北海道の海外技術協力官を目指せる学校検索結果
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自ら考え、自ら行動し、自省する人へ
語学、心理学、観光学、スポーツなどバラエティ豊かでそれぞれが特色を持った3学部5学科を有する札幌国際大学は、札幌市清田区の地から、北海道、日本、世界に視野を広げ、自らの可能性を広げるべく様々な教育プログラムを展開しています。 学生一人ひとりの個性を大切にし、自立した国際人として社会へ飛び立つために、「自由」、「自立」、「自省」の精神と、「楽しくなければ学校ではない」をモットーに自然豊かなキャンパスと充実した施設、活発なクラブ・サークル、教職員の手厚いサポートであなたの「学び」をサポートします。 さぁ、あなた自身の可能性を広げるために、あなたの好きなことをさらに深く追求しましょう。
日本初‼※ 2022年4月開校!業務スーパー創業者設立・地球資源開発のプロフェッショナルへ
<今後成長が期待される仕事> 成長の期待される仕事は多岐にわたりますが、その一つがCO2削減につながる「カーボンニュートラル・脱炭素」に関する仕事です。 現在、地球温暖化防止のため、日本だけでなく、世界中でCO2の削減目標が設定されています。 そのカギを握るのが、太陽光・風力・地熱といった自然の力を利用する「再生可能エネルギー」の普及です。 その中でも本校が注目しているのが「地熱発電」です。 <地熱発電とは> 日本は石油などの資源が乏しい国ですが、地球の地下に眠る「地熱の資源量は世界第3位」と世界有数の地熱大国です。 地熱を利用している最も身近な例は「温泉」です。全国各地に温泉があり、日本人にとって温泉は文化の一部でもありますが、世界的には温泉が全国各地に湧いて出ることが大変珍しいことなのです。 このように日本人は昔から温泉として地熱を利用していますが、地熱にはもう一つ利用方法があり、それが「地熱発電」です。 温泉よりもさらに深い1km~3kmの地下にあるエネルギーを掘削して利用する地熱発電ですが、現在、地熱発電の発電容量は世界第10位と豊富な資源量を活かしきれていないのが現状です。 ただ、逆に言えば、まだまだ伸びる余地があり、今後成長が期待されるCO2の削減のために成長が期待される仕事であるといえます。 <日本のエネルギー自給率アップにも貢献> 昨今のウクライナ戦争の影響もあり、ガソリン価格や電気代が値上がりしていることは記憶に新しいことです。 色々な要因がありますが、一番大きな要因は日本のエネルギー自給率が低いことです。 日本のエネルギー自給率は12.1%(2019年)です。つまり、日本はエネルギーの9割近くを海外に依存しているということです。 再生可能エネルギーを普及させることは、CO2削減のみならず、エネルギー自給率アップにも繋がります。 特に地熱は世界第3位の資源量があるため、今後成長が期待され、地熱発電の開発には必ず地下を開発する「掘削技術者」が必要となります。 ※北海道建設新聞2021年5月19日より https://e-kensin.net/news/137194.html
人間生活学部は2025年から 『ウェルビーイング学部』へ (学部学科名変更届出済)
本学は、カトリック札幌教区初代教区長ヴェンセスラウス・キノルド司教が「北海道の未来は女子教育にある」との思いから、母国・ドイツに女子教育の担い手となる人材の派遣を要請、殉教者聖ゲオルギオのフランシスコ修道会から三人の修道女を派遣し、1925年北海道初の高等女学校を開設。そこから90年以上、高い知性と豊かな人間性を備えた女性を育成し、2025年に学園創立100周年を迎えます 。100年という節目を迎える2025年、人間生活学部は学部名を「ウェルビーイング学部」、人間生活学科を「地域創生学科」、食物栄養学科を「食環境マネジメント学科」に名称変更します。 (学部学科名変更届出済) ウェルビーイングをコアとして、人間の生活に関する社会課題を文理融合・他領域横断型で探究する社会の動きに対応し、これまで蓄積してきた研究を一層充実させ、近未来社会の創造者を育成する教育をより充実していきます。
今まで日本はさまざまな開発途上国に対し、インフラ整備や保健医療の向上、農業開発などの技術協力を行ってきた。専門家選びや研修員の受け入れ、機材供与、それらをミックスしたプロジェクトに携わるのが、各省庁の海外技術協力官だ。個別プロジェクトは、国際協力機構と各省庁、民間のNGOなどが協力して実施する。単に技術を教えるだけでなく、相手国の自主性を高め、ともに成果を上げていく姿勢が重要となる。自分が支援したい分野の専門性、語学力、指導経験を積めば、省庁以外に国際技術協力に関する機関でも働ける。
各省庁に所属し、独立行政法人国際協力機構(JICA)やNGOと協力して支援するため、分野の高い知識と指導力が必要となる。また、支援する発展途上国で一定期間を過ごすことになるので、その地での生活に適応できる能力と併せて円滑に遂行できるよう、現地の人に信頼されるコミュニケーション能力が求められる。英語を含めた外国語の能力がある人が望ましい。