地球・環境・エネルギーが学べる、Webを目指せる文科省以外の省庁所管の学校の学校検索結果
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ゆめをかなえるものづくり・ひとづくり
北海道職業能力開発大学校は、ものづくりの世界で活躍する実践技能者に必要な能力を備えた人材を育成しています。講義に加え豊富な実験・実習時間を設け、本格的な設備を使用することで専門的な技術・技能を身につけることができます。これまで5,000人を超える修了生を輩出し、北海道内はもとより全国各地で実践技能者およびものづくり部門のリーダーとして活躍しています。 専門課程(前期2年)+応用課程(後期2年)の4年間の教育訓練システムを導入し、専門課程では、「ものづくり」に必要な科学的・工学的な知識と技術・技能を習得。応用課程では、より高度な技術・技能や、企画力・開発力・応用力・創造力といった総合的な力を身につけるカリキュラムを構成しています。 さらに、応用課程2年目には異なる学科の学生がグループを組んでひとつの「製品」を開発するグループ学習を実施。協力し合うことで、チームワーク力やコミュニケーション力も備えた、現代社会に求められる「ものづくり」のリーダー候補を育成します。 ◆本校は厚生労働省所管の(独)高齢・障害・求職者雇用支援機構が職業能力開発促進法に基づいて設置、運営しています。
キミの未来、創る技能・技術がここにある。日本のものづくり業界をリードするエンジニアへ!
高知職業能力開発短期大学校(愛称:KPC)は、ものづくりのプロフェッショナルを生み出す、工科系大学校です。 KPCは、就職に強く、就職希望者26名のうち26名が就職(2023年3月修了生)。 年間39万円で確かな技術を身につけることができます。 また、少人数制かつ実技・実習重視のカリキュラムで、全授業時間の約60%が実技・実習授業であるため、就職後即戦力として働けるエンジニアを輩出しています。 さらに、多彩な進路が用意されていることも魅力の一つ。入校後に修了後の進路について、就職か進学かを選択することができます。進学者はさらに2年間大学校で勉強を重ねることで、ものづくりの先生(準公務員)になる道も拓かれます。 女子学生に対するサポート体制もしっかり整えておりますので、男女問わず「ものづくり」への高い志を持つ多彩な学生をお待ちしております。 ◆高知職業能力開発短期大学校は厚生労働省が所管する(独)高齢・障害・求職者雇用支援機構が設置、運営しています。
基本を大切に実践力と人間力を磨きます
新潟職業能力開発短期大学校は、厚生労働省が所管する工科系の短期大学校です。 平成4(1992)年に開校して以来、多くの修了生が新潟県を中心とする企業等の第一線で活躍し、地域産業の発展に大きく貢献しています。 本校では、科学産業技術の変化にも対応し、「ものづくり」現場で活躍できる「テクニシャン・エンジニア(実践技能者)」の育成を目指しています。本校の専門課程カリキュラムでは、基礎的な専門知識から、生産現場に即応できる技能・技術までを体系的に習得可能です。課題制作実習では、問題発見力、問題解決力やマネジメント力を身につけることができます。また、グループ作業による制作プロセスを通じて、コミュニケーション力や協調性・主体性・積極性などの社会人基礎力が培われます。 実験・実習を重視し、理論学習と合わせて学ぶ「実学融合」の教育訓練体制は、企業の皆様からも高い評価を得て就職にも繋がっています。 皆さまも本校に入校し、日本の「ものづくり」を支える実践技能者を目指しませんか。 ◆新潟職業能力開発短期大学校は厚生労働省が所管する(独)高齢・障害・求職者雇用支援機構が設置、運営しています。
高度な技術力を獲得して、日本の産業界を支えるリーダーに!
沖縄職業能力開発大学校は、技術国・日本の将来を支える高度な技術教育訓練と、高い技能を持った人材育成のニーズに対応することを目指しています。専門課程6科、応用課程3科を有する大学校として、これまで約4,000名の修了生を産業界へ輩出してきました。また、職業能力開発訓練と並行して、産業界・地域社会への技術情報の提供や共同開発も行うなど、地域・社会貢献にも取り組んでいます。 沖縄職業能力開発大学校の専門課程は実験・実習を多数取り入れているのが特徴です。技能と技術を併せ持つ実践技能者(テクニシャン・エンジニア)を育成し、応用課程では、製品の企画・開発から製作までの実践的な“ものづくり能力”を養い、生産技術・管理部門においてのリーダーとなる人材を養成しています。 ◆沖縄職業能力開発大学校は厚生労働省が所管する(独)高齢・障害・求職者雇用支援機構が設置、運営しています。
⽇本のものづくりを先導してみませんか。
北陸職業能⼒開発⼤学校は、「ものづくり」企業が求める⼈材育成を⽬的とした、厚⽣労働省所管の⼤学校です。 当校は、これまで富⼭県をはじめ、新潟・⽯川・福井など北陸地域へ、約4000名の実践技能者を輩出してきました。「実践技能者」とは入社後、即ものづくり業務に従事できる技能者を指し、さらに企業の全体像も把握し、将来ビジョンまで視野に入れた創造⼒をも併せ持つ人物像。 すでに少⼦⾼齢化社会に入った⽇本。⼀層⾼いレベルの技術を持った人材が求められています。当校が養成する学⽣像は、企業・社会が求める⼈材像そのものです。 当校では、実習と講義の高度な連動を通じ、実践的知識と技術⼒の双方を修得できます。 ものづくり志向のあるあなた。チャレンジ精神をもって学び、就職先企業を発展させ、⽇本のものづくりを先導する人材に成長してみませんか。 ◆ 北陸職業能力開発大学校は厚生労働省が所管する大学校であり、(独)高齢・障害・求職者雇用支援機構が設置、運営しています。
ようこそ「ものづくり」の世界へ
|少⼈数による高い教育訓練効果| ⾼い⼈間性と専⾨知識・技術を持った先生が、授業はもちろん進路や⽣活の悩みにいたるまで、学⽣⼀⼈ひとりにきめ細かく丁寧に対応、指導。 |実験・実習を重視した実践的な専⾨教育訓練| 履修科⽬の90%が専⾨科⽬、かつ実習が60%を占めるカリキュラムで、⾼い技術や能⼒が無理なく⾝に付きます。実企業で使⽤されている最新の設備・機器も整備。また多くの学⽣が国家資格取得を目指します。 |⾼い就職率| 例年ほぼ100%*の就職実績を誇り、約7割の修了生が地元企業に就職しています。 現場に直結する⾼い技術と専⾨知識を併せ持つ本校の学⽣は「実習を積んでいるので要点のみ話すだけですぐに対応できる」と企業様から⾼い評価を受けています。 * 2024年3⽉修了⽣実績:就職率100%(就職者数34名/就職希望者数34名) |専⾨課程から応⽤課程へのステップアップ| 専⾨課程で2年間専⾨知識と技術を学んだ後、⽣産現場のリーダーの育成を⽬的とした応⽤課程(2年間)への進学が可能。応⽤課程の修了で、⼤学卒と同じ扱いになります。 ◇本校は厚生労働省が所管する「(独)高齢・障害・求職者雇用支援機構」が設置、運営しています。
日本のものづくりを支える科学・技術・技能を学ぶ”職業大”
職業能力開発総合大学校は厚生労働省が所管する(独)高齢・障害・求職者雇用支援機構が運営している省庁大学校です。技術、技能を科学する教育を通して、全国の職業能力開発施設で「職業訓練」を行うテクノインストラクター(職業訓練指導員)やものづくり現場のリーダーになれる人材を養成しています。 ◇職業大5つのポイント (1)国が設立した省庁大学校 職業能力開発促進法第27条に則り、テクノインストラクターやものづくりの現場でリーダーになれる人材を養成することを目的に設立されました。 (2)卒業時に学士と職業訓練指導員免許を取得可能 4年間学ぶことで、卒業時に学士(生産技術)が授与されます。また、3年次に必要な科目を追加履修することで国家資格である職業訓練指導員免許(テクノインストラクターの免許)を取得することが可能です。 (3)授業料等は国立大学と同額 入学金(282,000円)と年間授業料(535,800円)は国公立大学の標準額と同額です。また、敷地内には学生寮も用意されています。 (4)4専攻各20名の少人数教育 機械・電気・電子情報・建築の4専攻に分かれています。各専攻定員が約20名であることに対し、教員が約100名であるため、非常にきめ細やかな指導を受けることができます。 (5)豊富な実験・実習時間 テクノインストラクターやものづくり現場のリーダーとして活躍するためには、実践的な技能・技術力を身につける必要があります。「理論を学ぶ講義」はもちろん、1年次から「実験・実習」を重視しています。4年間の実験・実習時間は約3500時間です。原則として1人1台基本的な機器が用意されているため、理論的な知識に加え、社会で活躍できる力を確実に身につけることができます。
明るい未来を創るエンジニアになろう!
「ものづくり」には、性能、品質、信頼性、納期、コスト、生産量などの条件を満足すること以外に、例えば環境やエネルギー効率に関する条件を満足するなど、使う立場に立った考え方が必要です。したがって、「ものづくり」を通じて社会に貢献することを理念とする企業では、このような「ものづくり」を理解し、そして実践できる技能者を求めています。本校では、このような実践技能者を育成するために、経験豊富な先生が先端設備を使用し、実験・実習と座学を関連づけた「実学融合」のカリキュラムに基づいて指導しています。明るい未来を創るエンジニアになろうと考えている皆さんが、社会に羽ばたくための一番大切な2年間を共に過ごしたいとポリテクカレッジ川内職員一同、考えています。 ※“ポリテクカレッジ川内(せんだい)”は当校の愛称です。 ◆川内職業能力開発短期大学校は厚生労働省が所管する(独)高齢・障害・求職者雇用支援機構が設置、運営しています。