敬和学園大学の学部・学科紹介

人文学部で、さまざまな学問を幅広く学ぶリベラルアーツ教育を実践しています。
「国際文化学科」「英語文化コミュニケーション学科」「共生社会学科」3つの学科、9つのコースがあります。幅広い専門分野の授業を開講し、学生それぞれのニーズに合わせて、他学科の科目も自由に選択できるカリキュラムを用意しています。

●国際文化学科
①概要
人が集まって社会ができ、社会の集合が世界をつくっています。グローバル化が進む今、異なる文化を知り、自分たちの地域と国際社会とのつながりを理解することが必要です。国際文化学科では、さまざまな文化や歴史への理解と、国際社会と地域の相互関係を学ぶことで、グローバルな視点を持つ国際教養人を育てます。
②コース
・歴史探究コース
日本史、アジア史、ヨーロッパ史の学びを通じて、人類社会の過去における営みの中に私たちの現在を知るさまざまな英知を探究し、人類にとってよりよい社会を築いていく力を育てます。
・多文化理解コース
ヨーロッパ、アジアの多様な文化や習慣を理解し、グローバル化が進行する現代の多文化社会の中で、自己のアイデンティティーを保ちながら、異なる他者との絆を深める力を育てます。
・国際社会コース
国際政治、国際法、国際経済の勉学を通じて、複雑な国際社会の仕組みを理解し、グローバルな視点を養います。自分たちの社会と世界のつながりを理解し、行動する力を育てます。
・情報メディア・コース
情報メディアに関する諸領域を学び、ウェブや映像などの「発信力」を磨きます。「発信力」を生かした実践活動により、地域社会の課題を解決する力を養います。
③取得を目指す資格等
中学校教諭一種免許（社会）、高等学校教諭一種免許（地理歴史・公民）、ビジネス著作権検定、ITパスポート、マイクロソフトオフィススペシャリスト（Word、Excel） 等
④将来の主な進路
公務員、金融機関、一般企業、商社、外資系企業、マスコミ、観光サービス、航空会社、IT企業、学校、教育機関、NGO（国際協力分野）、NPO（公益分野）等


●英語文化コミュニケーション学科
①概要
変わりゆく世界で異文化を理解し、互いの考えを深く通わせるために、リベラルアーツと少人数教育で養う対話の力と多面的思考力がますます必要となっています。英語文化コミュニケーション学科では、道具としての英語、知識としての文化、手段としてのコミュニケーションの力で世界と自分の未来を拓き、平和を実現する力を育てます。
②コース
・文学・文化コース
英米の文学作品や文化、歴史、社会の動きを学び、言葉に対するセンスを磨くと共に、英語圏の人々の人間理解や世界観を学びます。同時に、自分の文化への意識と理解を深めていきます。
・英語教育コース
英語教育に必要な知識と、教える技術を実践的に学び、専門教科の知識を深めます。理論と実践の両面を備え、児童や生徒への英語教育に関わる人を育てます。教員免許（英語）が取得できます。
※教職課程の履修&習得により取得可能（文部科学省 教員免許状を取得できる大学一覧より）
・キャリアコミュニケーション・コース
通訳などの専門スキルのみならず、広く仕事に生かせる英語力を鍛えます。人との関わりや地域・世界の動きについても学び、学外学習を通して実践的に主体性やコミュニケーション能力を養います。
③取得を目指す資格等
小学校教諭二種免許＊、中学校教諭一種免許（英語）、高等学校教諭一種免許（英語）、実用英語技能検定準1級、TOEIC®785点 等
＊小学校教員免許は玉川大学通信教育部と併修
④将来の主な進路
学校、教育機関、一般企業、商社、外資系企業、ホテル、観光サービス、航空会社、国際機関、日本語教師、NGO（国際協力分野）、NPO（公益分野）等


●共生社会学科
①概要
近年、地域社会において数多くの課題が生じています。その課題解決のためには、新たなコミュニティづくりが必要であり、それを実践できる力が求められています。共生社会学科では、福祉的な視点を持ちながら、地域課題解決のための活動を持続可能なものへ成長·発展させ、あらゆる人々と「生きるを共に」する力を育みます。
②コース
・ソーシャルワーク・コース
社会福祉の理論と実践を学び、生活課題を抱える地域や人々を支援する専門職であるソーシャルワーカーを育成します。社会福祉士国家試験受験資格、社会福祉主事等の資格が取得できます。
※厚生労働省 社会福祉主事養成施設一覧より
・ソーシャルビジネス・コース
地域のさまざまな課題をビジネスの視点から解決するソーシャルビジネスのあり方や仕組みを実践的に学びます。まちを活性化し、地域経済に貢献する人を育成します。
③取得を目指す資格等
社会福祉士（国家試験受験資格）、社会福祉主事任用資格、児童厚生2級指導員、児童指導員任用資格、ピアヘルパー 等
④将来の主な進路
福祉施設（高齢者福祉施設、障がい者支援施設、児童福祉施設など）、福祉関連企業、社会福祉協議会、医療機関、公務員、一般企業、NPO（公益分野）など