大阪商業大学のゼミ・研究室

全国には約1,300のシルバー人材センターがあります。
ハローワークでは「雇用契約による就労」を対象として求職者に仕事を紹介しますが、シルバー人材センターでは、ハローワークでは対象となりにくい「臨時・短期・軽易な仕事」を主な対象としています。また、継続的な仕事であっても、複数の会員でワークシェアリングすることで、より多くの高齢者に就業機会を与えることを目的としています。しかし、ある程度その存在は認識されているにも関わらず、高齢化が進む近年では、会員数の減少や、契約金額の停滞などの課題が生じています。
高年齢者雇用安定法の改正により、2021年4月から事業主に対して、従業員を70歳まで継続して雇用することが努力義務、として導入されたことも一因です。これまで定年退職後にシルバー人材センターに登録していた年齢層の人々が、継続して企業に残り働き続けることで、センターへの登録のタイミングがより高齢になるため、人材のさらなる高齢化が進んでいます。そのため、加齢による仕事への影響には個人差があるものの、一般的に仕事を発注する企業などは、センターに登録している高齢の会員を敬遠する傾向があります。

高齢化しているセンター登録者に就業の機会を提供することは、長寿化が進む我が国で「生涯現役社会」を実現することにつながります。また、就業機会が少なくなった会員に対し、センターがボランティアや趣味活動などの機会を提供することで、高齢者の社会参加を促進することが可能になります。課題の解決策を考え、参考事例を蓄積し、全国的なセンターのネットワークを利用して情報を共有することで、生涯現役社会を全国で幅広く展開させることが可能になります。
豊山研究室では、センターが適切な会員を紹介するために必要なノウハウを蓄積しながら、発注者の高齢者に対する先入観を払拭する方法を研究しています。座学だけでなく、学外の各種団体と連携し課題を確認。ともに解決策を考え、実行するフィールドワークを実施してきました。また、2010年度から高齢者に仕事を紹介する『公益社団法人東大阪市シルバー人材センター』と連携。ホームページやセンター会報の作成、イベント企画等への協力などのプロジェクトを通して、高齢者の就業の増加を目指しています。

一般的に、地域での介護予防教室やボランティアなどの社会参加は女性が多いですが、シルバー人材センターの登録者は女性会員の割合が慢性的に少ない傾向にあります。
平均寿命や健康寿命も女性のほうが長く、地域社会では子育てや家事支援などの仕事の需要が多いことを考えれば、女性の登録者増加促進は重要な課題。また、女性会員が増加することにより、就業やその他の社会参加の多様性を広げることにつながり、生涯現役社会を豊かなものにします。
豊山研究室ではシルバー人材センターの女性会員をいかに増加させるかに着目しています。
女性会員の少なさは、地域の就業構造、家族構成など構造的な要因によります。そのため、長期的な視点での継続的な取り組みが大切。女性が就業しやすい仕事を開拓しながら、就業に限らずセンターへの入会の動機付けをどう提供していくかも課題です。
先進的なセンターでは“シルバーに登録したら面白いことができる”と思ってもらえるよう、ヨガ講座、バスツアー、おしゃれセミナーなどのイベントを企画しています。こうしたイベントを、センターの会員だけでなく一般の参加も可能にすることで、地域の活性化にもつながっています。

人が「やる気」を持って仕事に取り組んでいることを「職務に動機づけられている」といいます。この「動機づけ」には「外発的動機づけ」と「内発的動機づけ」の2種類があります。外発的動機づけとは、外部からの刺激によってやる気を出すこと。例えば「賃金をもらえるから仕事をがんばろう」とか「単位をもらえるから勉強しよう」といった、外部から得られる報酬や評価を目標として行動することです。これに対して「内発的動機づけ」とは、仕事や勉強そのものに「やる気」を起こさせる動機づけがあるということ。「仕事が面白くて、充実感や達成感を得られるから一生懸命働く」、「成績や単位など関係なく、新しいことを知ることが楽しい」という状態を指します。
皆さんも、評価など見返りがなくても、仲間と部活をがんばったり、自分が好きなことに夢中になった経験があると思います。この状態を「内発的動機づけ」がなされている状態といいます。仕事や勉強は「外発的動機づけ」されているより、「内発的動機づけ」されているほうが、より高い成果をもたらすことがわかっています。

一般的に経営学では、「ヒト」・「モノ」・「カネ」・「情報」の４つの経営資源をどのようにマネジメントするかということを学びます。
辺見ゼミナールでは、この中の「ヒト」に焦点を当て、人材を管理する方法を研究しています。「どんな人を採用すればよいか(人材の採用)」、「どんな仕事をしてもらうか(人材の配置）」、「お給料はどれくらい支給すればよいか(報酬体系）」など、企業において人的資源について考えるべきさまざまな要素のことを「人的資源管理施策」といいます。また近年の傾向として、テレワークの推進や時短勤務など働き方も多様になり、「どう働いてもらうか」を考えることも課題となっています。辺見ゼミナールでフォーカスするのは「やる気」。働く人々の能力に加え、そこに仕事に対する「やる気」がないと、十分な成果は得られません。企業全体で高い成果を得るためには、働く人々の「内的動機づけ」を行うことが必要。「やる気を持って働いてもらうには？」という点に着目して研究しています。

人材も働き方も多様化し続ける現代。辺見ゼミナールでは、「働く人々」を内発的に動機づけをし、企業や就業者、そして社会にとってもよい結果をもたらす「人的資源管理」について研究しています。
『ゼミナールⅡ』では、経営学の基礎的知識を学習。経営学のテキストから、経営学および人的管理資源理論の基礎知識を学びます。『ゼミナールⅢ』では、人的管理資源理論の全体像を理解するため、企業の人材の活用に関するテキストの輪読を実施。さまざまな人々と協働して研究を進めるための「読む力」・「書く力」・「聞く力」・「話す力」を高め、論理的思考力を伸ばします。さらに「書籍から知識を獲得する能力」、「インターネットなどの情報源を適切に利用する能力」、「調査した内容を他者に伝える能力」を身につけていきます。そして4年生の『ゼミナールⅣ』では、これまでに学習した知識を用いて、独自の研究テーマに取り組みます。自分の興味のあるもの、自分に直接的に関連のあるものからテーマを設定。先生の指導のもと、書籍や論文などから情報収集し、ゼミ生と議論しながら卒論作成を行います。

みなさんは普段、どんなお店で買い物をしていますか？　また、普段の生活で使っている商品やサービスに不満はありませんか？金ゼミナールではそのような普段の生活に問題意識を持ちつつ、大きく2つの柱で構成されています。
1つは、教員がグローバル流通・マーケティングを専門にし、特にお店（小売業）の商品（PB商品）開発戦略の研究をしています。単に一般的なゼミ形式の授業だけでなく、学内の学園祭で実施される「模擬店」出店を通して、どのような商品開発を考え、地域の人々や大学に遊びに来る人たちへいかに販売していくのか、さらには各店舗に株式会社制度をインストールした会社を組織することで、実践的な会社運営を体験してもらいます。基礎的な学習はもちろんのこと、どんな商品をいくらでどのような方法で販売するのか、そして費用や利益、配当金などを各チームで真剣に考え、どのようにすれば赤字を出さずに会社を運営できるのかを実際に学ぶことができます。この出店は他学科のゼミと毎年競う形で進めてきました。事前準備、販売商品発表会、試作品づくり、株主総会など、実践的なゼミを目指しています。

もう1つは、大阪商業大学（以下、大商大）の学生のみが参加できる「大商大ビジネス・アイディアコンテスト」へゼミ生全員が応募することです。今では多くの大学が実践しているアイディアコンテスト。大商大ではなんと、今年で20年目を迎えました。全国の大学に先駆けて取り入れた大商大ビジネス・アイディアコンテストは、学生主体の実践的なイベントになります。アイディア出しからプレゼン大会の準備まで、自分のアイディアの良さを伝えるプレゼンを何度も修正し、多くの教員によるチーム指導をもとに、ファイナリストに残った学生同士がお互いに発表練習を重ね、それぞれが大会を通じて大きく成長できる場となっています。グローバル化の中で世界中にある商品やサービスを超えられるアイディアを出すのもよし、身近な生活の中での不満から工夫して生まれるアイディアでもよし。ほんの少しの工夫から見出される新しいアイディアをどのようなビジネスとして考えていくのか、さらには連携している企業様とのコラボにより「アイディアの商品化」まで実践してしまうほど、大商大ビジネス・アイディアコンテストに参加する学生、スタッフ、そして教員は本気で取り組んでいます。

創業体験プログラムと大商大ビジネス・アイディアコンテストの2つの柱は、4年生になったときの就職活動に欠かすことができないイベントとなります。例えば就活の面接で、「どんな大学生活を過ごしましたか？」という問いかけに対し、皆さんはどんな答えを持っていますか？
もし、大学生活の中でこのような実践的なゼミに参加し自分が成長できたと答えられる学生になれば、就職活動に対する自信につながるのではないでしょうか。限られた大学生活の時間を無駄にせず、がんばってみたい、チャレンジしてみたい、そのような学生をわれわれは待っています。

いわゆる「体力テスト」によって評価される体力の水準が高ければ、優れた競技成績を収める可能性が高まります。例えば、最大酸素摂取量が多ければ多いほど全身持久力は高く、マラソンなどの持久的スポーツ種目には有利に働きます。筋力が優れている人は、瞬発系の種目で高成績が出やすくなります。しかし、個人の体力水準と競技成績が一致しないことがよくあります。「バスケットの神様」と呼ばれていたマイケル・ジョーダン氏は野球のメジャーリーグにも挑戦しましたが、思うような成績を残すことができませんでした。このことは、種目によって必要となる体力が異なることを示しています。短距離走の成績は、垂直跳びにより発揮されるパワーよりも大殿筋や大腿部の筋肉など股関節周りを中心とした筋群のパワーと密接に関係があります。サッカーの競技者であれば、全身持久力の高さよりも長時間にわたりダッシュを繰り返すことのできる能力の方が必要とされます。競技力の高いアスリートは、総合的に体力水準を高めるだけではなく、競技種目に必要な専門体力を同時に高めていく重要性を良く理解しています。久保山ゼミナールでは、アスリートの総合的な体力水準と専門体力を科学的に測定・評価し、競技種目に合った体づくりを支援をしています。

科学技術が発達している現代においても、ヒトの脳は、運動中、どのようにして多数の筋肉の動きを調整しているのか、あるいは、なぜ疲労が発生するのかなどの基本的な問題は完全には解決されていません。これまでの研究によって、疲労は筋肉の乳酸濃度が高まるなど運動によって生じる筋肉の変化だけでなく、脳の神経活動が抑制されたり弱まったりすることで発生するのではないかということが徐々にわかってきたにすぎません。運動やスポーツを考えた場合、持久的競技におけるパフォーマンスをいかに長く持続できるかは疲労をどのようにして最小限度に留めるかにかかっています。その意味で、新しく、より合目的的なトレーニング方法を開発するためには疲労を正しく理解することが不可欠です。久保山ゼミナールでは、疲労が生じると脳の神経活動が低下することや脳内の各部分が運動をできる限り持続させようと本来の働きとは異なる働きをすることを科学的に突き止めようと挑戦しています。また、脳科学的な研究の成果をトレーニング科学に応用し、これまでにない新しいトレーニング方法を開発することも目指しています。

運動やスポーツなどの身体活動は人々の健康づくりにプラスの効果をもたらします。子供から高齢者まで、すべての人々が個々人に応じた活動的な生活を送ることは、個人と社会の双方にメリットがあります。地域に住む人々が元気であることは、その地域に活力が生まれる原動力となります。しかし、日本のみならず、世界的に活動的ではない生活を送る人が増加し、その対策が急務となっています。自家用車などの移動手段の普及やデスクワークの増加など現代社会における生活環境の変化が、非活動的な生活が広がる背景要因となっています。そのため、活動的な生活をする人々を増やすためにはどのようにすれば良いのかが大きな社会的問題となっています。活動的な生活にするためには、日頃の健康づくりが欠かせません。健康づくりは、自分の健康を自分で管理することが重要となりますが、人は生活している環境の影響を受けるため、個人と社会を切り離して健康づくりを考えることはできません。そのため、個人と地域を密接に関連付け、充実した生き方という、バランスのとれた健康を高めることが重要となります。久保山ゼミナールでは、運動やスポーツを通じた活動的な地域環境づくりを積極的に推進しています。