標に合わせた多彩な実践教育を行います。経営学、情報学、デザイン学、英語を中心として、学術教育と実学教育を一体的に提供することで、夢を実現するために必要な力が確実に積みあがっていくカリキュラムとなっています。 そして、そのような教育を行うことで、どんなフィールドでも活躍できるような「人間力」、異文化を受容し自己を発信する「国際力」、社会や地域の発展に貢献できるような「社会力」を兼ね備えた人材を育成します。
個人の資産相談に対し、総合的に資産計画を立てることで人生設計のアドバイスをする仕事。お金に関する商品や法律などの豊富な知識と併せ、顧客の経済状況など基本的な情報や希望を踏まえてプランニングする。ときには、弁護士や税理士、保険・不動産などの専門家に協力をあおぐことも。銀行や保険会社などの金融機関で働く人が多いが、会計事務所や税務事務所、社会保険労務士事務所、不動産会社などで活躍する人もいる。公認会計士や税理士、社会保険労務士、中小企業診断士などの資格があれば仕事の幅はさらに広まる。
ファイナンシャル・プランナーは、顧客の家族構成から経済状況、保険の加入状況、将来への希望などを聞き取らなくてはならない。そのためには円滑にコミュニケーションを取れる力や、人当たりのよさが求められる。資産設計をする上で必要な金融や経済情報、法律などは刻々と変わるため、最新の情報に敏感かつ積極的に収集する姿勢も必要だ。