梅光学院大学のスペシャルコンテンツ

国際社会を混乱に陥れた新型コロナが収束した今、急激な需要の高まりを見せるインバウンドツーリズム。円安の後押しもあり、2023年10月には月別訪日外国人数がコロナ禍前の2019年10月を上回り、今後も増加傾向は続くと見られています。しかしながら、人気の観光地である京都ではオーバーツーリズムの問題が発生。世界遺産の富士山でもごみのポイ捨てや軽装で入山した外国人登山客の救護要請が相次ぐなど、様々な課題が山積みです。空港、ホテル、公共交通機関といった、観光客を受け入れる場所での、いわゆる「観光人材」も高齢化や人材不足の状況が続いており、2030年を目標に政府が掲げる訪日外国人数6000万人を達成するにあたって、ハード・ソフトの両面で早急に解決しなければいけない問題も多くあります。持続可能な観光開発を進めていくために、このような課題にどう立ち向かえばいいのか？　梅光学院大学国際学部の髙橋先生は、次のように話してくれました。

「少子高齢化が急速に進む中、消費者ニーズは大きな変化を遂げています。これまで日本経済を支えてきた製造業にも陰りが見え始めています。こうしたダイナミックな構造変化が生じる中、『観光』こそが今後の日本経済を支える大きな柱になりうる成長産業です」。髙橋先生は、こうした認識をしっかりと持つことが先決だと話されます。その上で、日本が多くの外国人観光客を迎えるにあたり、空港、鉄道、ホテルなどの宿泊施設といったハード面と、日本の代名詞でもある「おもてなし」を基本としたホスピタリティ人材の育成といったソフト面の両面を中長期的に整えることが、インバウンド関連の課題解決につながると言います。また、オーバーツーリズムや環境問題に取り組む姿勢も重要で、持続可能な観光開発のメソッドを構築していくことこそが、「おもてなしニッポン」として人気の高い、観光立国を目指す礎になると力強く話されました。

梅光学院大学国際学部では、観光現場での就業体験や産学連携プログラムに関わることで、現場力や即戦力となれる人材を養成。世界の観光の潮流が「量より質」に変化していることにも注目し、モノ消費からコト消費へのシフトを促す「観光コンテンツの開発と充実」にも取り組む、持続可能な観光プロダクト・観光プロモーションを展開していきます。一定の外国語スキルは必要ですが、重要なのはコミュニケーション能力やホスピタリティ能力です。人と接することが好きで多様な価値観や新たなアイデアを柔軟に受け入れる能力がある人、「ありがとう」と言われることに嬉しさや生きがいを感じられる人に最適です。またこの学びを通して様々な価値感を受け入れる能力、チームワーク力やリーダーシップ力も身につきます。観光分野は政治や経済、経営、自然科学など様々な学問フィールドの複合体であり、ジャンルを超えた学問を包括的に学ぶことも可能です。