東海・北陸の地球・環境・エネルギーが学べる、セールスエンジニアを目指せる国公立大学・私立大学・国公立短大・私立短大・海外の大学・文科省以外の省庁所管の学校の学校検索結果
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「ものづくり」 への好奇心を刺激し、未来を変える実力がつく「工科系総合大学」
本学は、先進分野をクロスオーバーさせた構成で、「工学」「経営学」「情報科学」の3分野を設置しています。 ■工学部 【徹底した実学教育】暮らしや社会の問題を解決する先進のテクノロジーと「ものづくり」を学び、自分で考えつくることによって、世界に通用するエンジニアを育成。 【充実のカリキュラム】工学の基礎はもちろん、実験・実習・プレゼンなどの実践的な科目が豊富。 ■経営学部 【実践的な学び】工業大学ならではの実践的で充実した学びにより、ICT時代の経営とは何かを基礎から応用まで修得する。 【2専攻による学び】これからの経済界を支えるビジネスパーソンを育む2専攻。マネジメントの最新領域に多角的にアプローチして学ぶ。 ■情報科学部 【日本トップクラスの設備環境】メディアラボなどの最新設備をはじめ、学生共通の必携ノートパソコンや学内の設備を利用し、先進的な教育・研究を展開。 【2専攻で先端教育を推進】最新の情報機器を実際に操作しながら、プログラムやシステム、またメディア表現について学ぶ。
⽇本のものづくりを先導してみませんか。
北陸職業能⼒開発⼤学校は、「ものづくり」企業が求める⼈材育成を⽬的とした、厚⽣労働省所管の⼤学校です。 当校は、これまで富⼭県をはじめ、新潟・⽯川・福井など北陸地域へ、約4000名の実践技能者を輩出してきました。「実践技能者」とは入社後、即ものづくり業務に従事できる技能者を指し、さらに企業の全体像も把握し、将来ビジョンまで視野に入れた創造⼒をも併せ持つ人物像。 すでに少⼦⾼齢化社会に入った⽇本。⼀層⾼いレベルの技術を持った人材が求められています。当校が養成する学⽣像は、企業・社会が求める⼈材像そのものです。 当校では、実習と講義の高度な連動を通じ、実践的知識と技術⼒の双方を修得できます。 ものづくり志向のあるあなた。チャレンジ精神をもって学び、就職先企業を発展させ、⽇本のものづくりを先導する人材に成長してみませんか。 ◆ 北陸職業能力開発大学校は厚生労働省が所管する大学校であり、(独)高齢・障害・求職者雇用支援機構が設置、運営しています。
2025年4月、文理の枠を超えた新学部設置構想中。実践を通して学び、社会の変化を切り拓く
金沢工業大学は2025年4月、メディア情報学部、情報デザイン学部、情報理工学部、建築学部、バイオ・化学部、工学部の6学部17学科体制を構想しています。(学部名称は予定につき、変更する場合があります。)文系を志向する学生と理工系を志向する学生が集まり、複雑・多様化する社会課題に対して、多様な人とのコミュニケーションを図り、新たな価値やビジョンを創造し、真の課題を追究して、その課題が解決できる人材を育成する「文理の枠を超えた社会実装型総合大学」への進化を構想しています。 金沢工業大学では学生自らが社会的価値を持つ研究課題を発見し、解決に取り組む社会実装型プロジェクト教育を通じて、未来社会をリードする研究力を身につけます。イノベーションの創出を可能にする世代・分野・文化を超えた共創教育が行われており、プロジェクトデザイン教育を主柱とした正課教育と、知識の応用力を高める課外プロジェクトを通じて、自ら考え行動する技術者への成長を目指します。正課教育の中心となるのが、問題発見から解決にいたる過程・方法をチームで実践しながら学ぶ、全学生必修の金沢工業大学オリジナルのプロジェクトデザイン教育です。学生は5~6人でチームをつくり、AIやIoTを活用しながら、何が社会で必要とされているのかを考え、創出したアイデアは具体化し、実験、検証、評価していきます。また、全学部学科でAI基礎の科目が全学科必修となっており、2022年度からはデータサイエンス系の3科目が全学科で必修となりました。全学生が、所属する学科の専門に加え、データサイエンス・AIの知識を身につけます。
ソフトウエアやハードウエア、OA機器などのセールスを行う仕事で、エンジニアと営業、両方の役割を持つ。営業担当者と顧客の元へ出向き、システムの情報を提供しつつ製品の導入を促す。製品に関する専門知識が必要で、顧客からの相談や質問にも即座に対応しなければならない。また、相手に分かりやすく説明し、納得してもらうための対話能力も必要とされる。顧客の元に何度も足を運ぶなどハードな面もあるが、自分の提案が受け入れられたときの満足感は大きい。
セールス職として顧客に製品の魅力を伝える役割を担うため、コミュニケーション能力が求められる。また、営業担当者と共に行動することも多く、チームワークも重要である。競合他社の動きを見ながら、自社製品が差別化できるポイントを顧客に明確に伝わるように表現できる人材が求められている。