大阪経済法科大学 私立大学
経済学部 経済学科/経営学部 経営学科/国際学部 国際学科/法学部 法律学科
【経営学部】
<学びの特色>
経営学・マーケティング・会計学と、現代の企業経営に欠かせないDXの手法を学修。また、社会の変化に対応し、ビジネス社会で活躍できる人材を養成するために、変化する現代社会に適応したビジネスを生み出す「変革マネジメント・リーダーシップコース」と、ITとAIを駆使してビジネスの課題解決に挑む「ビジネスDXコース」を始動。
また、専門科目内でも資格取得をサポート。課題解決型学習や特色あるゼミ活動、学部独自のインターシップを通じて、課題解決力や主体性、コミュニケーション能力など実践を通じて養う。有名企業での勤務経験がある実務家教員から直接指導を受けられるため、リアルな社会を身近に感じることができ、早期から就業力を養い、ビジネス環境で活躍するための創造力や思考力、ビジネススキルが身に付く。
【経済学部】
<学びの特色>
高まるAIやデータサイエンス活用のニーズに応え、「政策・データサイエンスコース」を新設。現実経済を読み解く様々な経済指標(経済データ)の見方を学び、将来を見通す力を養成する。データサイエンス基礎をはじめとする正課授業の中では、ITパスポート試験等の合格を視野に入れ、経済学の視点に基づき、各産業で応用できるデータ分析力を磨きます。
また、フィールドワークや、海外留学、インターンシップなどに実践的な学びにも挑戦可能。実社会での体験を通じて都市経済が抱える課題の発見や国際経済への知見を深められる。国家公務員としての経験をもつ教員が指導にあたる「公務員行政職プログラム」もあり、行政職公務員をめざせる。
【国際学部】
<学びの特色>
・「英語コミュニケーションコース」は、入学時の語学力に応じたレベル別の少人数クラスで学修。日本人とネイティブスピーカーの教員によるチームティーチング制、留学生との交流により、1年次から語学力を高めることが可能。また、早期から参加可能な短期の語学留学や、海外で生活し学ぶ中長期留学など複数回・複数国の留学を通じて、国際通用性の高い英語運用能力とコミュニケーション力を養い、国際的なビジネス・市民社会で活躍できる力を養う。
・「アジア太平洋コース」は、英語学修に加えて、韓国語や中国語など多言語を修得可能。先進国であるアメリカやオーストラリア、経済成長の著しいアジア諸国などの太平洋地域における経済や経営、国際政治など多様な専門分野への知見を深める。文化や歴史、経済状況に触れる短期の留学や、海外の大学で専門分野を学ぶ交換留学も可能。日本とアジア太平洋地域にまたがる諸課題の解決に必要なグローバルな視点・分析力・思考力を育む。
【法学部】
<学びの特色>
法×経営・経済を学修する「ビジネス法コース」を新設。法的思考力やビジネスに必要な法知識と、本格的な経営・経済科目を学修する。「法曹・法律専門職コース」では、3年次早期卒業制度が導入され、最短5年で司法試験に挑戦可能に。2年時以降の学費のうち50%が減免される法科大学院進学奨励奨学金と組み合せることで、弁護士・裁判官など法曹への進路実現をサポート。「公務員コース」では、豊富な実務経験を持つ実務家教員による少人数教育や専門科目の学修、特修講座を連関させることで、高い合格実績を実現。
こんな学問が学べます。
- 法学
- 政治学
- 経済学
- 経営学
- 商学
- 金融学
- 社会学
- 地域社会
- コミュニケーション学
- ビジネス学
- 観光学
- 語学(外国語)
- 国際関係学
- 国際文化学
- 国際貿易学
- 教員養成
- 教養学
こんな職種が目指せます。
- 客室乗務員(フライトアテンダント)
- 空港業務スタッフ(グランドスタッフ)
- 中学校教師
- 高校教師
- 経営コンサルタント・アナリスト
- 中小企業診断士
- 経理・財務担当者(経理スタッフ)
- 営業
- 販売
- 秘書・受付
- 店舗開発・店舗プロデューサー
- コンビニエンスストアオーナー
- ショップ・店オーナー(経営者)
- 小売店店主・店長
- 警備員
- 総務・業務
- 広報・宣伝
- 経営企画
- 人事・労務
- 企画業務
- 販売促進
- アントレプレナー(起業家)
- 公認会計士
- 税理士
- 証券アナリスト
- 証券外務員
- テラー(金融機関窓口業務)
- 金融業界で働く人
- ファイナンシャル・プランナー
- 宅地建物取引士
- そのほかのビジネス・経営系の職業
- 通訳
- 翻訳家(ほんやくか)
- 外交官
- 外務公務員
- 国連職員
- 大使館スタッフ
- 通関士
- 国際秘書
- 留学カウンセラー
- バイリンガルスタッフ
- 外資系スタッフ
- 貿易事務
- そのほかの語学・国際系の職業
- 国家公務員
- 公務員(一般行政職)
- 都道府県職員
- 市町村職員
- 警察官
- 刑事
- 消防官
- レスキュー隊員
- 陸上自衛官
- 海上自衛官
- 海上保安官
- 入国警備官
- 国税専門官
- 刑務官
- 皇宮護衛官
- 弁護士
- 米国弁護士
- 検察官
- 検察事務官
- 裁判官
- 裁判所事務官
- 司法書士
- 行政書士
- 法律事務職員(パラリーガル)
- 弁護士秘書
- 労働基準監督官
- 社会保険労務士
- ツアーコンダクター
- ツアープランナー
- カウンターセールス
- ホテルフロント
- ホテルスタッフ
- 学校No.1634