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幼児対象の食育活動、“食のちびっこ応援隊”が秘めた大きな可能性!

■学問大分類:栄養・食物
■学問小分類:栄養学
■提供:兵庫大学 健康科学部 栄養マネジメント学科

生活習慣病の予防対策は、幼い頃からのスタートが肝心

日本人の半数以上が「自分で作っている病気」で死亡している―。ショッキングではあるが、紛れのない事実だ。日本人の死亡原因の約60%は、がんや循環器疾患、糖尿病などの生活習慣病が占めている。例えば塩辛いものを食べる、肉をたくさん食べるなどの間違った行動を自分の意志で続けることが原因だ。しかも厄介なことに、多くの人が「わかっているけどやめられない」のである。
たしかに大人になってから行動をあらためるのは難しい。幼い頃から「栄養バランスのとれた食事を楽しく摂ることが当然だ」と教え、身につけさせることが肝心である。そこでアクションを起こしたのが、兵庫大学健康科学部栄養マネジメント学科の矢埜みどり教授。「食のちびっこ応援隊活動」として、親子で行う食育活動に取り組んでいるのだ。

事前アンケートから計画、実践、プログラムの実施・改善まで

幼児が食に触れる機会を作るとともに、学習者が抱える問題点を明らかにし、解決する食育活動を行うことが必要だと話す矢埜教授。「この活動では、まず事前アンケートを行います。アンケート結果に基づいたプログラムを①計画、②実践、③学習者の変化を評価し、④その評価をもとに改善したプログラムを実施する。この一連の流れを通して、楽しく食べる子どもたちを育むプログラムの開発を目指します」と言う。
すでに兵庫大学附属加古川幼稚園で行われており、今後は学生とともに色々な施設で実施していきたいとのこと。作成した食育プログラムを多くの人に活用してもらえるよう、課題別にプログラムを整理し、幼稚園や保育園などに提案したいと話す。さらに、幼児だけでなく、児童、生徒、学生、社会人と継続的な食育活動を推進できるよう、プログラムの汎用性を高め、身につけた正しい食生活が維持できるようにしたいと言う。

食を通して人々の健康に貢献したい方へ

「普段から薄味の人は塩辛いものを食べて辛すぎだと思うように。野菜をしっかり食べている人は肉だけでは物足りないと思うように。正しい食事が身についていれば、生活習慣病や病気のリスクが少ない。しかも幼い頃から「楽しく・正しく食べること」が当たり前と捉えていれば、好きなものを我慢することも、行動を変える必要もありません」。この言葉には「食のちびっこ応援隊活動」への熱い思いが込められている。
矢埜教授は、研究活動をともにしたい人への条件として「食を通して人々の健康に貢献したい思いを持っていること」「目標に向かって仲間と力を合わせて努力できること」と話された。矢埜ゼミでは、栄養マネジメントの知識はもちろん「アンケート結果をもとに課題を決め、どのような教育を行うかという正解のない問いに対し、最善の策をみんなで考え抜くスキル」も習得できる。人に伝える力やコミュニケーション力などを身につけたい者にも最適だ。

社会問題をビジネスの手法で解決! コミュニティビジネスの可能性を探究する

■学問大分類:経済・経営・商学
■学問小分類:経営学
■提供:兵庫大学 × 加古川市

新型コロナが浮き彫りにしたスマートシティ計画の弱点

IoTやAI、ロボット、ビッグデータといった先進技術の開発が加速するなか、これらを都市の課題解決に活かそうという動きが活発化している。兵庫県加古川市においてもスマートシティを推進中だ。しかし現実には、順調に進んでいるとは言い難い。例えば多くの高齢者は、スマートフォンを所有していても電話以外などの機能を使えないのだ。
この問題が露呈したのは、新型コロナウイルスワクチン接種の予約開始以降である。スマホで予約ができず、市役所に電話や直接訪問する高齢者が続出した。公共サービスをアプリで提供するためには、スマートフォンを一定水準まで使えるようにする必要がある。そこで現状打破に乗り出したのが、兵庫大学現代ビジネス学部現代ビジネス学科、学部長・研究科長の松本茂樹氏だ。

課題の発見から議論、検討から発表、気づきと成長へ

高齢者を含めた市民のITリテラシー向上が、スマートシティ化を推進する―。そう考えた松本教授は、スマホを使いこなせていない高齢者に、大学生が個別指導するプロジェクトを立案。ボランティア活動として、行政サービスの「加古川アプリ」ほか、便利なアプリのインストール、LINEグループの構築、SNSのダウンロードなどのアドバイスやサポートを行った。
このプロジェクトは、以下のように進められた。①課題の発見:社会の問題を学生が個人で抽出。②新聞やニュースなどにある情報をグループで収集して議論。③課題解決:ビジネスとして解決する手法を検討して発表。④気づき・成長:学生が企画、チラシ作りと配布、SNSでの広報、当日の運営、である。振り返りでは「自分はできても人に教えるのは難しい」「こんな簡単なことで喜ばれ、ありがとうと言われた」「人の役に立つことは結局自分のためになる」などの感想から人間的な成長が伺えた。

公務員、企業人を問わず、社会で必ず役に立つ思考回路とは?

プロジェクトを通じてわかったのは、高齢者はスマホを自在に使いたいが、教えてくれる人がいないこと。しかも携帯ショップの講座は、有料化されたり廃止されたりしているのだ。「スマホ講座」のニーズは確実にあるといえる。一方、学生は新型コロナでアルバイトが減少し、授業の空き時間でできるアルバイトは非常に助かる。そこで松本教授は、今後の検討として「スマホ講座」を90分500円で行い、参加学生にはバイト料を支払う仕組みを構築したいと話す。
そんな松本教授は自身のゼミについて、地域創生を教えるなかで、特に社会問題をビジネスの手法で解決するコミュニティビジネスの有効性を学ばせているという。「公共セクターでの税金を使った課題解決には限界があります。まずはビジネスで解決できないかを考えることが大切です。こうした思考回路は公務員志望であれ、民間企業志望であれ、社会に出たときに必ず役に立つと考えています」と話す。

  • 学校No.1679
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