関東・甲信越の情報学が学べる文科省以外の省庁所管の学校の学校検索結果
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日本と世界の平和を、一生の仲間と築く。 成長できる舞台。防衛大学校
【防衛大学校の4つの魅力】 ①日本と国際社会の平和を担う、安全保障のリーダーを育成する学校 日本国民が日々笑顔で安心して生活し、かつ、日本が経済的に発展していくためには平和が不可欠です。 防衛大学校では、日本と国際社会の平和を担う日本の安全保障のリーダーとなるため、平和を維持するための安全保障の基礎や国内外情勢の分析に必要な幅広い戦略的な視野を養います。 ②人間的な成長を自ら実感できる学校 文部科学省の定める大学設置基準に準拠したレベルの高い学術教育を受け、一般大学と同様に学位が授与されます。 更に、防大独自の「防衛学」、陸海空各自衛隊の幹部自衛官となるための訓練、規則正しい寮生活、学生が主体的に運営し活動する部活動・学校行事を通じ、コミュニケーション能力、組織マネジメント力、リーダーシップ等の能力が着実に身に付きます。 皆さん一人一人が人間的な成長を実感することができます。 ③自己実現が叶う多様性に富んだやりがいある職業に直結する学校 国家の緊急事態に活動する自衛隊にはあらゆる事態に対応する能力が求められるため、第一線の部隊から広報・経理・補給などの後方支援、情報分野・サイバー・宇宙等の新たな領域に至るまで幅広い業種・職種があります。 また、陸・海・空の幹部自衛官としてのキャリアは、部隊のリーダー・スタッフはもとより防衛行政、国外機関勤務(防衛駐在官等)、研究開発、教官等、人材育成や個々の希望、適性を踏まえて配置されます。 学生一人一人に多様性に満ちた将来が待っています。 ④生涯の友と呼べる仲間ができる学校 青春まっただ中の4年間、入校した動機は違っても同じ時期に同じ場所(空間)で寝食を共にし、同じ教育や訓練に共に取り組んだ仲間は、特別な存在となります。 その絆は生涯にわたり続いていきます。
日本のものづくりを支える科学・技術・技能を学ぶ”職業大”
職業能力開発総合大学校は厚生労働省が所管する(独)高齢・障害・求職者雇用支援機構が運営している省庁大学校です。技術、技能を科学する教育を通して、全国の職業能力開発施設で「職業訓練」を行うテクノインストラクター(職業訓練指導員)やものづくり現場のリーダーになれる人材を養成しています。 ◇職業大5つのポイント (1)国が設立した省庁大学校 職業能力開発促進法第27条に則り、テクノインストラクターやものづくりの現場でリーダーになれる人材を養成することを目的に設立されました。 (2)卒業時に学士と職業訓練指導員免許を取得可能 4年間学ぶことで、卒業時に学士(生産技術)が授与されます。また、3年次に必要な科目を追加履修することで国家資格である職業訓練指導員免許(テクノインストラクターの免許)を取得することが可能です。 (3)授業料等は国立大学と同額 入学金(282,000円)と年間授業料(535,800円)は国公立大学の標準額と同額です。また、敷地内には学生寮も用意されています。 (4)4専攻各20名の少人数教育 機械・電気・電子情報・建築の4専攻に分かれています。各専攻定員が約20名であることに対し、教員が約100名であるため、非常にきめ細やかな指導を受けることができます。 (5)豊富な実験・実習時間 テクノインストラクターやものづくり現場のリーダーとして活躍するためには、実践的な技能・技術力を身につける必要があります。「理論を学ぶ講義」はもちろん、1年次から「実験・実習」を重視しています。4年間の実験・実習時間は約3500時間です。原則として1人1台基本的な機器が用意されているため、理論的な知識に加え、社会で活躍できる力を確実に身につけることができます。
モノづくりとホスピタリティで目指す 自分らしい未来
近年、ビッグデータ・IoT・AI・ロボットなどの技術を活用した様々な製品やサービスが開発され、第4次産業革命とよばれる大きなイノベーションが生まれています。さらに、その先にはSociety5.0「超スマート社会」という未来生活が想定されています。 専門的な知識や高度な技術だけでなく豊かな創造力や判断力を身につけて、モノづくりとホスピタリティのプロフェッショナルとして自分らしく活躍することを目指しましょう。 <特⾊> ■専門性を高める授業 講義で理論を学び、実験や実習で確かめたり実践することで、専門分野に関する理解がより深まります。 ■徹底した少⼈数教育 1クラスの学⽣数が15〜30⼈。学⽣⼀⼈ひとりの個性や適性に応じた教育を⾏います。 ■⾼い就職率 ⼀⼈ひとりの就職活動をきめ細かく⽀援し、開校以来⾼い就職率を維持しています。 〇就職率 2023年3月卒業生 / 100% (就職希望者数60人/就職者数60人) 2022年3月卒業生 / 100% (就職希望者数78人/就職者数78人) 2021年3⽉卒業⽣ / 98.9% (就職希望者数95人/就職者数94人) また、県内企業への就職率、学科での学びを活かした関連職種への就職率も高くなっています。 〇県内企業への就職率 2023年3月卒業生 / 86.7% (就職者数60人/県内就職者数52人) 〇関連職種への就職率 2023年3月卒業生 / 91.7% (就職者数60人/関連職種への就職者数55人)
基本を大切に実践力と人間力を磨きます
新潟職業能力開発短期大学校は、厚生労働省が所管する工科系の短期大学校です。 平成4(1992)年に開校して以来、多くの修了生が新潟県を中心とする企業等の第一線で活躍し、地域産業の発展に大きく貢献しています。 本校では、科学産業技術の変化にも対応し、「ものづくり」現場で活躍できる「テクニシャン・エンジニア(実践技能者)」の育成を目指しています。本校の専門課程カリキュラムでは、基礎的な専門知識から、生産現場に即応できる技能・技術までを体系的に習得可能です。課題制作実習では、問題発見力、問題解決力やマネジメント力を身につけることができます。また、グループ作業による制作プロセスを通じて、コミュニケーション力や協調性・主体性・積極性などの社会人基礎力が培われます。 実験・実習を重視し、理論学習と合わせて学ぶ「実学融合」の教育訓練体制は、企業の皆様からも高い評価を得て就職にも繋がっています。 皆さまも本校に入校し、日本の「ものづくり」を支える実践技能者を目指しませんか。 ◆新潟職業能力開発短期大学校は厚生労働省が所管する(独)高齢・障害・求職者雇用支援機構が設置、運営しています。
実習・実験を軸にした授業で、社会で即戦力となる人材を育成!
本校では、急速な進展を続ける産業界で即戦⼒となる⼈材の育成を⽬標としています。 専⾨課程では、ものづくりの⼒で必要なマネジメント⼒・問題発⾒解決⼒・計画推進⼒の基礎知識の習得、創造性豊かな実践能⼒を持つ実践技能者の育成を⽬指しています。 応⽤課程では、⾼度な技能・技術や企画・開発能⼒などを習得し、産業界で必要とされている、ひとづくりができるコミュニケーション能⼒や、リーダーシップ⼒を⾝に付けられます。 専⾨課程修了後就職の場合は、⼯科系短期⼤学卒、応⽤課程修了後就職の場合は、⼯科系⼤学卒と同等の待遇で採⽤されています。 ◆関東職業能力開発大学校は厚生労働省が所管する(独)高齢・障害・求職者雇用支援機構が設置、運営しています。
文系・理系の2分野の視点から情報の原理や役割を明らかにする
情報学という学問名で、文系と理系の2種類の学問を表す。文系学問としては、人文・社会科学系の学問と連携し、社会システムのなかでの情報技術の役割や、マスコミュニケーションにおいての情報メディアの役割、国境を越えての情報コミュニケーションを研究テーマとする。理系学問としては、コンピュータのハードウェアやソフトウェア、情報システムが稼働する原理など、情報についての基礎となる分野を数学的手法によって研究する。
文系の場合は、まず、人文・社会科学の情報関連基礎科目を学び、実際のコンピュータで演習を実施する。それから、マルチメディア論、情報社会論などの専門分野を履修する。理系の場合は、まず情報学の基礎理論を学んでから、アルゴリズム論、計算機科学などの専門分野を研究する。