宮崎医療福祉専門学校

理学療法士について

ケガや病気などで身体に障害のある人が自立した日常生活が送れるように、身体機能の回復を支援する、国家資格が必要なリハビリテーションの専門職です。座る、立つ、歩くといった基本動作能力の回復や維持、および障害の悪化を予防するために、運動療法や物理療法(温熱、電気等)などを用います。

仕事のやりがい

リハビリの効果が現れ、患者さんなどの身体機能回復を支援できたと感じたときには、大きな達成感を感じることができます。患者さんが元気になり、笑顔を取り戻す様子を見て、やりがいを感じる方も多いでしょう。
また、リハビリに関する最新の知識やスキルを得ることができます。常に進歩し続けるリハビリの技術等について、医療や介護分野の仲間たちと連携しながら、日々の現場で実践しながら磨いていけることも、大きな魅力です。

看護師について

けがや病気の患者の回復を支える国家資格です。病棟では、毎日患者さんの身体の状態を確認し、医師に伝達します。また、不安を感じる患者さんを精神的に支えるという役割もあります。

仕事のやりがい

患者さんやご家族を精神的に支えることができ、退院時などに「ありがとう」の言葉をかけられると、大きなやりがいとなります。とにかく患者さんと接する時間が多い仕事です。変化に一番に気づけるため、容体が大事に至らなかったり、病気などから回復して患者さんのできることが増えていく姿を見守ることができます。

宮崎医療福祉専門学校の特長

自然豊かな環境のもと専門知識や技術を習得し使命感を持って医療福祉の現場で活躍できる医療人を育てます。

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理学療法士養成学科

社会から必要とされる、
感性豊かなリハビリテーションの専門家へ!

学びの特長
充実した国家試験合格対策

1国家試験の苦手分野を実践で克服!
臨床実習を行なう前に、前年度の国家試験の模擬試験を受けることにより、苦手分野を把握し、臨床実習の中での実践的な経験を通して克服します。臨床実習後はグループワークと教員サポートでフォロー。
2模擬試験は4回実施
11月~2月初旬までに4回の模擬試験をくり返すことで、
試験の感覚を身につけます。
3重点講義や国家試験対策講座
介護保険に関する特定疾患についての重点講義、呼吸器・循環器疾患・脊髄損傷の国家試験対策講座を実施します。

実習例
運動療法
運動によって身体機能を最大限に回復するのが運動療法です。運動器・神経・スポーツ・内部障害の各疾患ごとに、効果的なリハビリテーション(の理論的背景と技術)について学びます。
スポーツ
リハビリテーション
各種スポーツ大会に参加し、けが予防のストレッチなどスポーツリハビリを体験します。
水中トレッドミル
水の浮力により負荷を軽減し、水中やジェット水流の抵抗を利用したトレーニングを行います。

MMCの理学療法士養成学科は
こんなところ!!

看護学科

社会の変化に対応できる看護師へ!

学びの特長
基礎からじっくり学べる

1実習施設に専門教員を配置
各実習施設に実習を指導する専門教員を配置し、学習効果を高めます。
23年間で3,000時間のカリキュラム
豊富な講師陣と専門分野に応じた教員を配置し、たっぷりカリキュラムの時間を確保。
3卒業後の選択肢が幅広い
幅広い就職先や、大学への編入学など、様々な進路の選択肢があります。

実習例
母性看護学演習
地域福祉持論
成人看護学演習
統合看護技術演習
災害看護

…など

MMCの看護学科は
こんなところ!!

初年度納入金

  • 【理学療法士養成学科】
    1,228,000 円(入学金含む)

  • 【看護学科】
    958,000 円(入学金含む)

※別途諸経費が必要です

学費支援制度

  • 受験料免除制度:受験料免除

    対象
    併設校在籍者で推薦入試受験者
  • 奨学金制度:入学金免除

    対象
    併設校・地元校・指定校推薦入試の成績優秀者
  • 高等教育の修学支援新制度:「公費による授業料等の減免」及び「返済の必要のない給付型奨学金」

    対象
    制度の利用者として認定された方

大学生~社会人のみなさまへ

  • 専門実践教育訓練給付制度:本人が支払った教育訓練費(入学金・学費等)の
    一部をハローワークから支給(入学金・授業料が最大70%給付)

    対象
    雇用保険の被保険者として支給要件期間が3年以上ある方(初めての場合は2年以上)

    ※詳細はハローワークのホームページをご確認ください。

  • ひとり親家庭高等職業訓練促進給付金:在学期間(最大3年間)生活費の一部として、月額100,000円(住民税非課税世帯)
    月額70,500円(住民税課税世帯)が支給

    ※詳細はお住まいの自治体にお問合せください。

  • ひとり親家庭高等職業訓練促進資金:入学金・教材費等の納付金のほか、参考書・学用品等のために上限50万円の貸付

    対象
    ひとり親家庭高等職業訓練促進給付金の支給対象者

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