無線通信士を目指せる文科省以外の省庁所管の学校の学校検索結果
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海を舞台に夢は広がる。様々なフィールドで活躍する幹部海上保安官を養成
海上保安官には、巡視船艇での勤務だけでなく、本庁や管区本部などでの陸上における勤務や海外での勤務など、さまざまな活躍の場があります。このような舞台で活躍する海上保安官には、幅広い知識や技能だけでなく、特殊な業務を行う為の専門的な能力も求められるため、海上保安官を養成するための教育機関である海上保安大学校や海上保安学校での学びが必要です。 海上保安大学校は文部科学省以外の省庁所管の学校であり、入学と同時に国家公務員としての身分を与えられます。在学中は広島県呉市のキャンパスで幹部海上保安官として必要な高度な学術・技能を修得します。在学中は授業料等不要、給与も支給され、卒業時には日本で唯一(※)の学士「海上保安」の学位が授与されます。 ※各省庁大学校の認定課程修了者への学位授与制度 | 学位の授与 | 独立行政法人 大学改革支援・学位授与機構 (niad.ac.jp) 教育期間は本科4年、専攻科6カ月、研修科3カ月の合計4年9カ月間です。 幹部海上保安官として、複雑化・国際化している海上保安業務に対応するために必要な高度な専門能力を身につけるとともに、航海・機関・情報通信の各専攻に分かれ、海技免状を取得するために必要な海事系の専門的な知識を習得します。 卒業後は、まずは初級幹部として巡視船で勤務し、海難救助、海上犯罪の取締り等の業務に従事します。 その後、陸上勤務、海上勤務を交互に経験をしながらキャリアアップしていきます。希望と適性により、国内勤務だけでなく海外勤務もあります。
ものづくりを、原点から。
全世界の産業界がグローバル化の一途をたどっている中で、我が国が将来にわたって技術立国として世界をリードしていくためには、革新的な技術開発の下、付加価値の高い製品を製造していく必要があります。そのためには、高度な技能・技術を身につけた実践技能者の活躍が必須です。 本大学校は、国の内外で最先端の技術を指導している多数の指導陣を擁しており、しかも、最新の設備・機器による演習・実習により、実践的な技術を身につけることを重視した少数精鋭の教育訓練を行うことを特色としています。 これからの如何なる技術革新にも対応できる教養と基礎学力を持ち、即戦力となる高度な技能を身につけた実践技能者を産業界に送り出すことが、本大学校の目的です。 地元北九州から世界へ羽ばたける幅広い技能と技術を身につけた、生産現場をリードする人材となられることを期待します。 ◆九州職業能力開発大学校は厚生労働省が所管する(独)高齢・障害・求職者雇用支援機構が設置、運営しています。
日本のものづくりを支える科学・技術・技能を学ぶ”職業大”
職業能力開発総合大学校は厚生労働省が所管する(独)高齢・障害・求職者雇用支援機構が運営している省庁大学校です。技術、技能を科学する教育を通して、全国の職業能力開発施設で「職業訓練」を行うテクノインストラクター(職業訓練指導員)やものづくり現場のリーダーになれる人材を養成しています。 ◇職業大5つのポイント (1)国が設立した省庁大学校 職業能力開発促進法第27条に則り、テクノインストラクターやものづくりの現場でリーダーになれる人材を養成することを目的に設立されました。 (2)卒業時に学士と職業訓練指導員免許を取得可能 4年間学ぶことで、卒業時に学士(生産技術)が授与されます。また、3年次に必要な科目を追加履修することで国家資格である職業訓練指導員免許(テクノインストラクターの免許)を取得することが可能です。 (3)授業料等は国立大学と同額 入学金(282,000円)と年間授業料(535,800円)は国公立大学の標準額と同額です。また、敷地内には学生寮も用意されています。 (4)4専攻各20名の少人数教育 機械・電気・電子情報・建築の4専攻に分かれています。各専攻定員が約20名であることに対し、教員が約100名であるため、非常にきめ細やかな指導を受けることができます。 (5)豊富な実験・実習時間 テクノインストラクターやものづくり現場のリーダーとして活躍するためには、実践的な技能・技術力を身につける必要があります。「理論を学ぶ講義」はもちろん、1年次から「実験・実習」を重視しています。4年間の実験・実習時間は約3500時間です。原則として1人1台基本的な機器が用意されているため、理論的な知識に加え、社会で活躍できる力を確実に身につけることができます。
ゆめをかなえるものづくり・ひとづくり
北海道職業能力開発大学校は、ものづくりの世界で活躍する実践技能者に必要な能力を備えた人材を育成しています。講義に加え豊富な実験・実習時間を設け、本格的な設備を使用することで専門的な技術・技能を身につけることができます。これまで5,000人を超える修了生を輩出し、北海道内はもとより全国各地で実践技能者およびものづくり部門のリーダーとして活躍しています。 専門課程(前期2年)+応用課程(後期2年)の4年間の教育訓練システムを導入し、専門課程では、「ものづくり」に必要な科学的・工学的な知識と技術・技能を習得。応用課程では、より高度な技術・技能や、企画力・開発力・応用力・創造力といった総合的な力を身につけるカリキュラムを構成しています。 さらに、応用課程2年目には異なる学科の学生がグループを組んでひとつの「製品」を開発するグループ学習を実施。協力し合うことで、チームワーク力やコミュニケーション力も備えた、現代社会に求められる「ものづくり」のリーダー候補を育成します。 ◆本校は厚生労働省所管の(独)高齢・障害・求職者雇用支援機構が職業能力開発促進法に基づいて設置、運営しています。
無線を使った業務全般に携わる仕事。陸上はもちろん、航空機や船舶の無線局などで、無線電話の通信操作や無線設備の技術操作などを行う。無線通信士になるには、総務省管轄の国家試験に合格することが必須。資格は第一級、第二級、第三級の3種類に分かれていて、無線従事者国家資格の最高峰である「第一級総合無線通信士」を取得すれば、電気通信事業会社や無線機メーカー、船舶関係企業、地方公共団体、各省庁と、活躍の範囲が大いに広がる。
無線機器の操作や調整、修理を行う技術や知識が求められ、無線通信士として働くためには、活躍したい分野に応じた国家資格の取得が必要である。無線工学をはじめ、電気工学や機械工学などに関する高い専門知識が求められ、これらを生かして船舶や航空機に関わる仕事をしたい人に適した職種だ。