秋田県の都道府県職員を目指せる私立短大・文科省以外の省庁所管の学校・国公立大学・国公立短大・私立大学の学校検索結果
3件
1-3件を表示
時代の変化に対応できる問題解決能力と、自ら能力を磨くことができる基礎的能力を兼ね備えた人材の育成
「システム科学技術学部」と「⽣物資源科学部」の2つの技術系学部を有し、時代の変化に対応できる問題解決能⼒と⾃ら能⼒を磨くことができる基礎的能⼒を兼ね備えた⼈材の育成を⾏っています。 【秋⽥県⽴⼤学の特⻑】 ◆少⼈数教育 教員⼀⼈あたりの学⽣数が約8⼈と細やかな指導が可能な「少⼈数教育」 実験・実習の多い理工系。少人数教育では実験機器や分析機器に触れる機会も多く、経験値を多く積むことができます。また教職員と学⽣の距離も近いので勉強や⽣活の悩みを相談しやすくサポートを受けやすい環境が整っています。 ◆学⽣⾃主研究 1年⽣のうちから⾃分の興味のあることを研究できる「学⽣⾃主研究」では、教員や先輩が研究をバックアップ!研究を進めていく上で必要な「研究スペース」「研究資⾦」も大学から提供を受けられます! ◆万全の就職⽀援体制 少⼈数だからキャリア⽀援も⼿厚い対応︕模擬⾯接や書類の添削指導はもちろん、1年⽣の段階から卒業後を⾒据えたキャリア教育を⾏います。 6年連続100%達成!※ ※2023年3月卒業生実績・就職率 100%(内訳:就職希望者数279名、就職決定者数279名) 2018年3月~2022年3月卒業生実績・就職率 100%(内訳:就職希望者数1402名、就職決定者数1402名)
夢の実現に向かって、君の可能性を広げる質の高い4年間
本学の建学の精神は「真理・調和・実学」。実社会に役立つ学問を身に付けた、社会が必要とする人材の輩出を目指してきました。現代社会は、信じがたいほどのスピードで変化しています。そこで必要とされる人材を輩出し続けるためには、時代の流れを先取りし、大学も常に変化し続けなければなりません。 本学は、令和6年4月、法学部の名称を「総合政策学部」に変更しました。 様々な要因が絡み合い変化する現代は、予測不能な時代であり、あらゆる課題に対し一つの学問体系だけで解決策を提示することは困難になってきています。このような時こそ、問題の本質を見極めるために、様々な学問体系の基礎を学び、物事を俯瞰的に、グローバルな視点で捉える力を身に付ける必要があります。さらに言えば、多くの専門分野をつなぎ合わせる想像力、コミュニケーションや協働作業によってそれを実現化していく行動力・創造力が必要となります。令和6年度から始まる「総合政策学部」は、まさにこのような力を養成する学部なのです。 デジタル社会への対応も進めています。令和5年度から経済学部経済学科に「経済データサイエンスコース」を設置し、経済データを宝に変える力の養成に取り組んでいます。現在、「統計学」や「プログラミング」といった授業に加え、「データサイエンス(入門・基礎・応用)」「デジタルマーケティング(入門・応用)」「ビッグデータとAI」を開講しています。2030年には55万人が不足すると言われているデータサイエンティスト。本学経済学部経済学科では、経済学・経営学の素養を身につけた“経済データサイエンティスト”を養成します。 また、就職率が常に全国トップクラスであることも本学の特長の一つ。1年次から授業「キャリアサポートⅠ・Ⅱ」を開講し、キャリア教育が始まります。学生自身が「人生をどう生きていくのか」考えることができるように指導しています。2年生からはキャリアセンターで本格的な就職ガイダンスが始まり、3年生終了時には就職戦線で戦い抜く準備ができているというのが目標です。(2013年~2022年の学部別就職率ランキングでは、常にトップ10入りを果たしており、経済学部、法学部合わせて9回全国1位に輝いています。「朝日新聞出版 就職力で選ぶ大学」より)
夢を夢だけでは終らせない実績
本学は、保健・医療・福祉領域における奥深い専門教育を教授し、豊かな人間性と知性、高度な専門知識と技術を身につけて社会に貢献できる人材を養成すること、また独創的で実際的な研究活動を行い、その研究成果を還元しながら、地域社会や国際社会の発展に寄与するという目的の下に建学され、これからの医療・福祉分野で活躍していく、看護と福祉のスペシャリストを育成しています。 一人ひとりに目の行き届いた指導を実践する「少人数教育」、資格取得に必要な授業科目を重点的に配置した「実践型カリキュラム」、Face to Faceをキーワードに、一人ひとりの適性や能力を的確に把握したきめ細やかなキャリアサポートなどで、開学以来16年連続(2009年3月第1期卒業生より)で就職率100%(※)を達成し、夢を夢で終わらせない実績を誇ります。 ※2024年3月卒業生実績 就職者66名/就職希望者66名
都道府県の役所をはじめ、公的機関で働く人々のこと。国家公務員の仕事に比べると地域住民に接する機会が多いといえる。住民が快適に過ごせるよう公園をつくったり、地域の法令である条例を制定したりする。他にも住民票や税金の管理、道路や河川などの整備を行うなど、広い範囲で人々の暮らしを守る役目を担う。市区町村の役割が、国がつくった制度や法律を住民に直接運営することがあるのに対し、市区町村の運営のサポートや国とのパイプ役も担う。地域の工業や農業などを支援して盛り上げるのも重要な役割の一つだ。
広い視野を持ち、地域貢献がしたいという人が望ましい。そして、住民の意見を聞くだけではなく、悪いところがあれば本気で変えようという強い志が持てるとさらによい。大きな計画を立て、実行することも多々あるため、決断力と判断力も必要になる。また、役所は組織社会であるため、協調性があることも大切だ。