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チームの一員として歓喜の瞬間に立ち会う。 そんな夢を現実に変える。

■学問大分類:医学・歯学・薬学・看護・リハビリ
■学問小分類:リハビリテーション・作業療法・理学療法
■提供:西九州大学

現場のニーズに的確に応えることができるスポーツ栄養のスペシャリストを目指す。

「公認スポーツ栄養士」とは、「公益社団法人日本栄養士会」「公益財団法人日本スポーツ協会」の共同認定による資格です。
1.管理栄養士であること
2.公認スポーツ栄養士養成講習会を受講しようとする年度の4月1日時点で満22歳以上であること
3.スポーツ栄養指導の経験があること、またはその予定があること
4.日本栄養士会と日本スポーツ協会が認めた者
以上の申請資格を満たす者が、講習と試験をクリアし「公認スポーツ栄養士」として認定されます。
具体的な仕事は、監督、コーチやトレーナー、そしてアスリートのパフォーマンスを最大限に発揮するために、医・科学分野の専門スタッフと連携し、栄養面からの専門的なサポートを行います。食材の選択から、献立、調理法、摂取する量やタイミングなど。効率よく筋肉をつけるための食事や、身体のベストコンディションを維持するための食事、ケガの予防や回復に効果的な食事を考えることなども含まれます。
食のプロフェッショナルとして、アスリートの能力を最大限に発揮できるよう、専門的な知識と技術を駆使してその活躍をバックアップするのが「公認スポーツ栄養士」の仕事です。

アスリートとともに、歓喜の瞬間に立ち会う

「公認スポーツ栄養士」として認定されるまでの講習と試験の流れを簡単にまとめると以下のようになります。
1.スポーツ栄養ベーシックコース講習受講
2.必要書類を日本スポーツ栄養学会へ提出
3.公認スポーツ栄養士養成講習受講
4.共通科目Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ検定試験(筆記試験)
5.専門科目集合講習受講
7.専門科目検定試験(口頭試験・インターンシッププレゼンテーション)
8.「公認スポーツ栄養士」認定
「公認スポーツ栄養士」になるには、多くの講習を受ける必要があり、試験の難易度も高くなります。しかし、資格を取得することで大きく未来が拓ける可能性があります。
一人のアスリートを一人の「公認スポーツ栄養士」がサポートする体制が理想とされていますが、2021年10月現在の「公認スポーツ栄養士」認定者数は436人。数多くある種目に対して、まだ十分な人数とは言えません。
今後一層のニーズの高まりが期待できることはもちろん、今から本気で「公認スポーツ栄養士」を目指せば、歓喜の瞬間に立ち会うチームの一員となることは、決して大袈裟でなく、確実に手の届くところにある夢となるのです。

「管理栄養士」合格率全国トップクラス*の西九州大学なら、はじめの一歩を踏み出せる。

「公認スポーツ栄養士」になるために、まずは何から始めるのでしょうか?
それはもちろん、管理栄養士の資格を取ることです。

2021年度(第35回)管理栄養士国家試験合格率94.4%* 。西九州大学は、全国でもトップクラスの合格率を誇ります。栄養学の基礎から学外実習まで、一人ひとりに合ったきめ細やかな教育プログラムと管理栄養士養成に特化したカリキュラム編成が、この高い合格率に繋がっています。その他の国家試験対策としては、夏期・冬季休暇を含む年間を通して、小グループ制で全教員が徹底サポートする無料講座を実施。普通科、商業科など調理系以外の高校出身の学生、勉強が苦手な学生も無理なく国家資格の取得を目指せます。

トップアスリートを支え、チームに頼りにされる。そんな「公認スポーツ栄養士」を目指すなら、西九州大学、健康栄養学部で学びませんか。

*第35回管理栄養士国家試験合格率94.4%(全国平均64.2%)、受験者89名中84名合格(全国平均 受験者16,019名中10,292名合格)

2.6人に1人が高齢者。高齢化社会、課題解決のカギは「地元」にあった!

■学問大分類:医学・歯学・薬学・看護・リハビリ
■学問小分類:看護学
■提供:西九州大学

高齢化が進む現代の、医療・福祉分野の人材不足問題とは?

日本の高齢化率は世界的にも高く、2021年時点で、65歳以上の高齢者人口は約3,640万人で人口全体の29.1%になります。つまり、約4人に1人が高齢者という現状です。また、2065年には、約2.6人に1人が65歳以上の高齢者となるという調査もあります。
※総務省統計局報道資料「統計からみた我が国の高齢者」より

高齢化に伴い、医療・福祉分野の人材不足の問題が深刻になっています。必要な介護を受けられない「介護難民」も増加し、2025年には全国で約43万人が介護難民になると予測されています。
そこで、本来は病院・施設で機能訓練を行う、理学療法士・作業療法士が在宅で介護状態に陥らないように生活習慣の構築や適切な運動および環境設定を行っていますが、人手不足により十分に実践できているとは言い難い状態です。
そんな中、厚生労働省は打開策として「地域包括ケアシステム」の構築を推進し、注目されています。

地元の医療・福祉に貢献できる人材育成を目指す、西九州大学

「地域包括ケアシステム」は、自治体・行政、民間企業、大学など地域が一体となって、医療・福祉・住まい・生活に関する支援を行うシステムを構築することを目的としています。高齢者が慣れ親しんだ地元で暮らすことができ、地域のつながり強化したり、雇用の創出も見込めたりします。

地域で暮らす人々が抱える問題や障がいは、「加齢で足腰が弱り外出が難しい」「脳梗塞により利き手が使えなくなった」「心の風邪(うつ病)にかかり生活に困っている」などさまざまです。理学療法士と作業療法士は、このように低下した心身機能を維持・向上させるためのリハビリテーションを担当し、住み慣れた地域での生活を支援します。

そんな「地域包括ケアシステム」を構築を目指して、西九州大学は2013年に「地域大学宣言」を発表し、地域社会に貢献できる人材育成を目指して自治体・産業界・地域社会と連携した教育研究活動を行ってきました。

リハビリテーション学科では地域と連携したさまざまな活動を展開

西九州大学のリハビリテーション学科では、「地域包括ケアシステム」を構築すべく、自治体や地域社会と連携し、地元に貢献できる人材の育成を目指しています。そのために、地域でさまざまな活動を行っています。
高齢者の方を対象に、質問紙での検査、バランス感覚・歩行スピード等を測定し、ロコモ症候群の早期発見を目指す「体力測定会」や、生活機能の維持のために体操や創作活動を行う「生きがいサロン」、運動習慣を向上させ認知症を予防することが目的の「認知症予防サロン」を実施し、地域とのつながりを強化しています。
これからも、地域包括ケアのリーダーとなり地元に貢献できる高度な知識と技術を持つ理学療法士・作業療法士の育成に向け、積極的に取り組んでいきます。

  • 学校No.3729
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