2011年10月1日の大学生就職内定率は59.9%（前年同期比2.3ポイント増）となり、調査を開始した1996年以降で最悪だった前年こそ上回りましたが、依然として「就職氷河期」と言われた2003年（60.2％）を下回り、過去２番目の低水準。東日本大震災や円高の影響を受け、厳しい就職戦線が続いていることが浮き彫りになりました。中小企業を中心にこれから採用を進める企業も多いことから、内定率は例年、年度末に向け上昇していきます。しかし、企業の経営環境には不透明感が強く、どこまで伸びるか見通しにくい状況となっています。 景気の状況とともに、重要な理由としてあげられるのが、外国人留学生の採用数増加、即戦力となる技術や知識を持ったスタッフの採用、さらには既卒者の採用などが影響しているともいわれています。つまり、現在の大学生や専門学校生は、同学年の学生だけでなく、既卒者、転職者、そして外国人とも就職戦線で競う必要があるのです。

こうした就業環境の変化に伴って、今高校の現場でも重要視されているのがキャリア教育です。文部科学省も小中高でのキャリア教育の強化に力を入れ始めています。そのキャリア教育の核をなす学問として「職業心理学」がありますが、そこでは「個人の資質（興味、価値観、能力など）」と「就労環境（業種、職種など）」とのマッチングの重要性が説かれています。個人が自分の資質を知り、資質と適合した業種・職種を探りながら働くことが大切としています。ただし、現代社会では、興味が湧き、自分の価値観ともぴったり合う職業を見つけることができたとしても、いざ働くには、相応の能力・スキルが求められます。お子様や生徒の進学先決定のカギは、実はここにあります。

まずは、高校生自身が興味・関心のある分野を知り、その分野の仕事に求められる知識やスキルを得られる学校で学ぶことが、理想の職に就く第一歩になります。確かに、一昔前までは、「進学した後に大学・短大や専門学校で仕事のことについて考えても十分間に合うだろう」という考え方が通用しました。しかし、現在では、企業が人材を採用する際に、就労意欲だけではなく、実践的な能力を要求することも増えています。そのため、大学に入ってから進路を考えるというのでは、卒業後に理想の就職をすることはもちろん、職に就くことすら難しくなることが予想されます。

このことは、就職活動における学生の二極化に象徴されています。一方で、数十社回っても内定を得られない学生が多数いながら、他方では、数個もの内定を獲得している学生がいます。つまり、「こういう人材がほしい」という採用需要は確かにあるのですが、その要求水準を満たす人材の供給量が少ないという事実があるといえます。多くの人事担当者との面談から、前者は大学に入ってからなんとなく進路を考え始めた学生、後者は進学時から2年後、または4年後の自分像をある程度明確に描いていた学生であるといえます。このような状況から、高校時代から将来像をしっかりと描かせる必要性が高まっているのです。

　では、日本社会はどう変化したのか？そこで理想の仕事を見つけるには、どのような学校で、どんな知識やスキルを身につければよいのか？具体的に説明してまいりましょう。