東京都の無線通信士を目指せる文科省以外の省庁所管の学校の学校検索結果
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日本のものづくりを支える科学・技術・技能を学ぶ”職業大”
職業能力開発総合大学校は厚生労働省が所管する(独)高齢・障害・求職者雇用支援機構が運営している省庁大学校です。技術、技能を科学する教育を通して、全国の職業能力開発施設で「職業訓練」を行うテクノインストラクター(職業訓練指導員)やものづくり現場のリーダーになれる人材を養成しています。 ◇職業大5つのポイント (1)国が設立した省庁大学校 職業能力開発促進法第27条に則り、テクノインストラクターやものづくりの現場でリーダーになれる人材を養成することを目的に設立されました。 (2)卒業時に学士と職業訓練指導員免許を取得可能 4年間学ぶことで、卒業時に学士(生産技術)が授与されます。また、3年次に必要な科目を追加履修することで国家資格である職業訓練指導員免許(テクノインストラクターの免許)を取得することが可能です。 (3)授業料等は国立大学と同額 入学金(282,000円)と年間授業料(535,800円)は国公立大学の標準額と同額です。また、敷地内には学生寮も用意されています。 (4)4専攻各20名の少人数教育 機械・電気・電子情報・建築の4専攻に分かれています。各専攻定員が約20名であることに対し、教員が約100名であるため、非常にきめ細やかな指導を受けることができます。 (5)豊富な実験・実習時間 テクノインストラクターやものづくり現場のリーダーとして活躍するためには、実践的な技能・技術力を身につける必要があります。「理論を学ぶ講義」はもちろん、1年次から「実験・実習」を重視しています。4年間の実験・実習時間は約3500時間です。原則として1人1台基本的な機器が用意されているため、理論的な知識に加え、社会で活躍できる力を確実に身につけることができます。
無線を使った業務全般に携わる仕事。陸上はもちろん、航空機や船舶の無線局などで、無線電話の通信操作や無線設備の技術操作などを行う。無線通信士になるには、総務省管轄の国家試験に合格することが必須。資格は第一級、第二級、第三級の3種類に分かれていて、無線従事者国家資格の最高峰である「第一級総合無線通信士」を取得すれば、電気通信事業会社や無線機メーカー、船舶関係企業、地方公共団体、各省庁と、活躍の範囲が大いに広がる。
無線機器の操作や調整、修理を行う技術や知識が求められ、無線通信士として働くためには、活躍したい分野に応じた国家資格の取得が必要である。無線工学をはじめ、電気工学や機械工学などに関する高い専門知識が求められ、これらを生かして船舶や航空機に関わる仕事をしたい人に適した職種だ。