東北エリアの教育を目指せる文科省以外の省庁所管の学校一覧

東北エリアの教育を目指せる文科省以外の省庁所管の学校の学校検索結果

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  文部科学省以外の省庁所管の学校 ｜ 青森県

  青森職業能力開発短期大学校

  ようこそ「ものづくり」の世界へ

  ｜⾼い教育効果の少⼈数教育｜ ⾼い⼈間性と専⾨知識・技術を持った指導陣が、授業はもちろん進路や⽣活の悩みにいたるまで、学⽣⼀⼈ひとりにきめ細かく丁寧に対応、指導。 ｜実験・実習を重視した実践的な専⾨教育｜ 履修科⽬の90％が専⾨科⽬、かつ実習が60％を占めるカリキュラムで、⾼い技術や能⼒が無理なく⾝に付きます。実企業で使⽤されている最新の設備・機器も整備。また多くの学⽣が国家資格取得を目指します。 ｜⾼い就職率｜ 過去10年間の就職率は100％！（実績／2020年3月修了生は49名中38名就職・11名進学）現場に直結する⾼い技術と専⾨知識を併せ持つ本校の学⽣は「実習を積んでいるので要点のみ話すだけですぐに対応できる」と企業様から⾼く評価を受けています。 ｜専⾨課程から応⽤課程へのステップアップ｜ 専⾨課程で2年間専⾨知識と技術を学んだ後、⽣産現場のリーダーの育成を⽬的とした応⽤課程(2年間)への進学が可能。応⽤課程の修了で、⼤学卒と同じ扱いになります。 ◇本校は厚生労働省が所管する「(独)高齢・障害・求職者雇用支援機構」が設置、運営しています。

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  文部科学省以外の省庁所管の学校 ｜ 宮城県

  東北職業能力開発大学校

  技術を極めて「ものづくり」の世界へ

  東北職業能⼒開発⼤学校は、2年間⼜は4年間の教育訓練でものづくりを「科学・技術・技能」の視点から学び、産業界を担う実践技能者や将来の⽣産技術、⽣産管理部⾨のリーダーとなり得る⼈材を育成する⾼等教育訓練機関です。専⾨課程（2年課程）修了時に実践技能者として就職するほか、多くの学⽣は応⽤課程（2年課程）に進み、製品の企画、開発、設計、製作などの実際のものづくり企業で⾏われる製品開発・⽣産プロセスを経験し、より⾼度な知識・技術や応⽤技術を⾝につけます。東北職業能⼒開発⼤学校は、独⾃の2年＋2年の教育訓練システムにより、学⽣の⽬標に応じた教育訓練サービスの提供を実現しています。 ｜本校の特⾊｜ 1）企業が求める⼈材育成に裏付けられた圧倒的な就職率の⾼さ 2）「ものづくり」のための⾼度な技能・技術をもつ⼈材育成 3）科学・技術・技能を融合した実践教育訓練の実施 ◇東北職業能⼒開発⼤学校は、厚生労働省が所管する「(独)高齢･障害･求職者雇用支援機構」が設置、運営しています。

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  文部科学省以外の省庁所管の学校 ｜ 秋田県

  秋田職業能力開発短期大学校

  君の“想い・夢”を設計図に！

  本校は、厚生労働省所管の大学校で、高度な技能・技術をもつ、ものづくりのプロを育てる学校です。修了生は製造業を中心とした産業界の第一線で活躍し、地域、日本、そして世界をフィールドになくてはならない人材とし、社会貢献しております。過去の就職率も毎年ほぼ100％*を誇り、採用した企業から高い評価を得ています。 本校の特徴は、生産現場を意識した実験・実習を重視した独自の教育訓練システム、少人数制による効果的な教育訓練、充実した実験・実習設備、優秀な指導陣が揃っております。 みなさんの未来に向けて、実践技能者としての技術を身につけ想いや夢を実現する未来への設計図を作りましょう。 ＊就職率は毎年ほぼ100％（就職者数33名／就職希望者数34名　2020年3月修了生実績） ◇秋田職業能力開発短期大学校は、厚生労働省が所管する「(独)高齢・障害・求職者雇用支援機構」が設置、運営しています。

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  文部科学省以外の省庁所管の学校 ｜ 山形県

  山形工科短期大学校

  木造建築・木製家具・建築施工の実践的技術を企業の研究生となって学ぶ。

  本学は、住環境分野において木によるものづくりの技能を修得した建築技術者を育成する職業能力開発短期大学校です。山形県内の建設企業で組織された職業訓練法人山形工科アカデミーが運営しています。一級建築士や１級建築大工技能士の講師による実践的指導のもと、建築設計、施工、木工、インテリアの基礎から応用までを学びます。また、様々な木に触れながら、木材に習熟し、手工具、木工機械を使って木造建築や木工品を自分で作り出す技術を身につけます。資格取得をバックアップする特別講習も実施しています。 学生は運営法人の企業に入社した上で、建築研究生となって学び、卒業後はその企業の正社員として即戦力となり活躍することが期待されています。このような就職・進学型のため、授業料は企業負担となり、給与から寮費(全寮制)をまかなえるので、学費・生活費を抑えることができます。全寮制での生活によって協調性を、企業研修等で職業人としての素養を、早期に身に付けることが望めます。 職業能力開発促進法に基づき山形県知事の認定を受け1997年に開学。以来500名弱の卒業生の多くは、建設分野における中核人材として活躍しています。

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