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日本の食料自給率向上を目指して、AIの力で農作業をシェア!

■学問大分類:情報学・通信
■学問小分類:情報工学
■提供:愛知産業大学×名古屋市農業センター

農業に興味のあるユーザーと農家をマッチング

日本の食料自給率が低水準で推移するなか、深刻さを増しているのが農家の高齢化による人手不足だ。ただでさえ少ない農業希望者に対して、ノウハウを伝承する機会が失われてしまうと、食料自給率のさらなる低下を招きかねない―。
こうしたなか、日本の農業が直面するこれらの課題の解決に向けて、AIのポテンシャルを活かして取り組もうとしているのが愛知産業大学の伊藤庸一郎教授とゼミ生たちである。当面の目標は、農業に少しでも興味のある人たちに、農業の知識と擬似的な体験を提供し、そのユーザーを必要な時に最適な場所へと導くことである。
これから本格的に農業を始めたい人から、家庭菜園のために農作業のノウハウを知りたい人、さらには小遣い稼ぎ感覚で農業アルバイトをしたい人まで、農家以外のちょっとした潜在ユーザーと農家をマッチングさせる。マッチングまでの流れは、以下のとおりである。

バーチャルな農業体験でノウハウを学び、収穫物が届く喜び

このプログラムに興味を持ったユーザーは、まず専用アプリで登録を行う。この時、例えば「みかん農家に向いている」など、本人では気づかない適性や志向などについてAIが区分する。一方、農家側は、自身が備える農業のノウハウや求人情報などの登録を行う。次にユーザーは、各作物の具体的な農作業に基づいて、バーチャル上(メタバースも想定)での擬似体験に取り組む。これにより農家の方に直接会うことも、現地へ赴くこともなく、農業ノウハウが習得できるのだ。
さらにユニークなのが、この先の展開である。農作業を完了すると、バーチャル上で育てた作物が実際に届くサービスを想定しているという。農業ノウハウを擬似的に習得し、収穫の喜びを体験したユーザーは、農家が募集している農作業の一部分でもマッチする仕事に応募できるのだ。このマッチング作業も、AIが様々なデータに基づいて判断するという。

人間中心型AIを作る「スマートデザイナー」、その先駆者として

食糧自給率向上につながるこのシステムは伊藤ゼミと、農業の啓発活動に取り組む名古屋市管轄「農業センター」とのコラボレーションにより開発中。成功のカギを握るのは、愛知産業大学が研究するAIであり、活動に取り組む学生達である。
伊藤教授を中心としたスマートデザイン学科では、1年次から「Thinkeye」というAI生成プラットフォームを使用。業界問わず、あらゆるシーンに必要とされる、「人にやさしい」AIの構築に携わっている。
AI技術は今後5年間でさらに身近になるだろう。その時に必要なのが、ユーザー一人ひとりに寄りそったきめ細かいサービスができる、人間中心型AIを作る「スマートデザイナー」である。農家のノウハウ伝承やマッチングも、こうしたAIサービスのひとつだ。「スマートデザイナー」のニーズが高まる中、いかにして伊藤ゼミの学生達が時代をリードしていくのかに注目したい。

  • 学校No.1359
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