北海道の海外技術協力官を目指せる学校検索結果
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自ら考え、自ら行動し、自省する人へ
語学、心理、観光、スポーツなどバラエティ豊かでそれぞれが特色を持った3学部5学科を有する札幌国際大学は、札幌市清田区の地から、北海道、日本、世界に視野を広げ、自らの可能性を広げるべく様々な教育プログラムを展開しています。 学生一人ひとりの個性を大切にし、自立した国際人として社会へ飛び立つために、「自由」、「自立」、「自省」の精神と、「楽しくなければ学校ではない」をモットーに自然豊かなキャンパスと充実した施設、活発なクラブ・サークル、教職員の手厚いサポートであなたの「学び」をサポートします。 さぁ、あなた自身の可能性を広げるために、あなたの好きなことをさらに深く追求しましょう。
日本初‼※ 2022年4月開校!業務スーパー創業者設立・地球資源開発のプロフェッショナルへ
<今後成長が期待される仕事> 成長の期待される仕事は多岐にわたりますが、その一つがCO2削減につながる「カーボンニュートラル・脱炭素」に関する仕事です。 現在、地球温暖化防止のため、日本だけでなく、世界中でCO2の削減目標が設定されています。 そのカギを握るのが、太陽光・風力・地熱といった自然の力を利用する「再生可能エネルギー」の普及です。 その中でも本校が注目しているのが「地熱発電」です。 <地熱発電とは> 日本は石油などの資源が乏しい国ですが、地球の地下に眠る「地熱の資源量は世界第3位」と世界有数の地熱大国です。 地熱を利用している最も身近な例は「温泉」です。全国各地に温泉があり、日本人にとって温泉は文化の一部でもありますが、世界的には温泉が全国各地に湧いて出ることが大変珍しいことなのです。 このように日本人は昔から温泉として地熱を利用していますが、地熱にはもう一つ利用方法があり、それが「地熱発電」です。 温泉よりもさらに深い1km~3kmの地下にあるエネルギーを掘削して利用する地熱発電ですが、現在、地熱発電の発電容量は世界第10位と豊富な資源量を活かしきれていないのが現状です。 ただ、逆に言えば、まだまだ伸びる余地があり、CO2の削減のために成長が期待される仕事であるといえます。 <日本のエネルギー自給率アップにも貢献> 昨今のウクライナ戦争の影響もあり、ガソリン価格や電気代が値上がりしていることは記憶に新しいことです。 色々な要因がありますが、一番大きな要因は日本のエネルギー自給率が低いことです。 日本のエネルギー自給率は12.1%(2019年)です。つまり、日本はエネルギーの9割近くを海外に依存しているということです。 再生可能エネルギーを普及させることは、CO2削減のみならず、エネルギー自給率アップにも繋がります。 特に地熱は世界第3位の資源量があるため、今後成長が期待され、地熱発電の開発には必ず地下を開発する「掘削技術者」が必要となります。 ※北海道の人、暮らし、仕事。くらしごとより https://kurashigoto.hokkaido.jp/student/20221128090000.php ※専修学校#知る専 文部科学省より https://shirusen.mext.go.jp/mastering_article/article-4700/
2027年4月 学びの場を北16条キャンパスに集約します
1961年の開学以来、本学はカトリック精神に基づき、個性を尊重した少人数教育を行ってきました。女子学生だけが集う環境の中で、学生が主体的に学ぶ姿勢や、一人の人間としての成長を大切にし、社会で活躍する自立した女性の育成に取り組んでいます。 本学には、文学や文化を通して人間の本質に迫る「文学部」と、ウェルビーイング(Well-being)をコアとして、人間生活に関わる社会課題を解決する力を養う「ウェルビーイング学部」という、特色の異なる2つの学部を設置しています。 2025年には学園創立100周年を迎え、これまでの伝統を基盤としながら、女性のキャリア形成科目や経営的視点を育む学びを提供するなど、学生一人ひとりのキャリア実現を後押ししています。小規模大学の利点を活かし、双方向の対話を重視した、きめ細やかなキャリア支援体制も本学の大きな特徴です。 2027年4月には学びの場を北16条キャンパスに集約します。札幌駅から近く、アクセスの良い立地で、より充実した学修環境が整います。また、他学科の専門科目も履修できるシステムを活かし、同じキャンパスで学ぶ両学部の学生同士が交流することで、学びの広がりと相乗効果が生まれます。
今まで日本はさまざまな開発途上国に対し、インフラ整備や保健医療の向上、農業開発などの技術協力を行ってきた。専門家選びや研修員の受け入れ、機材供与、それらをミックスしたプロジェクトに携わるのが、各省庁の海外技術協力官だ。個別プロジェクトは、国際協力機構と各省庁、民間のNGOなどが協力して実施する。単に技術を教えるだけでなく、相手国の自主性を高め、ともに成果を上げていく姿勢が重要となる。自分が支援したい分野の専門性、語学力、指導経験を積めば、省庁以外に国際技術協力に関する機関でも働ける。
各省庁に所属し、独立行政法人国際協力機構(JICA)やNGOと協力して支援するため、分野の高い知識と指導力が必要となる。また、支援する発展途上国で一定期間を過ごすことになるので、その地での生活に適応できる能力と併せて円滑に遂行できるよう、現地の人に信頼されるコミュニケーション能力が求められる。英語を含めた外国語の能力がある人が望ましい。