神奈川県の環境アセスメント調査員を目指せる学校検索結果
5件
1-5件を表示
理工系を軸とする総合大学の伝統校 時代を見据え、常に進化し続ける
東京都市⼤学の興りである武蔵⾼等⼯科学校(武蔵⼯業⼤学の前⾝)は、1929年に、⼯学教育の理想を求める学⽣達が中⼼となって創られた⼤学です。現在、約7300⼈の⼤学⽣と約870⼈の⼤学院⽣が学んでいます。約11万⼈以上の卒業⽣を輩出し、実就職率ランキングでも常に上位にランクインしています。本学は、東急グループの⼀員であり、⾼い研究⼒があることも魅⼒の⼀つです。 現在、8学部18学科体制に進化しており、最先端⼯学技術のほか、情報系、建築、宇宙や⾃然、応⽤化学、幼児教育、都市環境などを学ぶことができます。全学⽣が「数理・データサイエンス教育」を展開していることも特色の一つです。 2023年4月には、イノベーションを創出できるグローバルな人材育成を目的とした「デザイン・データ科学部(入学定員100名)」を新設。データサイエンスに代表されるデータ科学の能⼒と、新たな「もの」と「こと」をデザインする能⼒を⾝につけるために、3つの科目群【データ科学、ユーザーエクスペリエンス、ソーシャルシステム】を用意しています。
「地球共生系」人や動物の健康をまもり、地球環境や社会に貢献する
明治23年に獣医師養成校として開校し、130年以上の歴史を有しています。地球と共に生きる未来を描くため、人や動物、それらを取り囲む生態系や環境の諸問題の解決をめざし、学びを深め誠実に実践する人材を育成します。 〇 獣医学部 獣医系大学最多クラスとなる約40研究室を有し、最先端の獣医療、動物応用科学について教育研究を行っています。 ・獣医学科 小動物、産業動物、公衆衛生など多様な分野で活躍できる、優れた獣医師を養成します。 ・獣医保健看護学科 獣医療チームの一員として、専門性と人間性を兼ね備えた愛玩動物看護師を育成します。 ※2024年4月開設 ・動物応用科学科 人と動物が関わる、さまざまな分野で活躍するジェネラリストを育成します。 〇 生命・環境科学部 医療、食品、環境それぞれの分野で活躍し、人の健康を支える人材を育成しています。 ・臨床検査技術学科 医療従事者として高い倫理観を持ち、チーム医療の一翼を担う、臨床検査技師を養成します。 ・食品生命科学科 食品の企画開発から衛生管理まで幅広い学びにより、食品業界の即戦力人材を育成します。 ・環境科学科 身近な生活環境から将来の環境課題まで幅広く学び、持続可能な環境を支える人材を育成します。
人・動物・環境の健康とSDGsの達成に関わる諸問題を解決できる『実践力』のある人材を育成する
生物資源科学部は、「生命科学」「環境科学」「生産・利用科学」を柱とする体系的なカリキュラムを通じ、分子・生体レベルからフィールドに至るまでのさまざまな知識や技術を学ぶことで、SDGsやOne Health(人間・動物と環境・生態系の健全性を一つの健康として包括的に捉える)を理解しながら国際感覚を養うとともに、それらに関わる諸問題の解決能力を身につけた「実践力」のある人材を育成します。 微生物を含むあらゆる生物及び生物由来の物質の生産と利用、生命の仕組みを学びます。DNAなどの分子レベルの研究から、動植物の生態、森林や海洋資源、食品の製造から流通、環境に至るまで多彩な教育・研究を行っています。
科学の進歩と、人々の幸せと。
東京科学大学(Science Tokyo)は2024年10月1日に東京工業大学と東京医科歯科大学が統合し、設立された新大学です。 これまでの両大学は、広く理工学および医歯学に関する学知と技術、それを自在に応用できる人材の育産業の発展と医療の進歩をけん引してきました。一方、これまで想像し得なかった地球環境の悪化、新興・再興・高齢化など人類の直面するさまざまな課題の解決に向けて、大学はその知を結集し、より大きな役割を果たすら期待されています。 このため、Science Tokyoは、両大学のこれまでの伝統と先進性を生かしながら、統合によってどの大学も為しえなかった新しい大学のあり方を創出し、国際的に卓越した教育研究拠点として社会とともに活力ある未来を切り拓くことを目指します。
道路・河川(ダム)・鉄道などの開発が行われる際に事業主体となる団体から依頼を受けて、環境への影響を調査して問題がないかを評価する仕事。環境コンサルティング会社に勤務し、行政機関や企業からの依頼を受けて活動する。具体的には、大気(騒音・振動・悪臭を含む)・水・土壌などの状態や、開発地域に生息する動植物などを調査、予測し、最終的に評価する。対象となる事業は国によって定められており、道路・河川・鉄道・飛行場・発電所・廃棄物最終処分場・埋め立て・干拓のほか、住宅市街地の造成など13種類ある。
地域開発が自然環境に悪影響を与える可能性もあるため、丁寧かつ正確な情報収集能力と分析力が求められる。また、環境に対する問題意識は常に高く持ち続けることが必要だ。調査分析により開発中止と判断した場合は、論理的に説明し、周囲を納得させる会話力が求められる。