エネルギーと世界

人類文明の持続可能性の観点からエネルギー問題を考える

■学問大分類:総合・教養
■学問小分類:教養学
■提供:青山学院大学 経済学部

議論はされているがコミュニケーションは成立していない

天然ガス、原油、石炭、原子力、水力、風力、太陽光。私たちが日常生活や社会活動を維持するためにはこれらのエネルギーが不可欠ですが、資源に乏しい日本では、そう遠くない将来、国民の一人ひとりがエネルギーに関する重要な選択を迫られます。

例えば、脱原発を進めるのか否か。それを決めるのは国や政治家だと思われるかもしれませんが、日本では国民に選択権があります。しかし今、原子力エネルギーに関する議論は二極化しています。推進派も反対派もそれぞれの主張を繰り返すばかりで、相手の意見を聞くつもりがないように見えます。それは専門知識を持つ科学者と一般市民の関係についても同じことが言えます。つまり、議論はなされているがコミュニケーションは成立していないという状態です。では、どうすればコミュニケーションによってエネルギー問題を解決し、持続可能な社会の実現を目指すことができるのでしょうか。

人間が倫理観・価値観をどう形成し、どう変えてきたかを学ぶ

「そのためには、人類文明のあり方から考え、人間がどのようにして倫理観・価値観を形成し、どのように変えてきたか。そして集団の合意形成をどのようにして成し得てきたかを学ぶ必要があります」

エネルギー問題を人類文明の持続可能性の視点で研究している青山学院大学経済学部の岸田一隆教授はそう話します。どうすればコミュニケーションの手法としての倫理観・価値観を変えられるか。どうすれば世の中を変えられるか。岸田教授は全学共通の「エネルギー論」や「科学・技術史」「科学コミュニケーション」に関する科目を通じて前提となる知識を提供したうえで、そう問いかけます。そして学生たちは近い将来、エネルギーを選択する当事者として1つではない答えを探します。共感・共有を大切にしているため、授業は教授がどんな質問にも答える質問コーナーを挟みながら進行。物知りになるのが目的ではないので、試験では文献の持ち込みを許可しています。

授業とアド・グルの活動を通じて正しい選択ができる人を増やす

青山学院大学には、学生が教員を選びサークル感覚で参加できる『アドバイザー・グループ制度』(通称:アド・グル)があり、岸田教授は人類文明の持続可能性について考えるグループを主宰。これまでに、高レベル放射性廃棄物の地層処分技術に関する研究開発施設『幌延深地層研究センター』、国内最大のメガソーラー『ユーラス六ヶ所村ソーラーパーク』の見学ツアーなどを実施。年に一度は業界の著名なゲストを招いての勉強会も行っています。こうした活動と授業を通じて、エネルギーに関する正しい選択ができる人を増やす。それが、エネルギー問題を解決し、持続可能な社会の実現を目指すための岸田教授の答えです。

「時間はかかりますが、これが最善の策。ここで学んだ皆さんから健全なコミュニケーションが広がり、幼いお子さんを持つ親御さんたちが当事者として議論に参加できるようになれば社会は変わる。そう信じています」

これからの“働き方”

労働法を軸に、情報技術により社会や生活が急速に変革する時代の課題を解決する仕組みを研究

■学問大分類:法律・政治
■学問小分類:法学
■提供:青山学院大学 法学部 法学科

ICTの進歩は便利な反面、労働からの解放が難しくなっている

働き方に関わる法律のひとつである労働基準法は、職場へ出勤して働き、終業後は職場を退勤することが一般的だった時代に、労働者の健康と生活を守るために制定されました。言い換えれば、労働者の健康と生活は、職場で働く時間を企業側が法に則ってコントロールすることを通じて守られてきたということです。

しかし、今はどうでしょう?ICT(情報通信技術を活用したコミュニケーション)の進歩の結果、コロナ禍における在宅勤務の推奨によって急速に進んだテレワークが典型的ですが、勤務時間の線引きがあいまいになり、労働からの解放がされないという問題が生じています。勤務時間外や休日にも上司・取引先からメールやSNSで連絡が来て、返信を求められる…これでは自宅にいても気が休まる暇がありません。もちろん、テレワークには通勤ストレスの軽減や仕事と育児の両立などメリットもたくさんありますが、現状は労働者の健康と生活を守るためのルールが十分とは言えません。

職場を退勤後、仕事との関わりをどこまでコントロールするべきか

青山学院大学法学部の細川良教授は、海外の法制度、企業や労働組合の取り組みを調査し、この課題を解決するための社会的な仕組みを研究しています。

「フランスでは2017年に労働法が改正され、勤務時間外は企業とのつながりを遮断できる『つながらない権利』が規定されました。しかし、機械的に『夜間は一切の業務連絡は不可』というような法律にすることは現実的ではありません。私自身、退勤後にメールを一切受け取れなくなれば仕事に支障をきたすこともあります。ですから、私の研究は、職場を離れたあとで仕事との関わりをどこまでコントロールすれば労働者の健康と生活を守れるかにポイントをおいています」

労働法を専門とする法律家として労働組合や官僚からアドバイスを求められる機会も多い細川教授。将来的な目標は、労働時間に関する法制度を多様化する働き方に合わせて再構築し、立法政策として実現することです。

法学は発見と決断と考察を繰り返して自ら答えを見い出す学問

講義、ゼミを問わず、細川教授が題材として選択するのは、学生に身近で、法学者の間で意見が分かれているような判例です。そして係争の全容をかみ砕いて説明し、裁判所の答えについて、雇う側と雇われる側のそれぞれの立場で考察。ゼミではその判決に賛成か、反対かを表明したうえで議論を重ねていきます。議論の目的は、どちらが正しいのかを決めることではありません。自分はなぜ賛成したのか。相手はどうして反対しているのか。そのことを考えながら結審までのプロセスを追い、その判決が出た背景を理解します。

そこにあるのは、ひとつの答えに辿り着くための学問ではなく、発見と決断と考察を繰り返して自ら答えを見い出す学問です。法学は正義の実現のための学問というだけでなく、異なる立場からの言い分を理解しながらバランスのとれた結論を調整することも大事な目的です。企業と労働者それぞれの立場から物事を考えていく労働法は、皆さんにとって最も身近で実用的な法律のひとつ。社会に出て仕事と生活のバランスを考える時にも、きっと役立つことでしょう。

10年後のまちづくり

コミュニティの衰退による地域の問題をスポーツで解決する

■学問大分類:人間・心理
■学問小分類:人間科学
■提供:青山学院大学 コミュニティ人間科学部 コミュニティ人間科学科

少子高齢化・人口減少によって地域コミュニティが衰退しつつある

地縁的なつながりによる地域コミュニティは、地域住民が助け合って生活を営む基盤であるとともに、災害発生時における地域の安全・安心の確保に重要な役割を果たしてきました。しかし今、人口減少や少子高齢化によって地域コミュニティは衰退する傾向にあります。特に深刻なのが、地縁的なつながりが強い過疎地や中間地域です。

このまま地域コミュニティが衰退して地縁的なつながりが希薄になると、防災や教育がたちゆかなくなり、お祭りや花火大会のような、地域での生活を豊かにする催しを維持することも難しくなります。また、その地域の食文化や気候風土、自然環境に魅力を感じて都市部から移住を希望する人がいても、コミュニティが存在しなければ定住者が増えることも地域経済が活性化することもありません。企業誘致という方法もありますが、いざという時に助けを求められるのが自治体以外になければうまくいかないのではないでしょうか。

スポーツをまちづくりや地域活性化の軸にするメリットとは

こうした課題をスポーツで解決する方法を研究しているのが、青山学院大学コミュニティ人間学部の田原陽介准教授です。スポーツを軸にする最大のメリットは、既存の施設を活用できる点にあります。日本には国民体育大会がありますので、これといった観光資源を持たない地域にも一定規模の競技場や体育館が整備されています。そこを利用して市民マラソンなどのスポーツイベントを開催すれば全国から参加者がやってきます。ボランティアを募れば地元住民との交流もできます。また、バスケットやサッカーなどのプロスポーツチームを誘致するという方法もあります。BリーグやJリーグを見てもわかるように、本拠地には対戦相手のファン、サポーターも応援にきますので、スポーツツーリズムによる地域活性化を目指すことが可能です。そしてチームが強くなれば地元住民は生まれ育った地域に誇りを持てるようになります。郷土愛も強くなることでしょう。

生まれ育ったまちをスポーツで盛り上げていく方法を探求できる

専門演習・ゼミでは、成功・失敗事例の考察、5年後・10年後の予測とプレゼンなどを展開。その第一歩がプロスポーツチームやイベントの関係者に対する調査です。この学部では、インタビュー、アンケート、資料収集が必修科目となっているため、自らアポイントをとり、インタビューとアンケートを行うのが基本。なかにはプロ野球チームの球団本部長から話を聞いた学生もいると言います。「チームの方も20代の若者の意見を聞きたがっているようで、歓迎されることがほとんど。調査に行って質問攻めにあったという学生もいましたね」と田原准教授は語っています。

今後は、プロスポーツチームと連携し、学生が企画から営業、広報、経理まで体験できる機会の創出を目指すとのこと。そのなかで問われるのは、「この地域をどうしたいのか?」と問いかけ、自ら答えを導き出していくこと。それができれば、皆さんが生まれ育ったまちをスポーツで活性化することも夢ではないはずです。