秋田県の語学・外国語が学べる、弁護士秘書を目指せる学校検索結果
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夢の実現に向かって、君の可能性を広げる質の高い4年間
本学の建学の精神は「真理・調和・実学」。実社会に役立つ学問を身に付けた、社会が必要とする人材の輩出を目指してきました。現代社会は、信じがたいほどのスピードで変化しています。そこで必要とされる人材を輩出し続けるためには、時代の流れを先取りし、大学も常に変化し続けなければなりません。 本学は、令和6年4月、法学部の名称を「総合政策学部」に変更しました。 様々な要因が絡み合い変化する現代は、予測不能な時代であり、あらゆる課題に対し一つの学問体系だけで解決策を提示することは困難になってきています。このような時こそ、問題の本質を見極めるために、様々な学問体系の基礎を学び、物事を俯瞰的に、グローバルな視点で捉える力を身に付ける必要があります。さらに言えば、多くの専門分野をつなぎ合わせる想像力、コミュニケーションや協働作業によってそれを実現化していく行動力・創造力が必要となります。令和6年度から始まる「総合政策学部」は、まさにこのような力を養成する学部なのです。 デジタル社会への対応も進めています。令和5年度から経済学部経済学科に「経済データサイエンスコース」を設置し、経済データを宝に変える力の養成に取り組んでいます。現在、「統計学」や「プログラミング」といった授業に加え、「データサイエンス(入門・基礎・応用)」「デジタルマーケティング(入門・応用)」「ビッグデータとAI」を開講しています。2030年には55万人が不足すると言われているデータサイエンティスト。本学経済学部経済学科では、経済学・経営学の素養を身につけた“経済データサイエンティスト”を養成します。 また、就職率が常に全国トップクラスであることも本学の特長の一つ。1年次から授業「キャリアサポートⅠ・Ⅱ」を開講し、キャリア教育が始まります。学生自身が「人生をどう生きていくのか」考えることができるように指導しています。2年生からはキャリアセンターで本格的な就職ガイダンスが始まり、3年生終了時には就職戦線で戦い抜く準備ができているというのが目標です。(2013年~2022年の学部別就職率ランキングでは、常にトップ10入りを果たしており、経済学部、法学部合わせて9回全国1位に輝いています。「朝日新聞出版 就職力で選ぶ大学」より)
弁護士の事務全般をサポートする秘書。働く場所が法律事務所なので、弁護士秘書と称されることもある。複数人の弁護士が在籍する事務所なら、一人で何人かを担当してスケジュール調整などもこなす。例えば、朝に弁護士と1日の予定や事務作業について打ち合わせを実施。日中は調査、資料作成、電話応対、メールの送受信、来客のもてなしなどを行う。仕事範囲は、弁護士の方針によって千差万別だが、常に求められるのはビジネスマナーだ。法務の経験が豊富で効率よく働ける人は、パラリーガルなどへスキルアップも可能だ。
弁護士が本来の業務に集中できるよう、きめ細やかなサポートができる人に向いている。資料の整理など庶務業務も多く、正確でスピーディーな処理が求められる。電話や来客対応などもあるため、丁寧な言葉遣いや話し方、マナーも大事なポイントになる。最低限の法律知識があることが望ましい。