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経営・法・教育分野で、社会の幅広いシーンで活躍できる力を育てる

本学は「経営学部経営学科」「法学部法律学科」「教育学部発達科学科」の3学部を設置し、経営・法律・教育分野の学問を専門的に追求する大学です。1986年の開学以来、栃木を拠点に、幅広いシーンで活躍できる人材を輩出し続けています。

『社会課題と向き合い、未来を生き抜く力を育む』
そんなスペシャリストを育成する本学では、現代社会で生じているさまざまな現象や事例について、最先端の研究・教育を行っています。

国際化が進み、より複雑な構造へと変わりゆく社会で求められるのは『主体性をもち自ら課題を発見し、他者と協働しながらその課題を解決できる能力』です。

本学では、社会や人に関わる学問領域を、学部やコース・専攻の垣根を越えて幅広く学ぶことができます。視野を広げて知性と教養を磨き、専門性を深め、新しい時代を切り拓いていく力を養います。

トピックス

2025.03.01

「オープンキャンパス」と「サタ★キャン」を開催

2025年度のオープンキャンパスは、5/25（日）、7/19（土）、7/20（日）です。
また、来場型個別相談とキャンパスツアーを行う「サタ★キャン」を6月から3月にかけて開催します。「サタ★キャン」は保護者も参加できます。

詳しい内容は、大学ホームページ＜受験生応援サイト（https://jukensei.hakuoh.jp）＞でご確認ください。

2025.03.01

優秀な学生を一人でも多く育てたい白鷗大学独自の「学業特待制度」

意欲ある学生の学費負担を軽減し、安心して学業に専念してもらうため、独自の「学業特待制度」を35年以上前から導入しています。この制度を利用することで、学費の負担が軽減されます。最大８回（本学受験型12月・1月・2月・3月と共通テスト利用型前期第1回・前期第2回・後期第1回・後期第2回）の受験チャンスがあり、毎年多くの新入生が学業特待生として学んでいます。
さらに成績上位者には、面接による学費全額免除生選考も実施。入学後も積極的に学業に励んでもらうため、3年進級時には一般学生も含めた中から学業特待生の再選考が行われます。
免除された学費を効果的に利用できるよう、資格取得を全力で支援する資格支援課を設置するなど、学生のキャリアサポートや就職のサポートも万全です。

▼詳細はコチラから
https://jukensei.hakuoh.jp/admission/guide/

2025.03.01

教員・公務員採用試験の合格者多数

公立学校教員採用試験に222人が合格（既卒者含む、臨時的任用除く）
小学校179人、中学校30人、高等学校2人、特別支援学校11人

公務員採用試験に121人が現役合格（延べ人数）
県庁・市町村職員81人、公立保育士1人、警察官24人、消防官6人、自衛官4人、国家一般職1人、国税専門官2人、刑務官1人他
（2023年度実績）

募集内容・学費（2025年4月実績）

白鷗大学の募集内容や学費をチェックしておこう！

経営学部

経営学科

コース・専攻名	・企業経営コース/企業経営領域、金融・経済領域、公務・事業創造領域・経営情報コース/マネジメントサイエンス領域、情報システム領域、データサイエンス領域・企業会計コース/企業会計領域・メディアコース/メディア領域、アニメ・エンタテインメント領域・ビジネスコミュニケーションコース/国際ビジネス領域、ホスピタリティ・マネジメント領域経営学部には、将来の目標に合わせて５つのコースが設置されています。２年次前期よりコースを選択、さらに３年次からは領域を選択し、関連の深い科目を履修することで、専門性の高い学びを探求します。コース分けにこだわらず、横断的に興味ある科目を履修することも可能です。また、経営学部生の希望者を対象に2年次後期の約3ヵ月間、アメリカまたはカナダに短期留学するプログラムも実施しています。
概要	幅広い教養と専門領域の豊かな学識と専門的能⼒を養い、多様な価値判断や国際貢献ができる柔軟な適応力・語学力を修得。さらに、最新情報を⼊手・活用できる情報処理能⼒と情報発信できる柔軟な発想力・創造力と、経営学部の教育課程で修得した専門的知識・能⼒を実践し、社会に貢献できる⾏動⼒を身につけます。
定員	400名
年限	4年
学費	初年度納入金 1,307,000円

法学部

法律学科

コース・専攻名	・法務コース・公共政策コース・企業コース法学部では、2年次前期より選択できるコースを設置しています。めざす将来像に合わせてコースを選択し、それぞれのコースで推奨する科目を中心に履修することで、専門性の高い知識を身につけていきます。コース選択は自由で、3・4年進級時にコースを変更することも可能です。
概要	＜初学者が主体的な学びを実践できるよう、少⼈数の「基礎ゼミナール」を配置＞「基礎ゼミ・スタートアップ」(1年次)では、法学を学ぶうえで基礎となるスタディ・スキルを身につけます。「基礎ゼミ・ステップアップ」(2年次)は「専門ゼミナールＩ」への橋渡しを⽬的としており、１年次に修得した知識を使って問題を解決する能力を養います。＜学修成果が達成されるように、体系的な教育課程を編成＞専門選択科目には、少人数制の授業環境のなかで特定のテーマについて討論を重ね、学習を深化させることができる「専門ゼミナールＩ」（3年次）及び「専門ゼミナールII」（4年次）を多数開設。「専門ゼミ」では、教員の指導を受けながら、自ら見つけたテーマで研究に取り組みます。
定員	270名
年限	4年
学費	初年度納入金 1,307,000円

教育学部

発達科学科児童教育専攻

コース・専攻名	・児童教育専攻/小学校教育コース、幼児教育・保育コース入学後の希望により「小学校教育コース」または「幼児教育・保育コース」に分かれて、教員免許や保育⼠資格の取得をめざします。
概要	学生が複合的学問体験を通して主体的に問題を発⾒し、それを解決しようとする経験を積ませ、専門性を探究する能力を育てることを教育課程の編成の基本精神としています。小学校教育コースでは小学校教諭一種免許状の取得をめざし、幼児教育・保育コースでは幼稚園教諭一種免許状と保育⼠資格の取得を目指します。
定員	220名
年限	4年
学費	初年度納入金 1,347,000円

発達科学科　スポーツ健康専攻

コース・専攻名	・スポーツ健康専攻科学的知識に基づく適切で質の高い指導や、スポーツ文化の普及に向けた組織的活動の推進に力を発揮する人材を育成していきます。
概要	スポーツ指導や支援の基礎となる幅広い教養や専門的知識、質の高いスポーツ指導や支援を可能にする実践的技能を力につけるとともに、自らの関心に基づく科学的探求を可能にする研究方法や、社会におけるスポーツ文化の普及の実践者としての基礎的能力を身につけます。
定員	120名
年限	4年
学費	初年度納入金 1,347,000円

発達科学科　英語教育専攻

コース・専攻名	・英語教育専攻一般教養、英語力、専門としての教育及び英語教育における知識と理解を有し、社会に貢献する意欲と国際人としての資質を備えた人材を育成します。
概要	教育や英語教育の専門知識を有し、自ら進んで学び続ける力を養成。英語の実践力を備え、情報を発信する力と課題を発見し、資料収集やリサーチを行うことができる力、他者とのコミュニケーションを通して協働する力を身につけ、グローバル時代における国際⼈として、⾃国の⽂化と異⽂化を理解できる力を養います。
定員	50名
年限	4年
学費	初年度納入金 1,347,000円

発達科学科　心理学専攻

コース・専攻名	・心理学専攻心理学の専門性を活かしながら社会の幅広い分野で活躍できる人材を育成し、所定の課程を通じて以下の知識・能力・態度を身につけます。
概要	心理学や教育の専門知識と科学的研究や実践にふさわしい態度や批判的思考力、倫理観に裏付けられた専門技能を養成。課題を発見し、研究を計画遂行完成させる発想力、運営力、論理的な文章作成力と発表ができる能力を養い、科学的に物事を捉え、倫理的な判断に基づき自らを律し、主体的に課題に取り組む態度を養います。
定員	40名
年限	4年
学費	初年度納入金 1,347,000円

主な就職先・就職支援

先輩たちの就職先・学校の就職支援をご紹介！

主な就職先

2024年3月卒業生実績

栃木県教育委員会
宮城県教員委員会
福島県教育委員会
茨城県教育委員会
埼玉県教育委員会
栃木県庁
宇都宮市役所
小山市役所
結城市役所
魚沼市役所
警視庁
栃木県警察本部
太田市消防本部
法務省
国税庁
宇都宮市役所（保育士）
ホンダロジスティクス
栃木トヨペット
ベイシア
ヨドバシカメラ
アイダ設計
栃木セキスイハイム
常陽銀行
足利銀行
栃木銀行
丸三証券
第一生命保険
日本赤十字社
清水建設
マニー
藤井産業
レオン自動機
仙波糖化工業
NTT東日本
国分関信越
…など

2024年3月卒業生の就職率
経営学部　99.5％（就職希望者389名／就職者387名）
法律学部　99.2％（就職希望者236名／就職者234名）
教育学部　99.5％（就職希望者 407名／就職者405名）
合計　99.4％（就職希望者1032名／就職者1026名）

就職支援

キャリアサポートセンター（進路支援課・公務員支援室・教職支援室・資格支援課）が入学から卒業まで将来の夢の実現をサポート。さまざまなキャリア支援プログラムやグループ面談、個人面談などを通じて学生一人ひとりの希望進路に合わせたきめ細やかな支援を行ってます。
また、教員をめざす学生には教職セミナーや論作文・面接セミナーなど、経験豊富な教職支援アドバイザー（元校長など）による実践的な指導を、公務員をめざす学生には公務員の専門予備校から講師を招いて公務員試験対策講座を開講するほか、官公庁の採用担当者が講師となる「公務員業務説明会」開催するなど、仕事や職種の理解を深めたうえで試験に臨める体制を整えています。

各種制度

白鷗大学での学びを支援する各種制度のご紹介！

奨学金制度

経済的な理由で、修学が困難な学生に対して一定の金額を貸与、または給付することにより本人や家庭の経済的負担を軽減できるよう奨学金制度が設けられています。本学で取り扱っている奨学金は、独立行政法人日本学生支援機構の奨学金制度が主なものとなっていますが、その他、都道府県や各団体で行っているものもあります。

学業特待制度

白鷗大学では、学業優秀な学生の学費を減免する制度として、1986年の開学以来｢学業特待制度｣を導入しています。学業特待生になるには、以下の2つの方法があります。なお、学業特待生である期間は最長で4年間を限度とします。

①選抜試験による学業特待選抜（前期学業特待生）
学業特待生として入学した方は、原則として入学時から2年間、学費が減免されます。
②３年進級時における学業特待生選考（後期学業特待生）
入学後も積極的に学業に励んでもらうため2年次末に全学生を対象に学業特待生の資格見直しを行います。後期学業特待生となった方は、原則として３年次から2年間、学費が減免されます。入学時は学業特待生でなくても後期学業特待生になることができます。

その他、12月・1月の学業特待選抜において、成績上位の方は学費全額免除生となり、学費が全額免除になるチャンスがあります。（入学時に学費免除生でない方が3年次以降、新たに学費全額免除生となることはできません。）

教育ローン

1. 国の教育ローン
教育の機会均等と家庭の経済的負担の軽減を図るため、国がおこなっている教育貸付制度です。詳しくは、株式会社日本政策金融公庫のホームページ「国の教育ローン」（https://www.jfc.go.jp/n/finance/search/ippan.html）をご覧ください。
2. 主な民間の教育ローン
民間の教育ローンは、銀行、JA、保険会社などの金融機関が扱っています。本学が提携している教育ローンもあります。
■株式会社オリエントコーポレーション教育ローン「学費サポートプラン」
https://orico-web.jp/gakuhi/index.html?clientid=12159729&do=confirm
■三井住友カード株式会社「セディナ学費ローン」
https://c-web.cedyna.co.jp/customer/action/ssAA01/WAA0102Action/RWAA010207?kam_id=616253&torihiki_id=6Y
※手続きが簡便で、在学生だけでなく、受験生も予約受付サービスを検討可能です。