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最期まで自分らしく!超高齢化社会に対応した多様な医療体制の在り方を考える

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救急看護に関連した研究(MJゼミ)

担当教員 増山 純二
学部/学科/コース 看護学部 /看護学科
所在地 福岡県福岡市東区和白丘2丁目1番12号

このゼミ・研究室の研究テーマ

健康な生活の実現
  • 高齢化
  • 長寿社会
  • 医療格差
関連キーワード
  • 超高齢化社会
  • 医療支援システム
  • 家族と地域を巻き込んだケアシステム
  • 地域包括ケアシステム
  • 高齢者のACP

高齢者が自分らしく最期まで生きられる社会を目指して

日本は、世界でも例を見ないスピードで高齢化が進行しています。厚生労働省では、高齢者の尊厳の保持と自立生活の支援を目的に、2025年までにすべての高齢者が住み慣れた土地で自分らしく暮らし、人生の最期を迎えられるような地域の包括的支援・サービス提供体制(地域包括ケアシステム)の構築を推進しています。しかし、総務省消防庁の「令和2年版消防白書」の報告によると、2019年における救急搬送のうちの60%は、65歳以上の高齢者が占めていることがわかりました。そしてそのうち、緊急度の高い要請がどれだけあったのかは定かで無いのです。つまり、ひとりで病院へ向かうことが困難、またはホームドクターが往診できない状況であったために、緊急度が低いにも関わらず救急車を呼ばざるを得なかったケースも少なくないことが考えられます。超高齢化社会の日本において、急病時の包括ケアシステムの構築はもはや急務であると言えるでしょう。

入院だけが解決策じゃない!多様な医療のあり方を検討しよう

こうした状況を改善するためには、まず実態調査が必要です。実態調査では、「救急車を呼んだ理由」「主訴」「疾患」「既往歴」「内服薬」「治療」「入院時の合併症」「転帰」、また生活面について「施設入所の有無」「家族背景」「ADL」「要支援、要介護の状況」「日常の医療体制のバックアップ状況」「急病時の医療体制」など、実にさまざまな項目を調べます。そうすることではじめて高齢者の救急医療体制の課題を浮き彫りにし、多様な医療のあり方を検討することができるのです。たとえば「病院までの足がない」というのがそもそもの問題であれば、在宅入院制度を構築したり、自宅診療の幅を広げたりといった対策が考えられます。また、クリニックの医師不足が問題であれば、看護師との連携による医師のタスクシフティングの実施が検討できます。このように問題が明確になればなるほど、課題に対する解決策もより明確にすることができるのです。

高齢者と、支える家族や地域をも包括するケア体制の構築へ

高齢者に対する急病時の包括ケアシステムを構築するためには、地域の協力が不可欠です。たとえば地域の福祉タクシーを無料で利用できれば、病院へ行く手段がない時でも救急車を呼ばずに済みます。また、家族の協力も必須です。高齢者のACP(アドバンスケアプラン)として、いざという時に「救急車を呼ぶのか」「人工呼吸器を装着するのか」「胸骨圧迫心臓マッサージを実施するのか」といったことを、代理意思決定者となるご家族間で事前に話し合っておくことは大切です。医療に携わる人にとって、高齢者本人と家族に寄り添う救急医療を提供するためには、「医療提供だけが本人や家族の幸福ではない」ということを認識していく必要があると考えられます。患者・家族のQOL(Quality of Life)と QOD(Quality of Death)の概念を整理することは、学生自身の「看護観」「死生観」を培う良いきっかけにもなるでしょう。

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不可能を可能に━━テクノロジーを駆使して未来のリハビリを変える

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Neuromechanics Lab (ニューロメカニクス ラボラトリー)

担当教員 玉利 誠
学部/学科/コース リハビリテーション学部 /理学療法学科
所在地 福岡県福岡市東区和白丘2丁目1番12号

このゼミ・研究室の研究テーマ

技術の革新
  • AI(人工知能)
関連キーワード
  • 神経科学
  • 生体力学
  • 脳と身体運動の関係
  • VR
  • ロボット

脳血管疾患の後遺症は長いリハビリが必要となる

脳出血や脳梗塞などの脳血管疾患の発症者は年間29万人にものぼり、介護や支援が必要となる大きな原因となっています。脳血管疾患の特徴は、運動や感覚を司る重要な神経が損傷されやすいことです。命を取り留めても手足の運動麻痺や感覚麻痺が残ることが多く、身体機能の回復や維持を目的とした長期間のリハビリが必要となります。近年では40~50歳代の現役就労世代の有病率も増加しており、就労や日常生活を阻害する大きな要因となっています。さらに、国家的な面では、社会の人口減少や高齢化による税収の低下や、それに伴う医療保障費の負担増加が将来的に予測されています。そのため、医療・介護保険制度やその他の社会保障制度の維持は国家的な課題となっているのです。このような問題から、脳血管障害患者に対する効果的で質の高いリハビリの開発が期待されています。

神経科学と生体力学を融合し、脳と身体運動の関係を明らかに

このような脳血管疾患を取り巻く課題に立ち向かうべく、令和健康科学大学理学療法学科の神経理学療法ユニットでは、脳の神経システムと身体運動の関係を明らかにする研究やロボットを用いたリハビリテーションの研究を行っています。MRIを用いて脳神経の構造および機能的なネットワーク性を解析するとともに、三次元動作解析装置を用いて身体運動を解析し、脳血管疾患の病態や日常生活への影響、効果的なリハビリの方法などを解明するのです。さらに、VRやロボットをリハビリに応用する研究も行っています。こうした研究と実践の継続により、これまで回復が難しかった運動麻痺やその他の後遺症についても、より優れた回復効果が期待されるでしょう。また、今まで長期間を要したリハビリの日数軽減にも寄与し、たとえ脳血管疾患を発症したとしても、より良い身体機能を早期に取り戻し、再び日常生活や仕事に復帰したりすることを可能とするのです。

医学と工学の連携により、質の高いリハビリ法の開発に期待!

理学療法学科の神経理学療法ユニットを率いる玉利先生の「ニューロメカニクスラボラトリー」では、脳血管疾患患者に対するより効果的なリハビリの開発に取り組んでいます。例えば、電気や磁気により脳を直接刺激しながらリハビリを行う効果の検証や、VRやロボットを用いてリハビリを行う効果の検証、その他、脳画像と患者の身体機能のデータを大量に収集し、AIを用いて予後を予測する取り組みなどを行っています。さらに、工学系の研究者と連携し、臨床現場で様々な生体信号を簡便に収集する機器の開発や方法について検討しています。このラボラトリーでは、ブラックボックスと言われる脳の不思議や、身体運動のメカニズムを探求するため、論理的な思考力や分析力、臨床現場への応用力を身につけることができます。神経損傷由来の後遺症に対し、先端的で効果的な新しいリハビリを開発し、障害を抱える患者に寄与したいと願う人には最適な学科です。

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作業療法士の活躍場所は街じゅう全部!すべての人のより良い人生のために

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健康と作業的公正(justice)

担当教員 吉田 和弘
学部/学科/コース リハビリテーション学部 /作業療法学科
所在地 福岡県福岡市東区和白丘2丁目1番12号

このゼミ・研究室の研究テーマ

地域の再生
  • 地域の活性化
関連キーワード
  • 作業により得られる自己充実感
  • 「人・環境・作業」の関係性
  • 心理学
  • 工学
  • 作業的不公正

“作業”によって自己充実感を獲得、健康へと繋がる

頭や体を使い“作業”することは、多くの人にとって自己充実感を得る手段となります。ここでいう“作業”とは、その人にとっての目的や価値を持つ生活行為のことを指します。たとえば仕事をしたり、買い物をしたり、散歩や運動をしたりするのもすべて“作業”です。ところが、精神的・身体的、あるいは社会的な何らかの問題により、これまで行っていた“作業”が思うようにできなくなってしまうことがあります。特に2020年からは世界中で猛威を奮っている新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の影響により、失職、行動・外出の制限、感染に対する不安や恐怖感から、これまでと同じ生活、つまり日々の“作業”ができなくなってしまった人が後をたちません。人は“作業”をしない、またはできない状況に陥ると、心と体に不調をきたしてしまう危険性があります。作業療法士は、このような社会的問題にも関与できる職種です。

作業療法の対象範囲を拡大!“作業”の多様な可能性を探る

日本において、作業療法士は「医療職」に位置づけられています。身体や精神、発達に障害を抱える人や高齢者に対し、各々の“作業”が行えるようサポートするのが主な仕事です。しかし、作業療法士の活躍範囲はそれだけではありません。たとえば対象を個人に絞らず、集団や組織、さらには地域にまで広げてみるとどうでしょうか? さまざまな視点から「人・環境・作業」の関係性を考え、個人の“作業”を可能とすることで、ひいては集団や組織の“作業”がより円滑に進むようサポートできるのです。そのために必要となる知識は膨大であり、作業療法学や一般臨床医学などを中心に、心理学や工学、社会学、経営学、また芸術や音楽など、実に幅広い分野を学ぶ必要があるでしょう。作業療法はこうしたさまざまな分野の学問と融合できる可能性を秘めています。その過程で個人の得意分野を伸ばし、異業種の専門家と連携を図る手法を学ぶこともできるのです。

“作業”で人と地域をパワフルに!社会的弱者の支援や地域振興も

ウイルスによるパンデミックや自然災害などにより強制的に“作業”ができない状況は、「作業的不公正」と呼ばれる状態を生み出します。これは精神や身体にネガティブな影響を与えるもので、そうした人々が増えることは日本社会において大きな経済的損失です。災害による作業的不公正は、人の力で避けられるものではありません。しかし、そのような非常事態におかれた社会を調査してデータを積み上げていけば、同様の災害が起きた際に過去のデータを活用して作業的不公正を最小限にとどめ、状況をいち早く改善する手助けができます。令和健康科学大学が理想とする「本当の作業的公正」とは、すべての人が平等な機会や必要な資源を使用することのできる格差なき社会です。日本でも問題となっている虐待や引きこもりなどの諸問題を含め、地域格差による社会的不公正にも積極的に取り組み、地域産業の発展や街づくりへの貢献を目指しています。

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  • 学校No.7248
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