新潟食料農業大学の情報満載 | 学費・入試情報・願書請求ならマイナビ進学

「食」「農」「ビジネス」を一体的に学び“日本の食料産業界”をリードする！

「食」と「農」に関する高度な専門性を持った“ジェネラリスト”を育成する

日本の食料産業には、食卓から生産、加工、流通、販売までの切れ目ない繋がり「フードチェーン」全体の知識・技術を持ち、更にそれぞれの専門知識・技術を合わせ持つ人材が必要不可欠です。そこで本学では「フードチェーン」を一体的に学ぶ共通課程とそれぞれの専門性を高めるコース課程（アグリ、ビジネス、フード）の2つの課程を連動させることにより、高度な専門知識・技術と「食」「農」「ビジネス」に関する総合知識・技術を兼ね備えた食料産業界の”ジェネラリスト（総合職人）”を育成します。

トピックス

2018.11.12

年内合格を勝ち取る！11月19日（月）より推薦入試（後期日程）出願受付開始！

11月月19日（月）より推薦入試（後期日程）の出願受付を開始します。

【出願期間】11月19日（月）～12月6日（木）消印有効
【試験日】12月15日（土）
【合格発表日】12月25日（火）
【試験会場】新潟食料農業大学新潟キャンパス

～推薦入試のポイント～
①筆記試験なし！
　試験科目は出願書類評価と面接試験です。面接試験重視で「意欲」「熱意」を評価します。
②”得意”が活かせる4つの試験区分
　出願条件の異なる４つの推薦入試を実施。あなたの得意が活かせる区分で出願してください。

意欲溢れる皆さんの出願、お待ちしています。

2018.06.26

【申込受付中！】出張個別相談会随時開催中！

皆さんの高校で個別相談会を開催します！
ご希望の日時に、本学のスタッフが皆さんの高校へ伺い
個別で説明及び質問にお答えします。

●まずは大学について詳しく聞いてみたい方
●遠方でなかなか大学説明会に参加できない方
●学費や奨学金、特待生度について知りたい方
●入試や大学生活について詳しく相談したい方
など、どんな些細なことでも大丈夫です。

ぜひお気軽にお申込みください。

【お申込み】
[https://w2.axol.jp/entry/nafu/step1?f=6こちら]から

※事前予約制です。上記フォームより、ご希望の日時を記入してお申込みください。
後日お電話にて、日時をご相談させて頂きます。
その後、高校の先生へ相談会の会場を確認させて頂きます。

2018.06.26

新潟食料農業大学開学！

新潟食料農業大学は2018年4月1日、ついに開学を迎えました。

本学は“食”に関わる生産から加工・流通・販売までの“食”のつながりである
「フードチェーン」の視点で「食」「農」「ビジネス」を一体的に学び
これからの食料産業界をリードする人材を育成します。

募集内容・学費

新潟食料農業大学の募集内容や学費をチェックしておこう！

食料産業学部（2018年4月実績）

食料産業学科　

概要	独自の教育プログラム　１年次から「食」「農」「ビジネス」それぞれの専門的な科目を総合的に学び、２年次からは３つのコースに分かれ専門知識・技術を身につけます。また、他のコースの講義科目を履修することも可能で、コース配属後も共通課程とあわせて「食」「農」「ビジネス」の総合的な理解を深めることができます。
コース概要	【アグリコース】人と環境にやさしく、安全でおいしい作物を「つくる」 ●植物・動物・微生物の性質を理解し、それらの新しい利用法や有害生物の管理法を学びます。 ●情報技術（IT）などの先端技術を活用した環境汚染や労力を軽減した高品質生産技術を開発し、修得します。 ●生態系のしくみを活用した新しい有機農業技術を開発し、修得します。【ビジネスコース】「つくる」と「食べる」をつなぎ、新たな事業価値を創造する ●流通・マーケティングや商品・サービス開発などの幅広い知識を学び、ビジネスマインドを磨きます。 ●企業経営のノウハウや成長性などを的確に捉える能力を修得します。 ●新しいフードビジネスを創造し、豊かな地域社会の形成に貢献します。【フードコース】「食べる」ニーズに応えて食品の新たな価値を追求する ●食品の持つ様々な機能（栄養、嗜好、機能性、安全性など）について学びます。 ●食品成分の特性を生かした利用（製造・加工、発酵、保蔵、再利用など）について学びます。 ●食品の製造・流通における長期的視点に立った技術のイノベーションについて学びます。
年限	4年
定員	180名
初年度納入金	入学金　250,000円授業料　900,000円施設設備費　250,000円実習実験費　100,000円（初年度合計　1,500,000円）（2018年4月実績）

各種制度

新潟食料農業大学での独自の制度や特筆すべき施設のご紹介

フードチェーンを学ぶ

4年間を通して食料産業全体を理解する共通課程と、2年次から引き続き「食」に関わる全体的な教育・研究に加え、3つのコース課程で専門的な知識・技術を修得します。一つの学問だけにとらわれずサイエンス（科学）・テクノロジー（応用技術）・ビジネス（経済・経営）を横断的に学ぶことで、高度な専門性を修得した“スペシャリスト”と、食料産業界の“ジェネラリスト（総合職人）”の両方を身につけた人材を育成します。

充実した実習機器・設備

胎内キャンパスには、最先端の「食」と「農」を学ぶ実習機器・設備が揃い、高度な研究が可能です。各研究棟にある実験室・分析室には各専門分野の研究を深めるための最新の機器が設置されているほか、圃場には、田んぼ、畑、ビニールハウス、ガラス温室があり、有機栽培や施設園芸の実習を行うことができます。

地域・産業と連携し実践力を身につける

■社会・企業・地域と連携し、実践的な知識と活きた技術を身につける
食料産業界の大手企業や研究機関、第一線で活躍する実務家の方々、そして食の生産や加工、流通、販売が盛んに行われている地域と連携した学外授業を多く取り入れたカリキュラムを展開します。実社会との結びつきの中で学ぶことにより、常に最新の技術・知識を修得し、実践力を養います。
■産官学連携の推進と就職のサポートを一体的に行う社会連携
本学は地域・産業と密接に連携しています。社会との連携を強化することで、共同開発、インターンシップ、学外授業の充実、そして一人ひとりの希望に合った就職をバックアップします。
■2回のインターンシップで将来の可能性を広げる
インターンシップは1年次と3年次の2回開講します。大学生活の早い段階から食料産業分野での就業イメージを高め、より高い目的意識で学業に専念していくことを目的としています。さまざまな農場、食品製造・加工工場、卸売市場、食品販売店、農業ベンチャー等、食料産業界を体験し、社会に果たしている役割を肌で感じ理解することで、将来の可能性を大きく広げます。

学生一人ひとりへのきめ細かなサポート体制

食料産業界で活躍する夢を持った学生一人ひとりを4年間全力でサポートしていきます。初めての大学生活はもちろん、一人暮らしや学習面での不安・質問に対し、親身にサポートします。また、就職活動においても個々の希望する進路が実現するよう、1年次から指導していきます。
■少人数ゼミによる丁寧な指導
1・2年次は、少人数ゼミで個々の学生生活や学習をサポートします。地域でのフィールドワークや少数でのグループワークなどを通して、学生同士や教員・地域社会との絆を深めます。
■苦手科目の学習サポート
高校時代に苦手だった科目や未履修科目の実施、クラス制で個々のレベルに合わせた授業を展開するなどきめ細やかな学習支援を行います。

日本の「食」「農」をリードする新潟で伝統と最先端技術を修得する

■胎内キャンパス
胎内市は山、川、平地、海と農林水産業に必要な要素がすべてそろい、平野と中山間地の縮図ともいえる地域です。また地域の特産である米粉商品等の開発に積極的に取り組んでいます。特色ある農業や食品加工を通じた地域活性化に力を入れている胎内市で伝統の「食」と「農」を学びます。
■新潟キャンパス
新潟市は、大規模農業の改革拠点として国家戦略特区に指定されています。農産物の高付加価値化の実現、農業所得の向上、商品開発・加工・販売の強化、耕作放棄地の解消など、食料・農業分野の課題解決に向けた様々な取組が行われている日本の農業の改革拠点で最先端の「食」と「農」を学びます。

取得可能資格

・HACCP（ハサップ）管理者
・食の６次産業化プロデューサー
・食品衛生管理者（任用資格）
・食品衛生監視員（任用資格）
・危険物取扱者
【注目資格】
・HACCP（ハサップ）管理者
●国も義務化を決定！HACCPは“食”に関わる就職に有利！
HACCPは、危害の発生防止につながる重要な管理点を継続的に監視・記録するシステムです。アメリカやEUでは、食品製造時の衛生管理の標準的な手法として、多くの食品分野に義務づけられています。
日本においても、「食の安全」への注目の高まりから、厚生労働省がHACCPの制度化を含む食品衛生法改正が決定されました。

●HACCP管理者資格が取得可能
本学では、特定の科目を履修することで、HACCP管理者の資格を取得することができます。農産物の「生産」や、製造された食品の「流通」「販売」までを総合的に学ぶことで、「食」に関わる全ての分野の衛生管理に関わることができます。

特待生制度・奨学金制度

■特待生制度
一般入試前期日程を受験し、成績優秀な合格者上位10名に、入学金を含む1年次学費（150万円）を全額給付します。
■奨学金制度
経済的理由により修学が困難であり、且つ成績が優秀な学生10名（2～4年次）に、年額25万円を給付します。
■学費融資奨学金制度
経済的理由により修学が困難である学生10名（上限）に、各自が利用している教育ローンの利子相当額（年額）を給付します。
■各種奨学金制度
日本学生支援機構・地方自治体・国の教育ローン・公的・民間団体など